著者

猪野 元由美 山内 勇人 河野 恵 土手 恵子 大西 誠

出版者

Japanese Society of Environmental Infections

雑誌

環境感染 (ISSN:09183337)

巻号頁・発行日

vol.22, no.2, pp.105-108, 2007-06-28 (Released:2010-07-21)

参考文献数

5

被引用文献数

1

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当院はリウマチ性疾患患者が240床中80%を占めるインフルエンザのハイリスク集団であり, 予防的サージカルマスク対策や外来有熱患者のトリアージによる飛沫予防策を主とする総合的なインフルエンザ対策が有効に機能している.職員がインフルエンザに罹患した場合, その感染力の強さから, 職員間や患者への二次感染は院内感染対策上大きな問題となることから就労停止は必至となるが, 罹患職員の欠員は医療の質の低下に至る可能性がある.しかし, 就労停止期間を明確に規定するものはない.そこで, 総合的なインフルエンザ対策継続下において, インフルエンザ罹患職員の就労停止期間短縮の可能性について検討した.2004年度および2005年度に罹患した13名の職員に対して, 「完全解熱 (1日を通じて37℃ 以下) の翌日に迅速検査が陰性であれば, サージカルマスク着用下に勤務可」とした結果, 就労停止期間は「最低5日間」としていた当院の規定から, 3.38±1.04日に有意に短縮された.罹患職員就労後の二次感染は入院患者, 職員ともに認めず, 入院での患者発生数は2004年度3名のうち2005年3月以降0人, 2005年度も入院時持込み患者の1名のみと良好な結果であった.今回の基準は当院においては妥当なものと考えられ, 施設に適した総合的なインフルエンザ対策を行うことにより, ハイリスク集団である当院においても, 罹患職員の就労停止期間短縮が可能と考えられた.