著者

木村 泰子 恵比根 佳雄

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. A・P, アンテナ・伝播 (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.105, no.355, pp.63-67, 2005-10-13

参考文献数

7

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IMT-2000方式における基地局アンテナの水平面内ビーム幅はサービスエリアであるセクタ分割角より狭くすることにより加入者容量が増大することは知られている.すでに設置されているIMT-2000用基地局アンテナは, セクタ分割角と水平面内ビーム幅を一致させて用いているため, 加入者容量の向上を図るためには基地局アンテナの交換が必須となる.しかし, アンテナの交換はサービスの中断が伴うとともに, アンテナ設置コストの増大を招き経済的な問題も生じる.これらの問題を解決するために, 金属導体をアンテナ近接に配置することでビーム幅を調節する方法はすでに報告されている.しかし, これらは垂直偏波素子のみのアンテナであった.本報告では, 垂直偏波と水平偏波の偏波共用アンテナの検討を行うために既存の3セクタ用偏波共用120°ビームアンテナに金属でできた反射器を配置することで水平面内のビーム幅に与える影響をモーメント法で解析した.そしてその解析結果より, 反射器を調整することで偏波共用90°ビームアンテナになることを明らかにした.