- 著者
- 中井 智博 三橋 俊高 鈴本 宜之 舟橋 宏樹 後藤 亮吉 後藤 俊介 鈴木 ゆき 杉本 健治 星田 尚子 轟木 孝浩 松井 史子 酒井 順子 鈴木 ふみ子 河合 恵美子 早川 富博
- 出版者
- 一般社団法人 日本農村医学会
- 雑誌
- 日本農村医学会雑誌 (ISSN:04682513)
- 巻号頁・発行日
- vol.58, no.1, pp.4-12, 2009-05-30 (Released:2009-07-13)
- 参考文献数
- 8
介護保険制度の導入当初から,訪問リハビリテーションが漫然と在宅療養における介護サービスとして提供されることは適切ではないとされてきた。しかし,一方では利用者の目標設定をするために必要な評価方法が不十分であるのも現状である。機能的自立度評価法 (FIM) やBarthel Index (BI) を評価として取り入れるように推奨されているが,これらは「している活動」の評価であり,利用者の最大能力である「できる活動」を把握しなければ目標を設定するのは困難である。そこで,私たちは2005年に「できる活動」と「している活動」をそれぞれ同じ項目で評価し,点数化した生活機能スコア (functioning score: FS) という評価法を考案した。今回,2005年10月から2006年9月までの1年間で訪問リハビリの利用者を対象に評価を試行し調査した。「している活動」の合計得点は前回の44.1±13.7から今回の47.8±14.2へと有意に増加し (p<0.05),また「できる活動」の合計得点は前回の49.6±13.2から今回の51.6±13.5へと有意ではなかったが,増加傾向を示した。新しく考案した評価法で「できる活動」と「している活動」の差を明確にすることで,利用者のどこに問題があるのか的確に把握ができ,介護サービス事業者が共通の目標を設定できたと考えられた。