著者
岩﨑 淳也 畦上 恭彦
出版者
一般社団法人 日本特殊教育学会
雑誌
特殊教育学研究 (ISSN:03873374)
巻号頁・発行日
vol.59, no.1, pp.1-10, 2021-05-31 (Released:2021-11-30)
参考文献数
22

過剰模倣(overimitation)とは、「ある行為を示された際、最終的な目的を達成するために必要な動作だけでなく、不必要な動作も模倣すること」と定義される。本研究では、動作模倣課題を自閉症スペクトラム障害(ASD)児および定型発達(TD)児に行い、両群に差があるかを検討した。また過剰模倣と適応行動との関連について調べるため、S-M社会生活能力検査を実施した。対象は6~9歳のASD児20名、対照群はTD児15名であった。通常の動作の模倣成績においては両群の模倣生起数に有意差は認められなかったが、過剰模倣ではASDの模倣生起数がTD群に比し有意に少なかった。また過剰模倣生起数と適応行動との間に有意な相関を認めた。ASD児の過剰模倣の低さは、他者との共感性の低さといった社会的動機付けの弱さと関連している可能性が示された。また過剰模倣の低下は、所属集団における適切な振る舞い方の習得を困難にし、ASD児の社会適応の阻害要因となる可能性が示された。
著者
夏堀 摂
出版者
一般社団法人 日本特殊教育学会
雑誌
特殊教育学研究 (ISSN:03873374)
巻号頁・発行日
vol.39, no.3, pp.11-22, 2001-11-30 (Released:2017-07-28)
被引用文献数
5 1

本研究の目的は、障害種別による母親の障害受容過程の差異を検討することである。対象者は、自閉症児の母親55名とダウン症児の母親17名。調査は質問紙法を用い、選択方式および自由記述方式で回想法により回答を求めた。その結果、以下の点が明らかになった。(1)種別によって、障害の疑い、診断、療育開始の時期、心理的混乱がもたらされる時期に有意差が認められた。(2)受容までに要する時間は、ダウン症群に比べ自閉症群の方が有意に長かった。(3)障害種別間で有意な関連が認められた7つの変数は、診断の困難さに関係している変数であった。(4)自閉症児の母親の心理的反応には、障害の疑いから診断までの第一次反応と診断後に生じる第二次反応があった。診断が確定され障害認識に至っていても新たな問題の生起によって、母親の障害受容は阻害されていた。
著者
松本 敏治 崎原 秀樹
出版者
一般社団法人 日本特殊教育学会
雑誌
特殊教育学研究 (ISSN:03873374)
巻号頁・発行日
vol.49, no.3, pp.237-246, 2011 (Released:2013-08-20)
参考文献数
16
被引用文献数
1

青森県津軽地方の発達障害にかかわる人々の間には、「自閉症は方言(つがる弁)をしゃべらない」との噂が存在する。本研究では、青森県および秋田県県北地区で発達障害にかかわる教員に対して、自閉症・アスペルガー症候群(ASD)、知的障害(ID)、定型発達児(TD)の方言使用についてアンケート調査を行った。青森県では、噂の既知未知と噂の肯定否定についても調査した。さらに、青森県のある特別支援学校(知的障害)の教員に、担当する児童生徒ごとに44語のつがる弁と対応する共通語、訛りについて評定を求めた。結果は、次のことを示した。1)青森秋田ともに、ASDは、IDおよびTDに比べて方言使用が少ない、2)青森では回答者の36%が噂を知っており、52%がこの噂を肯定した、3)ASDと知的障害の方言使用の差は、発音、イントネーション、および終助詞によるとされた、4)特別支援学校のASDの児童生徒は、つがる弁語彙および訛りの使用が少ないと判断された。
著者
新美 明夫 植村 勝彦
出版者
一般社団法人 日本特殊教育学会
雑誌
特殊教育学研究 (ISSN:03873374)
巻号頁・発行日
vol.22, no.2, pp.1-12, 1984-09-30 (Released:2017-07-28)

先に構成した学齢期心身障害児をもつ父母のストレス尺度(植村・新美、1983)について、その因子構造と、障害児の加齢に伴う変化を明らかにすることを目的として、調査・分析を行った。父母各31下位尺度について、主因子解/バリマックス回転の結果、母親は、問題行動と日常生活、将来不安、人間関係、学校教育、夫婦関係、社会資源、療育方針の7因子、父親は、人間関係全般、現状と将来、社会資源と地域社会、学校教育、問題行動、健康状態の6因子を抽出した。次に、障害児の加齢に伴う因子構造の変化を探るべく、障害児の学年によってサンプルを父母各3群に分け、おのおのの因子構造を比較した。その結果、母親は7因子中5因子、父親は6因子中4因子が、3群すべてに共通する因子と判断された。他の因子については、障害児の加齢に伴って因子構造に変化がみられ、その多くが小学校低学年と高学年の間に起こることが指摘された。
著者
野口 晃菜 米田 宏樹
出版者
一般社団法人 日本特殊教育学会
雑誌
特殊教育学研究 (ISSN:03873374)
巻号頁・発行日
vol.50, no.4, pp.413-422, 2012 (Released:2013-09-18)
参考文献数
41

米国では、連邦法により、障害のある児童生徒も通常教育カリキュラムへアクセス可能とすることが各州に義務付けられている。本稿では、障害児教育が場の議論からカリキュラムの議論へ移行した背景を整理し、通常教育カリキュラムへのアクセス方法および知的障害カリキュラムの研究動向と成果を整理した。通常教育カリキュラムへのアクセスは、スタンダード・ベース改革とインクルーシブ教育の実践レベルでの課題の両方への対策として講じられた。アクセス方法に関しては、RTI導入や「カリキュラム修正」が挙げられた。知的障害のある児童生徒については、教科の機能的内容が科学的根拠に基づき指導され始めている。スタンダードに基づいた教育内容の指導および試験への参加が、障害のある児童生徒の教育成果を測る方法として適切であるのか、通常教育カリキュラムへのアクセスが、多様なニーズに対応するインクルーシブ教育として評価され得るのか、検討されなければならない。
著者
松本 敏治 崎原 秀樹 菊地 一文 佐藤 和之
出版者
一般社団法人 日本特殊教育学会
雑誌
特殊教育学研究 (ISSN:03873374)
巻号頁・発行日
vol.52, no.4, pp.263-274, 2014 (Released:2015-11-19)
参考文献数
20

本研究では、自閉症スペクトラム児(ASD)・知的障害児(ID)・定型発達児(TD)の方言使用について、国立特別支援総合研究所の研修受講者、および近畿・四国・九州の特別支援教育関係教員を対象にアンケート調査を実施した。さらに、高知市内の特別支援学校(知的障害)の教員に、担当する個別の児童生徒の土佐弁語彙と、対応する共通語語彙の使用程度の評定を求めた。また、調査1の回答者に対してASD・ID・TDへの自身の方言使用程度についてアンケート調査を行った。結果は、1)すべての調査地域でASDの方言使用はID・TDにくらべ少ないと評定された。2)高知においてASDの方言語彙使用は非ASDに比べ顕著に少なかった。3)教師による方言は私的な場面でのTDへの話しかけで多用され、学校場面でのASDおよびIDへの話しかけにおいては減少していた。これらの結果について、方言の社会的機能の側面から考察を加えた。
著者
奥田 健次
出版者
一般社団法人 日本特殊教育学会
雑誌
特殊教育学研究 (ISSN:03873374)
巻号頁・発行日
vol.39, no.3, pp.23-31, 2001-11-30 (Released:2017-07-28)
被引用文献数
6 1

本研究においては強度行動障害と重度の知的障害をもつ自閉症者に対して、適切な排泄行動の形成を目的とした嫌悪的な手続きによらないトイレット・トレーニングの効果を検討した。本事例においては、トイレ場面以外での排泄行動(排便・排尿)が長期にわたって問題化している対象者に対して、生態学的調査と排泄に至るまでの行動の課題分析を行い、それらにもとづいて積極的練習による介入を行った。その結果、対象者の排泄に至るまでの行動ステップに改善がみられ、それに伴って日常場面でのトイレ以外での排泄行動が減少し、トレーニング終了後においても、低いレベルのまま推移した。これらの結果から、長期にわたって排泄の問題をもつ事例においても、排泄行動の形成のために、生態学的調査にもとづく課題分析と積極的練習による介入の有効性が示された。施設において実施可能な指導プログラムについて検討を行った。
著者
武藤 崇 唐岩 正典 岡田 崇宏 小林 重雄
出版者
一般社団法人 日本特殊教育学会
雑誌
特殊教育学研究 (ISSN:03873374)
巻号頁・発行日
vol.38, no.2, pp.31-42, 2000-09-30 (Released:2017-07-28)

本研究は、広汎性発達障害幼児に対する適切な排尿行動の形成を目的とした。そのトイレット・マネイジメント手続きは、短期集中ホーム・デリバリー型の支援形態で実施された。まず、両親に対するインフォームド・コンセント(説明と同意)と、機能アセスメントに基づく援助計画が立案された。次に、その計画に基づいた援助がスタッフと親によって実施された。その結果、マネイジメント援助期において、定時排泄機会の設定間隔を12日間で20分間から50分間まで延ばすことが可能となった。さらにマネイジメント維持期の最終段階で排尿間隔が平均140分まで延び、自発的なトイレへの移動も観察された。また、本援助に対する両親の満足度は非常に高かった。今後は、このような支援形態での援助手続きの伝達方法をさらに検討する必要性が示唆された。
著者
福島 智
出版者
一般社団法人 日本特殊教育学会
雑誌
特殊教育学研究 (ISSN:03873374)
巻号頁・発行日
vol.32, no.1, pp.9-17, 1994-06-30 (Released:2017-07-28)

盲ろう児の言語発達における基本的諸問題について、先行研究の整理を通して検討した。盲ろう児の発達遅滞は、第1にあらゆる外部情報の不足、第2に言語的経験の不足、第3に知的・情緒的発達の遅滞という三つの層からなる構造を持っていると思われる。そして、これら三つの層の遅滞を克服するためには、とりわけ、第2の層に関わる困難に取り組むことが重要だと考える。また、触覚を用いた探索行動と、「身振り語」の使用は、初期の言語発達を促進する上で、本質的な要因だと考える。次に、盲ろう児の言語発達における「読み」の教育の意義と困難さについて述べたが、これまでのこの分野の研究はほとんど行われていない。盲ろう児に対する「読み」の教育は想像力の発達と密接な関連を持っている。そして、「読み」の教育は、次の諸点を考慮しつつ構想されるべきだと考える。それらは、1.「読み」の理解を助けるための手段、2.「読み」の素材、3.素材と盲ろう児の経験との関係、4.盲ろう児の経験の質、についてである。
著者
大久保 賢一 高橋 尚美 野呂 文行
出版者
一般社団法人 日本特殊教育学会
雑誌
特殊教育学研究 (ISSN:03873374)
巻号頁・発行日
vol.48, no.5, pp.383-394, 2011
被引用文献数
1 8

小学2年生の通常学級における給食準備場面、給食片付け場面、掃除場面で行動上の問題を示していた児童に対して個別的支援を行い、その後、学級全体に対する支援を実施した。支援実施後は、すべての場面において対象児童の行動は改善されたが、学級全体に対する支援を実施した期間のほうが、個別的支援を実施した期間よりも高く安定した効果が得られた。また、学級全体に対する支援を実施した期間においては、対象児童の行動だけではなく、学級の他の児童の行動にも改善がみられた。以上のような結果から、通常学級における行動支援を検討する際には、児童に対する個別的支援よりも学級全体に対する支援を優先して検討することの必要性が示唆された。社会的妥当性に関しては、手続きの効果の面では担任教師から高い評価を得られたが、手続きの実施に関して、部分的に高い負担感が示された。
著者
田中 正博
出版者
一般社団法人 日本特殊教育学会
雑誌
特殊教育学研究 (ISSN:03873374)
巻号頁・発行日
vol.34, no.3, pp.23-32, 1996-11-30 (Released:2017-07-28)
被引用文献数
7 4

本研究は障害児をもつ家族180家族360名を対象に、健常児をもつ家族210家族420名との比較に基づいて、家族機能(充実した家族の連帯感・家族の決まり)と母親のストレスとの関係を明らかにした。質問紙法による調査の結果は次のようになった。(1)障害児をもつ母親は健常児をもつ家族に比べ、すべてのストレス項目で有意に高かった。また、「充実した家族の連帯感」は健常児をもつ母親・父親で有意に高く、「家族の決まり」も定まっていた。(2)夫婦関係や母親自身の悩みは満足した家族の連帯感によって軽減される。(3)障害児をもつ家族の場合、高ストレスを示す母親は「充実した家族の連帯感」が有意に低かったのに対して、その家族の父親では有意に高かった。父親と母親の間で家族認知の葛藤について考慮する必要性が示唆された。
著者
平澤 紀子 藤原 義博
出版者
一般社団法人 日本特殊教育学会
雑誌
特殊教育学研究 (ISSN:03873374)
巻号頁・発行日
vol.40, no.3, pp.313-321, 2002-09-30 (Released:2017-07-28)

本研究は、激しい頭打ちを示す重度知的障害児に対して、機能的アセスメントに基づいた課題指導に、できるだけ選択機会を設定することによって、すみやかに頭打ちの低減を図ることを目的とした。機能的アセスメントから、頭打ちには、課題からの逃避と感覚刺激の獲得機能が推定された。そこで、課題の遂行手続きを形成した上で、課題や選択機会を段階的に設定した。また、課題から逃避させない、感覚刺激を遮断するという結果条件の操作を行った。その結果、頭打ちは指導開始後の早い段階で低減し、課題の設定後も維持され、選択機会の設定後ほぼ生起しなくなった。一方、課題量や種類の拡大に伴って生じた新たな逸脱行動は、その時点の機能的アセスメントに基づいた指導手続きによって低減した。この結果は、本指導手続きによって、課題の嫌悪性を高めている確立刺激と頭打ちの強化・維持要因が改善されたことによるものと考えられた。以上を基に、自傷行動のある重度知的障害児への課題指導について言及した。
著者
高橋 智 平田 勝政 茂木 俊彦
出版者
一般社団法人 日本特殊教育学会
雑誌
特殊教育学研究 (ISSN:03873374)
巻号頁・発行日
vol.27, no.4, pp.33-46, 1990-03-10 (Released:2017-07-28)

近年、国内外で障害の概念構造についての理論的研究が深化しつつあるが、個々の障害に即した概念整理は不十分であり、「精神薄弱」概念についてはそれが特に著しい。そこで本研究ではその一環として、戦前の精神医学分野の「精神薄弱」概念の形成・展開過程及び到達点の歴史的解明を行った。検討素材に、主要な精神医学雑誌である『精神神経学雑誌』と『精神衛生』を用いた。得られた結果は次の様である。(1)「精神薄弱」を病理・臨床の面からは疾病・欠陥と規定し、精神衛生では断種等の社会問題対策的視点から規定しており、精神医学でも「精神薄弱」概念の定義に大きな相違がみられる。(2)クレペリンの「白痴・痴愚・魯鈍」の3分類を基本としつつも、「精神薄弱」概念論争にみられる様に、知能指数等の心理学的概念の採用が現実的要請から承認された。(3)戦前の「精神薄弱」概念の到達点と「特殊児童判別基準」等の戦後の概念には連続性が確認された。
著者
奥田 健次
出版者
一般社団法人 日本特殊教育学会
雑誌
特殊教育学研究 (ISSN:03873374)
巻号頁・発行日
vol.39, no.3, pp.23-31, 2001
被引用文献数
1

本研究においては強度行動障害と重度の知的障害をもつ自閉症者に対して、適切な排泄行動の形成を目的とした嫌悪的な手続きによらないトイレット・トレーニングの効果を検討した。本事例においては、トイレ場面以外での排泄行動(排便・排尿)が長期にわたって問題化している対象者に対して、生態学的調査と排泄に至るまでの行動の課題分析を行い、それらにもとづいて積極的練習による介入を行った。その結果、対象者の排泄に至るまでの行動ステップに改善がみられ、それに伴って日常場面でのトイレ以外での排泄行動が減少し、トレーニング終了後においても、低いレベルのまま推移した。これらの結果から、長期にわたって排泄の問題をもつ事例においても、排泄行動の形成のために、生態学的調査にもとづく課題分析と積極的練習による介入の有効性が示された。施設において実施可能な指導プログラムについて検討を行った。
著者
金丸 彰寿 片岡 美華
出版者
一般社団法人 日本特殊教育学会
雑誌
特殊教育学研究 (ISSN:03873374)
巻号頁・発行日
vol.53, no.5, pp.323-332, 2016 (Released:2019-02-05)
参考文献数
48
被引用文献数
1

本稿では、「交流教育」「共同教育」および「障害理解教育」の歴史的変遷を整理した上で、三者の関係性について教育目標の視点で論じた。三者の歴史的変遷においては、まず「交流教育」が先に文部省によって提唱され、その後、交流教育を批判しつつ、障害のある子どもと障害のない子どもとの平等な関係を築く「共同教育」が発展する。そして、これらの実践の蓄積から障害や障害者問題を取り立てて学習する必要性が生じ、その結果として「障害理解教育」は誕生した。さらに三者の関係は以下のように位置付けられた。つまり、1)「共同教育」は障害のある子どもと障害のない子どもとの対等かつ平等な関係形成を図る教育目標をもつこと、2)「共同教育」は子どもたちの発達に応じて、集団対集団での共同学習を保障する教育目標があること、3)「共同教育」ならびに「障害理解教育」は子どもたちの「障害や障害者問題に関する科学的な認識」を深めることを指摘した。
著者
高木 潤野
出版者
一般社団法人 日本特殊教育学会
雑誌
特殊教育学研究 (ISSN:03873374)
巻号頁・発行日
vol.58, no.4, pp.207-217, 2021-02-28 (Released:2021-08-31)
参考文献数
19

本研究は、十分な研究が行われていない青年期・成人期の場面緘黙当事者を対象に治療的介入を行い、緘黙症状を改善させることができるか否かを明らかにすることを目的とした。 対象は10代~30代の場面緘黙当事者10名(女性7名、男性3名)であった。プログラムは不安階層表を用いた段階的なエクスポージャーと心理教育により構成した。エクスポージャーは個々に設定した目標に基づき、対象者の日常生活場面で実施した。エクスポージャーを行う行動は人、場所、活動を組み合わせて検討し、不安階層表を用いて実施可能な行動を決定した。6回のセッションを約1か月間隔で実施した。その結果、緘黙症状を示す質問紙の合計得点は10名中9名で上昇が認められた。また10名全員に何らかの症状の改善がみられ、 2名については緘黙症状が解消した。以上のことから、青年期・成人期であっても治療的介入により緘黙症状を改善させることができる可能性が示された。
著者
大久保 賢一 福永 顕 井上 雅彦
出版者
一般社団法人 日本特殊教育学会
雑誌
特殊教育学研究 (ISSN:03873374)
巻号頁・発行日
vol.45, no.1, pp.35-48, 2007-05-30 (Released:2017-07-28)
被引用文献数
9

通常学級に在籍する他害的な問題行動を示す発達障害児に対して、大学相談機関と小学校が連携し、学校場面における行動支援を実施した。対象児に対する個別的支援として、(1)適切な授業参加を促すための先行子操作と結果操作、(2)課題従事行動を増加させるための結果操作、(3)問題行動に対する結果操作を段階的に実施した。また、校内支援体制を整備するために、(1)発達障害の特性や問題行動の対応に関する校内研修の実施、(2)支援メンバー間における情報の共有化と行動の継続的評価、(3)全校職員に対する情報の伝達といったアプローチを行った。その結果、対象児の適切な授業参加や課題従事行動が増加し、問題行動は減少した。また、大学スタッフと保護者の個別的支援を実施する役割を学校職員へ移行することが可能となった。対象児に対する個別的支援と校内支援体制の構築に関して、その成果と課題について考察を行った。
著者
稲浪 正充 西 信高 小椋 たみ子
出版者
一般社団法人 日本特殊教育学会
雑誌
特殊教育学研究 (ISSN:03873374)
巻号頁・発行日
vol.18, no.3, pp.33-41, 1980-12-30 (Released:2017-07-28)
被引用文献数
4 4

障害児の発達には、両親の心的態度を理解し、両親に対し受容的、支持的に働きかけることがきわめて大切である。ここでは、Holroydの開発した15尺度に分けられた206項目の質問紙を用いて、自閉症児、精神薄弱児、肢体不自由児、視覚障害児の母親の心的態度の検討を行なった。自閉症児の母親では、15尺度のうちの6尺度:すなわち、自己の心身不健康、障害児に時間のかかりすぎること、拒否的であること、過保護であること、障害児の活動性の欠如、障害児の人格上の問題で、肢体不自由児の母親では、家庭の経済的困難、障害児の身体能力欠陥の2尺度で、他の3グループの母親に比べ、統計学的に有意に高い心的ストレスを認めた。また、日本とアメリカの自閉症児の母親、精神薄弱児の母親の心的ストレスの比較を行なったが、異文化圏にありながら同一の障害をもつ母親の心的態度は類同的であった。