著者

山崎 真也

出版者

日本医学哲学・倫理学会

雑誌

医学哲学 医学倫理 (ISSN:02896427)

巻号頁・発行日

vol.27, pp.79-88, 2009-10-01 (Released:2018-02-01)

---

In this article, I examine why disagreements of diagnosis are likely to occur in psychiatric diagnosis. This problem (which I call the "reliability problem") raises the question of whether psychiatry might have real objectivity. If psychiatric doctors (specialists) give different diagnoses to the same patient, the patient would justly doubt the objectivity of the diagnoses. In addition, our expectation that psychiatry and its classification system relates to the objective world would be undermined, since the standard of classification seems to be liberally interpreted by each diagnostician. This problem has been addressed by the employment of so-called "operational diagnostic criteria." However, the following problems remain: (a) there are different operational criteria systems; (b) if several different operational criteria systems are at once applied to the same patients group, the proportions of patients with a disease vary depending on the criteria systems; and (c) because it is not shown that a particular criteria system has an advantage and validity over other criteria systems, there is no rationale for regimenting a particular criteria system. In other words, only one operational criteria system must be used uniformly by all diagnosticians before the reliability problem can be truly resolved, but this is not realistic at present. Since each diagnostician can choose any criteria system according to their preference, the reliability problem reoccurs regardless of the introduction of operational criteria. We need to continue to inquire into the reliability problem and the objectivity of psychiatry.

著者

坂本 雄 小諸 信宏 山崎 真也 吉田 智貴

出版者

JAPANESE PHYSICAL THERAPY ASSOCIATION

雑誌

日本理学療法学術大会

巻号頁・発行日

vol.2012, pp.48100327-48100327, 2013

---

【はじめに、目的】 2007年に策定された「仕事と生活の調和(ワーク・ライフ・バランス:WLB)憲章」および「WLB推進のための行動指針」は、政労使トップにより2010年に見直しがなされ、実現に向けてより積極的に取り組む姿勢が示されている。医療機関においてもWLB実現に向けた取り組みの輪が広がりつつあるが、推進の障壁となる問題として長時間労働がある。労働時間、特に残業時間を減らすことはWLBを推進する上で、組織にとっても働く個人にとっても重要課題であり、リハビリテーション(リハ)部門においても例外ではない。今回我々は長時間労働抑制の一助とすべく、リハ部門に所属するスタッフの退勤時間に影響を及ぼす因子を明らかにすることを目的とし、個人の性格特性に着目して検討した。【方法】 対象は当院リハ部に2011年度1年間在籍した管理職と訪問リハ専従者を除くスタッフ36名(理学療法士24名、作業療法士9名、言語聴覚士3名)とした。性別は男性17名、女性19名、平均年齢27.0±3.4歳、平均経験年数3.6±2.1年であった。退勤時間には、1日勤務時(半日勤務時を除く)のICカード打刻システムによる退勤打刻時間を採用し、各スタッフの2011年度年間平均値を用いた。また、性格特性の測定には、自我状態を客観的に評価するために開発された質問紙法の新版東大式エゴグラムII(TEG2)を用い、2011年度末月に留置調査法にて実施した。退勤時間への影響因子としての検討項目は全8項目で、年齢、経験年数、スタッフ1人1日あたりの2011年度年間平均実施単位数(単位数)、TEG2の5つの自我状態尺度(批判的親:CP、養育的親:NP、大人:A、自由な子ども:FC、従順な子ども:AC)とした。なお、2011年度は、リハ部の年間目標の1つに退勤時間の短縮を掲げて取り組んだ。分析方法は、退勤時間と各検討項目との関連性についてピアソンの相関係数を用いた。さらに、退勤時間を従属変数、各検討項目を独立変数とした重回帰分析のステップワイズ法を用いて退勤時間に影響を及ぼす因子を抽出し、因子の影響度合について確認した。統計解析にはIBM SPSS Statistics 19を用いた。【倫理的配慮、説明と同意】 ヘルシンキ宣言に基づき、対象者には研究の趣旨および目的、研究への参加の任意性とプライバシーの保護について十分な説明を行い、同意を得た。【結果】 ピアソンの相関係数より、退勤時間と有意な相関が認められたのは、影響因子として検討した全8項目のうち3項目で、単位数(r=0.43,p<0.01)、CP(r=-0.56,p<0.01)、A(r=-0.61,p<0.01)であった。重回帰分析の結果、分散分析表は有意(p<0.01)で、決定係数0.56、自由度調整済み決定係数0.52、ダービン・ワトソン比2.08であった。抽出された因子は単位数(標準偏回帰係数(b)=0.26,p<0.05)、CP(b=-0.33,p<0.05)、A(b=-0.43,p<0.01)で、退勤時間への影響力はA、CP、単位数の順に強かった。【考察】 結果より、今回検討した8項目のうち退勤時間に影響を及ぼす因子は、単位数、CP、Aであることが分かった。さらに、本来、実働時間に直結すると考えられる単位数よりも、CP、Aといった自我状態尺度(個人の性格特性)の方が退勤時間への影響力が強いことが明らかとなった。TEG2では、CPが高い場合「自分に厳しい」「責任感が強い」「目標意識が高い」などの特徴が、また、Aが高い場合「効率的に行動する」「計画的に行動する」などの特徴が見られるとされている。このようなことから、スタッフ個人の仕事に関する自律性、すなわち仕事内容やペース、時間管理などに関する統制力も、退勤時間に強く影響を及ぼすものと考えられた。退勤時間短縮・残業時間削減には、組織として付加価値の高い仕事に傾注できる環境を整えることや、早く帰れない雰囲気を払拭するなど、組織文化を醸成することが重要であることは無論である。しかし、ゴールに向けて最短距離で進む仕事の仕方を意識させ、意味のない長時間労働をしなくても成果を上げる方法を身に付けさせるなど、個別的にスタッフ教育を行っていく必要性があるといえるであろう。【理学療法学研究としての意義】 理学療法士が所属するリハ部門でもWLBの推進は大きな課題である。本研究にてリハ部門スタッフの退勤時間に影響を及ぼす因子が見出せることは、WLBの前提となる長時間労働抑制すなわち残業時間短縮に向けた対策を講じることが可能となる。