- 著者
-
宮﨑 明世
- 出版者
- 一般社団法人 日本体育学会
- 雑誌
- 日本体育学会大会予稿集
- 巻号頁・発行日
- vol.69, pp.268_2, 2018
<p> 2020東京オリンピック・パラリンピックの開催に向けて、全国各地でオリンピック・パラリンピック教育が進められている。開催都市である東京都では、すべての学校で教育推進が求められており、ここ数年で具体的な教材も蓄積されてきた。2020東京大会の開催を前にオリンピック・パラリンピックムーブメントの全国への普及が望まれるが、地域による差が大きく、十分に浸透していないのが現状である。スポーツ庁が2015年度に調査研究事業として委託し、2016年度から「オリンピック・パラリンピックムーブメント全国展開事業」として継続されている事業では、拠点3大学が全国の道府県及び政令指定都市と連携して、オリンピック・パラリンピックムーブメントの普及を進めている。本研究では、本事業の対象となっている自治体の報告書から、学校におけるオリンピック・パラリンピック教育プログラムが行われている時間や形態、具体的な活動の内容について、2016年度と2017年度の実績を比較することで大会開催まで2年となった現在の実態を明らかにした。これをもとに、大会開催までの2年間で効果的に教育を推進し、大会後もレガシーとして存続するための課題を検討した。</p>