著者

谷口 将一 紀平 一成 高橋 徹 小西 善彦

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. A・P, アンテナ・伝播 (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.112, no.53, pp.7-12, 2012-05-17

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海洋レーダ等,見通し外領域までの観測を行うため, HF帯以下の周波数を用いる.このとき,波長が長くなるためアンテナ開口径が大きくなり,小型化が必要である.小型化の一つの手法として,スーパーディレクティブアレーの適用が考えられるが,実際は素子間相互結合に起因したアクティブ反射係数による反射損が大きい.本報告では,素子間相互結合を考慮し,反射損を定量的に評価し,信号対雑音電力比(SNR)との関係から,システムとしての成立性の確認を行った.その結果,反射損を考慮したSNRの劣化は小さいことを確認した.また,アンテナ開口径を拡大させずにサイドローブレベルを低減する構成を提案した.以上の検討より, HF帯受信アンテナとしてスーパーディレクティブアレーが適用できる可能性があることを確認したので報告する.

著者

三日市 政司 加藤 滋 西塚 典生 高橋 章 佐藤 利三郎

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. A・P, アンテナ・伝播

巻号頁・発行日

vol.93, no.280, pp.79-84, 1993-10-21

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直線状アンテナにパルスを給電した場合、終電点およびアンテナ素子の先端からパルスが放射される。従って放射電磁界はパルスの幅およびパルスの大きさの両面の考察が必要である。本論は特に、アンテナの素子軸方向の放射特性につき考察を行った。

著者

西田 勇人 中川 仁 正源 和義

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. A・P, アンテナ・伝播

巻号頁・発行日

vol.93, no.40, pp.5-10, 1993-05-21

被引用文献数

3

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放射電力可変型21GHz帯全国放送衛星システムにおける電力分配量の制御法を検討した。この制御法は、日本各地で21GHz帯衛星電波を受信し、受信電波減衰量の短時間での変化に応じて電力を分配する方法であり、さらに全国約1300地点の1時間毎のアメダス降水量データを併用する。この方法の有効性を確認するために、全国6都市での12GHz帯のBS-2b電波の1分間毎測定値から計算した21GHz帯での減衰量と、アメダスを併用した電力分配シミュレーションを行った。その結果、所要C,Nを下回る時間率が、アメダスのみ使用した場合に比べ6都市平均で68%に減少し、回線維持率の向上が確認できた。また、シミュレーションにより本衛星システムの妥当性を確認した。

著者

加納 唯 駱 美玲 北越 愛菜 石川 郁弥 前山 利幸

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. A・P, アンテナ・伝播 (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.110, no.135, pp.149-153, 2010-07-14

参考文献数

4

被引用文献数

2

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電界方式の人体通信における伝搬は,周辺環境の影響を受けると考えられる.周辺環境とは、人体通信で通信を行っている人の着衣や周囲にある什器等を示している.本研究では,周辺環境の影響を受けない電波暗室での測定を基本伝搬特性とし,今回はファントム,人体,金属等の伝送特性を取得した.この時,人体通信に利用する周波数として,20MHz,30MHz,60MHz,90MHzに着目した.特に,この周波数を利用した人体通信は,近傍界での伝搬となる.本報告は基本電伝搬特性の測定結果から,人体通信における周辺環境の影響について考察を試みる.

著者

森山 敏文 中西 竜哉 山口 芳雄 山田 寛喜 藤本 京平

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. A・P, アンテナ・伝播

巻号頁・発行日

vol.94, no.140, pp.21-28, 1994-07-15

被引用文献数

1

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この報告では,不均一媒質である雪に対してレーダポーラリメトリを適用した結果について述べる.レーダポーラリメトリとは,電波の持つベクトル性である偏波の情報を最大限に利用する技術である.今まで,単一周波数での理論展開が主体であった.しかし,広帯域レーダであるFM-CWレーダにもレーダポーラリメトリが適用でき,自由空間において物体の識別や強調,抑制などが行なえることがわかっている.しかし,雪のような不均一媒質中での適用は初めてである.今回は,FM-CWレーダを用いて実際に雪の中で測定を行ないレーダポーラリメトリのフィルタとしての有効性について検討した.

著者

阿保 真 河辺 成和 長澤 親生

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. A・P, アンテナ・伝播 (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.99, no.210, pp.77-82, 1999-07-22

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小型で簡易な高層大気の新しい観測手段として、擬似ランダム変調方式バイスタティック流星レーダの開発を行った。CWレーダに擬似ランダム変調方式を用いることによって、電波の伝搬距離測定と干渉波の除去を実現できることを原理的及びシミュレーションにより明らかにした。また、擬似ランダム変調方式を用いることによりS/Nが改善されることがわかった。更に、GPS衛星による時刻同期等を用いたシステムのハードウェアの設計を行った。基礎実験では流星エコー数の日変化の測定を行った。

著者

山本 哲也 櫻井 仁夫 廣川 二郎 安藤 真

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. A・P, アンテナ・伝播

巻号頁・発行日

vol.97, no.453, pp.59-65, 1997-12-18

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方形キャビティモデルを用いた超小口径ラジアルラインスロットアンテナ(RLSA)の全波動解析をモーメント法により行い、開口径が小さい場合に特に顕著となる、軸対称性や曲率の影響の評価を行った。まず、内部界の軸対称性が保持されない配列の場合の比較として、スロットを開口画面に3素子配置した場合、及びスロッ卜ペアをスパイラル状に配列した場合の計算値と実験値の比較を行った。次に、軸対称性素子が配列された場合の比較として、スロットペアを同心円上に配列した場合の計算値と実験値の比較を行った。なお、ここではスロットと導波路終端の特性に着目するため、中央給電部そのものの反射ほ抑圧したものを用いている。以上の結果から、特に、開口径が極めて小さく、素子配列が非対称の場合や、まだ、今回初めて解析を行った解放ピンの場合にも、本解析モデルが大変有効であることが分かった。素子のパラメータを変化させ、最適な素子配列の決定を行うことが可能であることを確認した。

著者

瀧本 幸男 上瀧 實

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. A・P, アンテナ・伝播

巻号頁・発行日

vol.96, no.373, pp.1-7, 1996-11-21

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降雪量の多い北国では、安全な道路交通にたいし車載レーダが、また雪氷中に埋れた物体や路側標識などの検知のためにミリ波の利用が検討されている。実利用のため、北海道恵庭市郊外において実際に堆積している氷、新雪、ざらめ雪に対し、屋外測定により得られた伝搬遅延時間から50-75GHz帯における屈折率を求めた。この結果、雪の屈折率は密度の関数として直線近似式で与えられる。また電力が1/eとなる侵入の深さを求め、氷や新雪と比べざらめ雪は約1桁小さいことがわかった。さらに、実際に深さ50mm程度の雪氷に埋まった金属埋設物に対する検出の可能性の実験を行い、雪や新雪に比べざらめ雪では困難なことが確認された。

著者

孔 繁年 曽 昭発 佐藤 源之

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. A・P, アンテナ・伝播 (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.102, no.305, pp.35-40, 2002-09-12

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本報告では,ビバルディアンテナがTEMホーンと同様の動作をすることについて説明する.ビバルディアンテナはプリント基板上に作製できるの対し,TEMホーンは基本的に3次元構造をもつアンテナである.従ってビバルディアンテナはTEMホーンと比較した場合,より簡単に製作でき,機構的に頑強である.本研究では,TEMホーンの設計法をビバルディアンテナの設計に適用した.試作アンテナを実験した結果,小さな開口をもつビバルディアンテナがもっとも優れた特性をもつことが明らかになった.

著者

武藤 史弥 吉田 麻里 堀江 匠 早川 正士 PARROT Michel

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. A・P, アンテナ・伝播 (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.107, no.210, pp.13-18, 2007-08-30

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近年地震にともなって電離層が擾乱を受けることが明らかになってきている.本報告では仏国の地震電磁気専用衛星DEMETER上での送信局VLF/LF電波の強度測定に基づき,地震に伴う前兆的電離層擾乱の検出を目指す.2005年の日本国内での比較的大きな(マグニチュード5.5以上)地震(特に,8月16日の宮城県沖地震を中心に)に伴う前兆的電離層擾乱を日本の標準電波JJY局(40kHz)電波の受信により明らかにした.地震の一週間前後前より信号強度が顕著な減少を示している.これはLF電波のホイスラモードでの擾乱電離層(特にD層での異常)透過に伴う吸収増加として説明できる.

著者

前川 泰之 初田 健

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. A・P, アンテナ・伝播 (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.109, no.117, pp.147-152, 2009-07-01

参考文献数

7

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1995〜1998年と2003〜2008年の間に、大阪電気通信大学(寝屋川市)において連続的に測定されたKu帯およびKa帯各種衛星電波の受信レベルデータを用いて、降雨減衰量のサテライトダイバーシティ効果に対して時間遅延ダイバーシティを併用した場合の時間率改善について検討を行った。方位角が互いに30°から60°程度異なる6種類の衛星伝搬路間において、累積時間率が0.1〜0.01%程度の減衰量に対する時間率改善効果は、サテライトダイバーシティ単独では数十%に止まるが、両衛星間で時間遅延ダイバーシティをさらに行うと60分程度の遅延時間で一桁を超える改善が得られることがKu帯とKa帯で同様に示された。この改善効果は伝搬路が西側の衛星の信号を遅らせる方がより効果が上がり、台風や夕立よりも寒冷前線や停滞前線による降雨でより顕著であることが分かった。Ku帯ではこの60分の遅延時間により減衰量約4dB以上で一桁を超える時間率改善が望めるが、Ka帯では減衰量約8dB以上で有効となり、それ以下の減衰量ではさらに長い遅延時間が必要であることが示された。

著者

今井 友裕 小川 恭孝 大鐘 武雄

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. A・P, アンテナ・伝播 (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.101, no.368, pp.15-21, 2001-10-13

被引用文献数

16

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本報告では、OFDM通信系におけるアダプティブアレーの提案を行っている。このアレーはFFT後の各搬送波毎にウェイトの乗算を行っており、ガードインターバル内の干渉波のマルチパス波全てを一つのアレー自由度で抑圧し、希望波のマルチパスのエネルギーを取り込むように動作する。希望波と干渉波それぞれのトレーニング区間の信号が既知である条件のもとで、受信側でスライディング相関器を用いて自己相関系列を求め、それぞれのマルチパス波の遅延時間推定を行う。更に、その複素振幅をMMSE基準に従って精度良く推定する。その結果にFFT処理を行い、希望波と干渉波の各搬送波毎にアレー応答ベクトルを求める。それらを用いてウェイトの決定を行う。計算機シミュレーションの結果、従来のウェイト制御アルゴリズムに比べて、出力SINR、ビット誤り率ともに優れた特性を示すことが分かった。

著者

渋谷 茂一 石塚 春雄 亀島 昭徳 木下 敏雄 安藤 秀哉 吉村 和昭 鈴木 喬 賀来 壽一 海野 幸次郎

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. A・P, アンテナ・伝播

巻号頁・発行日

vol.97, no.228, pp.1-8, 1997-08-22

被引用文献数

23

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何百光年もの遠い星が輝いて見えるのは、星から地球えの光の伝達形式が吸収や屈折や散乱のない「自由空間伝搬」のおかげである。人工的な無線通信で自由空間伝搬に最も近いのは、衛星間と衛星地球間の通信で、良質安定な通信品質が得られる。自由空間伝搬を、地上通信に応用するには、地球表面(大地)の反射と回折の影響と大気の屈折効果を「実用上の自由空間伝搬条件」の限度内に抑制する必要がある。1960年以降、日本のマイクロ波中継システムが、世界各国に広く輸出されて重要な幹線用に採用されたのは、「自由空間伝播路設計法」のノーハウを駆使して、高品質な中継システムの提供に成功したからにほかならない。われわれは、この貴重な経験を「自由空間型EMCテストサイト」の実現に役立てるべく、研究開発を重ねて来た。その結果、VHF・UHF・SHF・EHF以上(30MHz〜400GHz)の周波数帯域に広く適用でき、測定距離(0.5m〜10m)を任意に選択できるUniversal(万能)なUtility Test site(UUTS/U site)の実用化に成功した。本論文は、EMCテストサイトに実用上要求される「自由空間伝搬の条件」と「自由空間化の方法」、「Universal Site」の実施例について述べる。

著者

石川 貴久 伊藤 知恵子 細矢 良雄

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. A・P, アンテナ・伝播 (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.101, no.230, pp.7-14, 2001-07-19

参考文献数

8

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10GHz以上の周波数帯を用いた衛星通信回線において大きな問題である降雨減衰に対する改善法として、地球局を2つ以上離して設置し、切り換えて通信を行うサイトダイバーシチが提案されている。現在、サイトダイバーシチ改善効果に関して、2つの方法がITU-Rにより勧告化されているが、これらは、サイトダイバーシチ効果に影響があると考えられる気象パラメータを考慮しておらず、改善の余地がある。本研究では、北見工業大学データバンク(ITU-Rデータバンクの約2倍)と気象パラメータとしてDuttonの雷雨率を用い、既存のITU-R推定法の改善を試みた。その結果、既存の推定法と比較し、本研究で得られた推定法により推定精度が向上できることを示す。

著者

上田 英樹 広川 二郎 安藤 真 鎌田 幸男 尼野 理

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. A・P, アンテナ・伝播 (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.106, no.232, pp.25-29, 2006-08-31

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導波路にハニカム構造を用いた衛星搭載用ラジアルラインスロットアンテナが提案されている。ハニカムの多層誘電体構造を考慮し、3層誘電体構造のラジアル導波路上でのスロット結合特性をモーメント法により解析した。8.4GHzにおいて直径900mmのアンテナを設計,試作し、8.8GHzにおいて最大利得33.9dBi、効率35.5%、反射-9.5dBを得た。

著者

清水 雅史

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. A・P, アンテナ・伝播

巻号頁・発行日

vol.93, no.465, pp.39-44, 1994-02-18

被引用文献数

1

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本稿ではMMICを用いた位相器は4bit程度のものが多いことに注目し、離散的な最適化方法であるジェネティックアルゴリズムを使ったパラメータチューニング法を提案した。各素子の振幅、位相を4bitの分解能として8素子の直線配置の1次元アレイを想定し、ビームを所定の角度に向けるステアリングと、サイドローブを抑制する励振分布を提案方法により導出し、解析的に導かれた結果と比較した。

著者

平野 勝義 稲垣 直樹 藤井 勝之

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. A・P, アンテナ・伝播 (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.109, no.183, pp.115-120, 2009-08-27

被引用文献数

1

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近年,携帯情報端末機器を持ち運び,いつでもどこでも情報のやりとりが行われるユビキタス社会が進捗している.将来電子機器は小型化,軽量化されていき,小型のコンピュータを身につけられると予想される.その一例として,On-body channel伝送があり,電極のついたウェアラブルデバイスの研究が盛んに行われている.しかし,人体通信の伝送メカニズムにはまだ不明な点が多く,人体の電気的特性を考慮した最適なデバイス設計はされていない.本稿では,On-Body Channel伝送に特化したデバイス設計の指針を示す.電極の入力インピーダンスは人体を抵抗体とみなした時の電極接地抵抗により説明できることがわかった.

著者

武政 和浩 廣澤 春任 松坂 幸彦 木村 収一 菊池 逸人

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. A・P, アンテナ・伝播

巻号頁・発行日

vol.94, no.396, pp.35-40, 1994-12-15

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いくつかの地表面の粗さにおいて、植生からのマイクロ波後方散乱が植生密度増加と共に、どのように変わるかを調べた。またその結果を用いて、偏波度が植生密度評価の指標の1つとして有効であることを示した。

著者

徐 暢庸 藤井 勝之 齊藤 一幸 高橋 応明 伊藤 公一

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. A・P, アンテナ・伝播 (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.105, no.561, pp.93-96, 2006-01-19

参考文献数

8

被引用文献数

4

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現在, インプラントデバイスは様々な分野で研究されている. 特に, インプラントアンテナは, 人体に埋め込まれることによりその特性に大きな影響が生じるため, アンテナ特性の正確な評価と検証が必要である. 本稿では, 2.4GHzのISM帯を利用した, 誘電体基板を用いたインプラントPIFAを提案する. まず, FDTD法により設計を行い, 次に, 2/3筋肉等価ファントムを用いて諸特性の測定を行った. その結果, 提案したインプラントアンテナは, 医療分野での近距離無線通信システムに利用可能であることが明らかになった.

著者

太田 喜元 藤井 輝也

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. A・P, アンテナ・伝播 (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.108, no.386, pp.55-60, 2009-01-14

参考文献数

8

被引用文献数

5

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近年,低速移動や静止した環境下で使用される無線端末が急増している.このような端末は,自ら走行する場合とは異なり,周囲の環境変化による伝搬変動を大きく受ける.そこで,屋内環境下で端末が静止している場合に,周囲の環境変化を与えるパラメータ(人の数,大きさ,歩行速度等)を直接考慮できる新たな伝搬モデルを提案した.提案モデルでは,運動体である人を直径Δwの円盤とし,端末に到来する電波を完全に遮断・吸収する完全吸収体モデルを仮定し,その値を個人の胴回りからおおよそ0.3mとした.本稿では人体による電波の遮蔽特性を実験的に明らかにし,人体を完全吸収体の円盤として扱う場合の等価半径について検討する.