著者

山本 正治

出版者

一般社団法人 日本農村医学会

雑誌

日本農村医学会雑誌 (ISSN:04682513)

巻号頁・発行日

vol.44, no.6, pp.795-803, 1996-03-30 (Released:2011-08-11)

参考文献数

15

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Geographical distribution of standardized mortality ratio (SMR) for biliary tract cancer (BTC) showed a characteristic clustering pattern; high in the northeastern regions and low in the southwestern regions of Japan. Among the 47 prefectures (corresponding to counties in the U. S.) with high SMRs, Niigata Prefecture has been the highest in both sexes for the last two decades. It was found that the cities, towns and villages in Niigata where the mortalities from BTC were high were correspondent with rice producing areas.In addition, it was revealed that the sources of tap water in the cities with high SMRs in Niigata were commonly big rivers, whereas in those with low SMRs they were either reservoirs located in the mountains, underground water or small river originating from the mountains. Based on these findings, the contamination of tap water by agricultural chemicals form paddy fields was suspected as a cause of the high mortality from BTC. Among several chemicals examined, diphenylether herbicide, chlornitrofen (CNP) and its derivative (CNP-amino) were detected high in tap water in the cities with higher SMRs and they seem to be related to the occurrence of BTC, particularly of female gallbladder cancer.

著者

小泉 雄一郎

出版者

一般社団法人 日本農村医学会

雑誌

日本農村医学会雑誌 (ISSN:04682513)

巻号頁・発行日

vol.44, no.2, pp.74-79, 1995-07-30 (Released:2011-08-11)

参考文献数

8

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膀胱異物のうち, 自慰目的のもののみを取り上げると, それは20代に多く, かつ青年, 子女に関する限りそれは農村部居住者に多いと考えていた。1994年の第43回日本農村医学会総会にその実態を発表しようと資料を纏めていた所, その裏付けがとれたので日本農村医学会総会に発表し, かつ本誌に記述した。期間は1978年よりの16年間で, 年齢は自験最少の13歳より一応25歳までとした。この間の膀胱異物総数は56例。うち自慰目的と考えられたものが34例。さらにこの年代に該当するものが14例であった。このうち都市部居住者が4例, 残り10例が農家在住を主とした農村部居住者であった。年齢を25歳までに区切ったのは独身者として観察したいと考えたからである。男子6, 女子4であるが, セクハラや, いじめ的なもの, 更には正確には膀胱尿道異物例も含んでいる。物品は模型用リード線, 体温計, スピン及びピストル弾丸, ビニールチューブ, 結石のついたヘアピン, クリップ, ポリエチレン管, 台所用サランラップ, 部品としてのポリエチレン管, 鉛筆であり, 異物膀胱鏡を中心とした治療で別出した。農村部の負の生活部分の一層の陽性化が必要と考えたが最近本症はややへり気味である。なおポリエチレン管の男子例ではオリーブ油と水を膀胱へ計300cc, 注入した所, 自然排出をみたのでおりがあったら, 追試して頂きたい。文献的にも考察して述べた。

著者

松島 松翠

出版者

一般社団法人 日本農村医学会

雑誌

日本農村医学会雑誌 (ISSN:04682513)

巻号頁・発行日

vol.52, no.6, pp.909-919, 2004 (Released:2005-03-29)

参考文献数

61

被引用文献数

1 1

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As regards the chronic disorders brought about by pesticides to human bodies, attempts have been made to review theses that have been published both at home and abroad in the last several years on the basis of epidemiological studies. The chronic disorders that are found to have something to do with pesticides are neurological disorders (Parkinson's disease, peripheral nervous symptoms, poor coordinations and abnormal deep tendon reflexes), mental disorders (mild cognitive dysfunction and neurosis), pulmonary and bronchial disorders, hematopietic disorders (aplastic anemia), thyroid disorders, ocular disorders, immune disorders, natal disorders and birth defects (teratism, spontaneous abortion, complete transposition of the great arteries and cryptorchism), disorders in childhood growth (disorders in social development and attention deficit disorders, among others), genital disorders (reduction in fertility, erectile dysfunction (ED) and oligozoospermia), oncogenesis and carcinogenesis (childhood cancer, leukemia, non-Hodgkin lymphoma, multiple myeloma, others and pulmonary, mammary, cystic, pancreatic, and prostatic cancers).The findings of epidemiological studies do not necessarily produce casual relationships but, as identical findings have come out in many epidemiological studies, it may be argued that they produce findings the casual relationship of which is considerably suspicious. The working of pesticides as chemicals to stir incretion (the working similar to that of estrogen), the working of dioxin contained as a byproduct and the impairment of DNA have something to do with causes to chronic disorders.With not only acute poisoning by pesticides but also chronic disorders, the greatest adverse impacts fall on farmers who are directly engaged in the spraying of pesticides. When it comes to genital disorders, birth defects and tumorigenesis, among others, the spraying of insecticides and the extermination of white ants in and out of the houses ought to be taken into full account.

著者

平川 仁尚

出版者

一般社団法人 日本農村医学会

雑誌

日本農村医学会雑誌 (ISSN:04682513)

巻号頁・発行日

vol.63, no.4, pp.679-682, 2014 (Released:2015-03-10)

参考文献数

1

被引用文献数

1

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最近増加傾向にある医療的背景を持たないケアマネジャーは訪問看護師など医療者とのコミュニケーションを苦手としているといわれる。そこで, 訪問看護師とケアマネジャーのコミュニケーションを円滑にするための教材作成の基礎資料とするため,「ケアマネジャーを悩ませる訪問看護師の行動傾向」をテーマに参加者に約1時間グループ討論してもらった。参加者は8人で, その内訳は職種別に医師1人, 看護師1人, 医療系 (看護系) ケアマネジャー2人, 非医療系ケアマネジャー3人, 福祉職1人であった。出された意見をKJ法の技法の一部分を用いてグループ化した結果,「病院と同等の医療管理レベルをチームに要求する」,「必要最低限の業務しかしたくない」,「在宅経験が少なく, 知識が医療的なものに偏っている」,「権威勾配を背景にチームを上から管理しようとする」,「クライアントや家族の前で感情をコントロールできない」,「専門用語を使いすぎる」,「特別指示書に変えたがる」の7グループが抽出された。こうした訪問看護師に対するケアマネジャーの本音は, 病院から地域・在宅に医療の重心がシフトしていく中で, 病院外における看護師の在り方を考える上で重要な情報である。一方, ケアマネジャーにとっても訪問看護師の行動傾向を知ることでマネジメントのノウハウを蓄積しやすくなるものと期待される。

著者

佐々木 真爾

出版者

一般社団法人 日本農村医学会

雑誌

日本農村医学会雑誌 (ISSN:04682513)

巻号頁・発行日

vol.49, no.4, pp.618-625, 2000-11-30 (Released:2011-08-11)

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わが国は欧米諸国に比べて蜂刺されによる死亡例が多く, 年平均30件を越えている。林野庁では, 国有林野の管理経営に携わる職員が業務中に蜂刺されによって死亡する災害が発生していることから, この対策について研究・検討してきた結果, 米国製自動注射器Epipen (以下「エピペン」と略す) を導入し, 職員に携行させて蜂刺されによる急激なアナフィラキシーショックが現れた場合, 自己注射することで対応した。その結果, 5年間に自動注射器エピペンの使用事例が10例, そのうち効果が認められ救命できたのが9例となっている。この対策のための検討会委員として携わったことから, 平成7年以降平成11年までの使用症例とその成果について報告する。

著者

永美 大志

出版者

一般社団法人 日本農村医学会

雑誌

日本農村医学会雑誌 (ISSN:04682513)

巻号頁・発行日

vol.63, no.4, pp.683-692, 2014 (Released:2015-03-10)

参考文献数

31

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近年, 遺伝子に関する検査技術の発達は目を見張るものがあり, 農薬の人体への慢性影響についても, 化学物質の代謝と細胞膜の通過を司る遺伝子の多型性との関係を研究した報告が増加している。このあたりを中心に文献的考察を行なった。 発癌に関する研究では, 様々な農薬曝露指標と遺伝子多型との間に交互作用を認めていた。胆嚢癌, 前立腺癌, 腎癌, 乳癌, 膀胱癌, 小児白血病, 小児脳腫瘍などの多様な発癌が対象となっていた。農薬曝露指標としては, 血清DDTレベル, マラチオン, DDVPなどの農業使用, 職業歴, 小児期の殺虫剤曝露, 出生前殺虫剤曝露などについて関係が認められていた。遺伝子多型としては, シトクロムP450, グルタチオン-S-転移酵素, P糖タンパク質, フラビン含有モノオキシゲナーゼ, キノンオキシドレダクターゼなどについて関係が認められていた。 パーキンソン病についても, 農薬曝露と, パラオキソナーゼ, ドーパミントランスポーター多型との交互作用を認める報告があった。 出生障害と小児発達についても, ①有機塩素農薬曝露とシトクロムP450の多型と早産, ②有機リン曝露とパラオキソナーゼ多型と出生頭囲の低下または小児発達の遅延, など関係を認める報告があった。 化学物質過敏症についても, いくつかの遺伝子多型との関係を認める報告があった。農薬曝露との交互作用を含めて, 疫学的に検討が進められることが望まれる。

著者

児玉 作左衛門

出版者

一般社団法人 日本農村医学会

雑誌

日本農村医学会雑誌 (ISSN:04682513)

巻号頁・発行日

vol.3, no.4, pp.1-6, 1955 (Released:2011-02-17)

著者

日沼 頼夫

出版者

一般社団法人 日本農村医学会

雑誌

日本農村医学会雑誌 (ISSN:04682513)

巻号頁・発行日

vol.46, no.6, pp.908-911, 1998-03-30 (Released:2011-08-11)

著者

藤田 紘一郎

出版者

一般社団法人 日本農村医学会

雑誌

日本農村医学会雑誌 (ISSN:04682513)

巻号頁・発行日

vol.63, no.6, pp.910-913, 2015 (Released:2015-06-02)

著者

服部 泰典 土井 一輝 川上 不二夫 日浦 泰博

出版者

一般社団法人 日本農村医学会

雑誌

日本農村医学会雑誌 (ISSN:04682513)

巻号頁・発行日

vol.46, no.1, pp.23-26, 1997-05-30 (Released:2011-08-11)

参考文献数

3

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指末節部の切断指再接着術後のうっ血に対し, 医療用に開発されたヒルを使用し良好な結果を得ることができた。わずか数十分の使用で数時間にわたる出血が得られ, 従来行われていた医師もしくは看護婦によるミルキング等の処置を必要とせず, 医療サイドの負担を大きく軽減させることが可能となった。ヒルの使用による感染の危険もあるが, 第2, 3世代のセフェム系抗生剤に感受性があるため十分予防可能である。

著者

木根渕 英雄 松島 松翠 西垣 良夫 前島 文夫 永美 大志 臼田 誠 浅沼 信治

出版者

一般社団法人 日本農村医学会

雑誌

日本農村医学会雑誌 (ISSN:04682513)

巻号頁・発行日

vol.51, no.5, pp.724-741, 2003-01-30 (Released:2011-08-11)

参考文献数

66

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本学会では, 農薬による中毒 (障害) について長年にわたり, 学会員から臨床例の集積・解析研究を行い, 予防, 治療に貢献してきた。しかし, 相当程度存在すると思われる農薬の慢性期の中毒 (障害) については, ほとんど報告されていないのが現状である。そこで, 1999年に農薬の神経障害等特別研究班を発足し, 農薬急性中毒患者救命後に発症した神経障害の症例を調査するとともに, 内外の文献から慢性期の神経・精神障害についての知見を得るべく調査・研究してきた。本学会の臨床例調査では, 遅発性神経障害を疑われる症例が1例報告された。有機リン系農薬を服毒し救命しえたものの, 数十日後に神経障害が認められた症例である。また, 内外の文献を見ると, 1951年にマイパフォックスについて報告された遅発性ニューロパチーは, 主に有機リン系農薬について報告されてきた。この10年でも, 様々な症例が報告されている。また, カーバメイト系殺虫剤などの農薬でも, 遅発性ニューロパチーの報告が散見されている。1984年に使用され始めた除草剤グルホシネート (バスタ) では, 逆行性健忘, 失見当識などが経験されている。これらについては, 各農薬 (系) ごとに総括した。農作業者, 羊害虫の防除者など, 多種類の農薬を長期的に暴露される労働者について, 神経学的・精神学的疫学調査が行われている。また, 有機塩素系農薬および汚染物の母性経路暴露による, 小児の神経・精神発達についても疫学的調査が内外に見られる。それぞれに総括した。

著者

増田 進

出版者

一般社団法人 日本農村医学会

雑誌

日本農村医学会雑誌 (ISSN:04682513)

巻号頁・発行日

vol.59, no.6, pp.686-690, 2011-03-30 (Released:2011-05-30)

著者

松島 松翠

出版者

一般社団法人 日本農村医学会

雑誌

日本農村医学会雑誌 (ISSN:04682513)

巻号頁・発行日

vol.44, no.2, pp.65-73, 1995-07-30 (Released:2011-08-11)

参考文献数

42

被引用文献数

2 2

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農薬による慢性中毒 (障害) のうち, 肺・気管支障害, 肝障害, 胃腸障害, 血液・造血器障害, 高血圧・血管障害, 代謝異常, 免疫異常について, 臨床的・疫学的な面から考察した。肺・気管支については, 肺炎像を示すものと慢性進行性肺繊維症を呈するものが主であるが, その他, 喘息, 慢性気管支炎, 肺機能低下等が見られた。肝障害は, 農薬暴露者に多く, 有機塩素剤, TCDDによるものが多く見られた。ワインに残留した砒素の連続摂取で肝硬変を起こした例もある。胃腸障害については, 有機燐剤への持続的暴露によるものや野菜からの連続的摂取によるものがあった。血液・造血器障害については, PCPによる再生不良性貧血やその他の血液疾患が多く見られた。血管障害では, paraquatによる動脈硬化性変化, 代謝異常としてはHCBによるポルフィリン症, 有機塩素剤による高脂血が見られた。また有機塩素剤, 有機燐剤, カーバメイト剤で免疫異常が認められている。農薬にはそれ自身の毒性の他に, 皮膚粘膜刺激性やアレルギー性を有するものも多く, 人体に対する障害は, それらの複合的影響を考える必要がある。

著者

松永 由香

出版者

一般社団法人 日本農村医学会

雑誌

日本農村医学会雑誌 (ISSN:04682513)

巻号頁・発行日

vol.62, no.5, pp.779-784, 2014 (Released:2014-03-01)

参考文献数

3

被引用文献数

1

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わが国の夫立ち会い出産は増加傾向にあり, それには夫の強い意志が関係していることがうかがえる。夫の出産に対する姿勢は積極的になっており, 先行研究では満足できるお産の要因の一つとして分娩時における夫のサポートがあげられている。当院では, 希望に応じて夫立ち会い出産を行なっている。経膣分娩を行なった40組の夫婦の夫立ち会い出産の現状を把握して出産前後の夫婦の感情の変化を知り, 分娩時に必要な助産師による支援について明らかにするために アンケート調査とバースレビューを行なった。夫立ち会い出産の割合は, 45.7%であり夫立ち会い出産の希望理由としては, 妻のそばにいて励まし, 生命の誕生を妻と共有するために夫自らが立ち会いたいという気持ちが強く表れていた。また, 夫立ち会い出産に対する夫婦の気持ちには個人差があり, それに合わせた支援が妊娠中から必要であることが分かった。2012年7月出産予定者よりバースプランを作成し妊娠中からの夫婦の思いを外来助産師が把握して病棟助産師へ申し送りを行なう継続看護を開始した。分娩時に必要な助産師による支援は, 夫婦の思いを受け止め, ニーズを把握し, 満足できる夫婦主体の出産ができるよう取り組むことである。

著者

小谷 和彦

出版者

一般社団法人 日本農村医学会

雑誌

日本農村医学会雑誌 (ISSN:04682513)

巻号頁・発行日

vol.43, no.4, pp.991-993, 1994-11-30 (Released:2011-08-11)

参考文献数

11

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急性タバコ中毒の2成人例を報告した。成人例は, 意図的にタバコを摂取する場合があり, 小児に多い誤飲例などに比べ中毒症状を発現しやすい要因を有すると考えられた。自験例1では重症化し得る量や条件で摂取したと思われたが, 受診までに時間を経ており, 初期治療なしで観察し, 軽症で経過した。患者のニコチンへの耐性や体内の溶出程度が影響した可能性が推測された。自験例2では比較的大量の摂取であったが早期に対応でき, この点が軽症で経過した一因になったと考えた。

著者

大谷 清孝 松本 典子 藤本 まゆ 稲垣 瞳 横関 祐一郎 橘田 一輝 開田 美保 狐﨑 雅子 中村 信也 横田 行史

出版者

一般社団法人 日本農村医学会

雑誌

日本農村医学会雑誌 (ISSN:04682513)

巻号頁・発行日

vol.64, no.5, pp.798-807, 2016-01-30 (Released:2016-03-16)

参考文献数

18

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本邦では同時接種の有害事象および安全性に関する報告が散見されるが, 乳児期のみの検討は不十分である。そこで, 乳児に対する不活化ワクチンの同時接種の有害事象を解明するために検討した。2012年7月から2013年6月の期間において, 不活化ワクチンの皮下接種を施行した生後2か月以上の乳児を対象とした。その対象の保護者に対して, 調査票を配布し, 接種後1週間の有害事象の有無を調査した。対象を接種本数から単独接種群と同時接種群に群分けした。主要検討項目として, 入院を要する重篤な有害事象の有無とし, その他の検討項目として接種児背景, 全身症状と局所症状の有害事象の有無を比較検討した。対象は合計66名, のべ162回であった。調査票の有効回答率は91% (88/97) であり, うち単独接種群は46名で, 同時接種群は42名であった。同時接種の内訳はインフルエンザ菌b型ワクチン (Hib) +7価肺炎球菌結合型ワクチン (PCV7) が14名 (32%) で最も多く, 次いでHib+PCV7+三種混合ワクチンが12名 (27%) であった。全例で入院を要する重篤な全身症状の有害事象は認めなかった。熱型推移では, 単独接種群と比較して同時接種群の方が接種後2日目の体温が有意に高かった (p=0.049)。その他の全身症状および局所症状では, 両群間において有意な差を認めなかった。乳児への不活化ワクチンの同時接種において, 接種2日目に発熱を認めることが有意に多いが, 入院を要する重篤な全身症状の有害事象を認めなかった。

著者

飯島 貞司

出版者

一般社団法人 日本農村医学会

雑誌

日本農村医学会雑誌 (ISSN:04682513)

巻号頁・発行日

vol.30, no.6, pp.985-1004, 1982-03-20 (Released:2011-08-11)

参考文献数

39

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The purpose of this paper is to investigate the situation of maternal and child health for thirty years from 1952 to 1981.I have reported the changes of natural features, communities, living conditions, labor technology, and structure of population in farming villages, and the twelve subjects such as 1) superstition, 2) artificial abortion, 3) birth control, 4) labor in menstrual period, 5) signs of physical fatigue of pregnant women, 6) birth and child nursing, 7) pesticide poisoning, 8) abortion due to use of small type cultivators, 9) unbalanced diets, 10) lumbosacral pain, 11) influence of rural environments and 12) decrease of farm population.Mechanization in agriculture, urbanization of rural life, and stagflation have been proceeding, therefore farmers' wives have to work with might and main to earn agricultural and non-agricultural income.By my opinion the socioeconomic policies are essential in the rural areas to ensure an early and strong recovery, to increase of farmhouseholds income, and to secure an ample national budget for the development of health services.

著者

岡田 晴恵 田代 眞人

出版者

一般社団法人 日本農村医学会

雑誌

日本農村医学会雑誌 (ISSN:04682513)

巻号頁・発行日

vol.53, no.5, pp.775-782, 2005

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2004年1, 2月には山口県や京都府などの養鶏場を高病原性鳥インフルエンザの流行が襲い, 夥しい鶏が死に, また周囲の多くの鳥が殺処分された。感染の拡大を防止するために, 感染死した鳥や感染の疑いのある鳥を殺処分し, 半径30キロメートル以内でのニワトリや卵の移動禁止措置がひかれた。白い作業着にゴーグル, マスク, 長靴, 手袋を装着した作業員が, 大きな穴に多くの鶏を埋め立て, 養鶏場を徹底的に消毒する姿は未だに印象に強く残っていることであろう。この鳥インフルエンザ問題はとかくマスコミ等では, 食の安全という観点から取り上げられる傾向にあった。もちろん, 食生活において, 鶏卵や鶏肉の需要は大きく, 日本の食文化や食生活を担う上でも非常に重要である。また, 通年の人のインフルエンザワクチンも鶏卵を使って, 種ウイルスを増殖させて製造される。インフルエンザワクチンの安定的供給を得るためにも, 鳥インフルエンザの流行は是が非にもくい止めなければならない。<BR> しかしながら鳥インフルエンザの問題の核心的部分は, 鳥インフルエンザウイルスが遺伝子変異や遺伝子交雑を起こして, 人のインフルエンザウイルスに変身して, 人の世界で流行する新しいインフルエンザウイルスとなって大流行を起こすことにある。<BR> 過去における, スペインかぜやアジアかぜ, 香港かぜ等の新型インフルエンザウイルスは, このように鳥インフルエンザウイルスが基となり, 遺伝子交雑や変異を起こして人の新型ウイルスとなって人の世界に侵入してきたのである。このため, 多くの人々が犠牲となり, 社会に大きな影響を与えてきたのだ。これらの新型インフルエンザはいままで平均して27年の周期で起こり, 世界的流行を起こしてきた。前回の新型インフルエンザ出現は1968年の香港かぜにさかのぼる。<BR> さらに現在では火種となる鳥インフルエンザが, 東南アジアではすでに蔓延の様相を見せている。昨年の春以来, 一旦は流行の終息宣言が出されたタイやベトナムでも, 今年に入って鳥インフルエンザの再流行の報告がなされ, 人への感染も報告されている。しかも人に感染すれば7割にもおよぶ高い致死率を示している。さらに悪いことに, 現在流行中の鳥インフルエンザは鶏に全身感染を起こし, 1, 2日で死に到らしめる高病原性鳥インフルエンザとされる強毒型のウイルスである。このH5N1という高病原性鳥インフルエンザウイルスが, 人の世界に入ってくる可能性は高く, さらに時間の問題であると多くのインフルエンザウイルスの専門家は心配している。<BR> このような背景の中で, 今回の鳥インフルエンザウイルス問題の本質は, なんであろうか, 新型インフルエンザはどうやって鳥インフルエンザウイルスから誕生するのであろうか, 新型インフルエンザウイルスが発生した場合にはどのようなことが想定されるのであろうか, という内容を解説したい。新型インフルエンザを正しく理解することによって, 過去に猖獗を極め, 多くの被害を残した新型インフルエンザの事例を教訓とし, 被害を最小限度に抑えることを目的としたい。

著者

荻原 毅 上原 信吾 佐々木 宏子 菊池 重忠 佐藤 アイコ 高見沢 将 井出 晴子 中田 未和子 畠山 敏雄

出版者

一般社団法人 日本農村医学会

雑誌

日本農村医学会雑誌 (ISSN:04682513)

巻号頁・発行日

vol.58, no.2, pp.73-78, 2009-07-30 (Released:2009-09-18)

参考文献数

16

被引用文献数

1

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当院脳ドックでは検査項目のひとつである頸動脈超音波検査のときに,同時に甲状腺の超音波スクリーニングを実施してきた。今回我々は,この甲状腺超音波スクリーニングの有用性について検討した。対象は1992年12月から2007年3月までの当院脳ドック受診者で複数回受診者を除く,実質受診者4,338名である。腫瘤性病変では100例の要精検者のうち79例が精検を受診し (精検受診率79%),このなかから17例 (発見率0.39%) の乳頭癌が発見された。このうち当院で治療 (切除術) が行なわれた13例につき検討すると,平均腫瘤径11mmと小さなものが多く,病期分類のn分類でもn0が8例,n1が5例と早期のものが多かった。び慢性疾患では101例の要精検者のうち45例 (精検受診率44.6%) が精検を受診し,バセドー病5例,慢性甲状腺炎15例 (0.35%) が発見された。バセドー病の5例は全例に機能亢進を認め,慢性甲状腺炎15例のうち9例には機能低下を認めた。また,甲状腺外の腫瘤として副甲状腺腺腫1例,中咽頭癌の転移性リンパ節1例,悪性リンパ腫1例が発見された。甲状腺超音波スクリーニングは癌の早期発見だけでなく,甲状腺機能異常のスクリーニングとしても有用な検査と考えられた。

著者

髙橋 祥

出版者

一般社団法人 日本農村医学会

雑誌

日本農村医学会雑誌 (ISSN:04682513)

巻号頁・発行日

vol.65, no.1, pp.15-24, 2016-05-31 (Released:2016-07-13)

参考文献数

17

被引用文献数

1 1

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“めまい”の原因疾患を検討するため,15か月で1,000例のめまい患者を集めretrospectiveに解析した。めまい患者で最多の診断は,頚性めまいで89%を占めた。頚性めまいと診断し,頚部MRIを施行し得た症例の中で最も多い頚椎・頚髄病変は脊柱管狭窄症であり,脊柱管前後径の正確な測定とその診断基準に沿った判定が重要であると考えられた。また頚椎・頚髄病変が根底にあり,さらにめまいを誘発した頚の姿勢への負荷では,その原因が性別や年代により異なっていた。特に,高齢女性の場合,農作業や草取りなどの庭仕事で長時間の前傾姿勢を取ることが誘因となっていたことは特徴的であった。頚性めまいの患者において,頚・肩筋群の過緊張や緊張型頭痛を伴う場合には,筋弛緩薬による是正が最も重要であり,治療により1週間以内にめまいが消失あるいは明らかに改善した症例は90%であった。本研究では,頚椎・頚髄病変が根底にあり,さらに頚に過度の負荷をかけることでめまいが誘発される頚性めまいの重要性について述べた。