- 著者
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宮本 克己
- 出版者
- 社団法人日本造園学会
- 雑誌
- ランドスケープ研究 : 日本造園学会誌 : journal of the Japanese Institute of Landscape Architecture (ISSN:13408984)
- 巻号頁・発行日
- vol.58, no.5, pp.229-232, 1995-03-31
- 被引用文献数
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東京緑地計画(1939)に端を発するわが国緑地帯構想は,その後,防空空地帯,緑地地域を経て,首都建設計画,首都圏整備計画における近郊地帯へとその形を変え受継がれ,今日まで東京の発展に多大な影響を与え続けている。この間,経済復興にともなう東京への集中が激化する中,緑地帯の実現への努力が種々なされるが,構想に反し地価低廉な緑地帯への分散が進み,諸施策の進捗状況もおもわしくなく,ついに近郊整備地帯へと衣替えすることとなった。本稿は,旧くから特に首都圏において議論されてきた緑地帯構想に関し,それを担保すべく諸制度の,特にその実効性に焦点を当て検討し問題点を指摘したものである。