- 著者
- 末永 統 小笠原 恵
- 出版者
- 一般社団法人 日本特殊教育学会
- 雑誌
- 特殊教育学研究 (ISSN:03873374)
- 巻号頁・発行日
- vol.52, no.5, pp.391-400, 2015 (Released:2015-11-19)
- 参考文献数
- 19
- 被引用文献数
- 3 1
本研究では、行動問題を示す発達障害児に対して行動支援計画を実施し、計画を立案・実行する手続きにおいて実行に係る要因を分析することを目的とした。まず、機能的行動アセスメントに基づき、実行者である教員と保護者に対して立案した支援計画を示した。立案段階において、実行者が支援計画のアプローチを実行可能か否かに関する回答を得た上で、可能であるとされたものを計画に導入した。計画の実行に伴い、対象児の行動問題のうち、自傷行動については実行前よりも低減がみられた。また、実行度の高かったアプローチが、立案段階でどのような理由から導入に至ったのかに関する回答を、実行に係る要因として分析した。その結果、「対象児の特性や好み」「資源(教材)」「実行者の負担」「構成員への影響」が推察された。今後の課題として、支援計画の修正手続きや、本研究で示された要因について、複数の事例を通して検討を重ねる必要が残された。
- 著者
- 小笠原 恵 末永 統
- 出版者
- 一般社団法人 日本特殊教育学会
- 雑誌
- 特殊教育学研究 (ISSN:03873374)
- 巻号頁・発行日
- vol.51, no.2, pp.147-156, 2013 (Released:2015-02-18)
- 参考文献数
- 15
本研究は、日常生活において、他者に対する暴力・暴言や物壊し行動を頻繁に示す広汎性発達障害児1名を対象として、自己記録を中心とした介入パッケージを導入した。介入パッケージには、(1) 行動問題の生起を自身で記録すること、(2) 適応行動の生起に他者が言葉をかけることによる強化を行い、その回数を自身で記録すること、(3) 記録内容から得点を算出し、バックアップ強化子と交換するトークン・エコノミー法およびレスポンスコスト、の3つを含んだ。対象児の行動の生起は、母親が記録した。介入開始後、標的行動は増減を繰り返しながら消失した。本児の標的行動の記録数は、母親の記録数に比べ少なかった。適応行動に対して他者がかけた言葉による強化の記録数は維持された。記録行動の維持には、記録方法とバックアップ強化子が影響した。また、適応行動の生起に対して他者がかけた言葉による強化数を本児が記録したことが、標的行動の生起に影響を与えた可能性が示された。