著者
山内 勇人 河野 恵 大西 誠
出版者
Japanese Society of Environmental Infections
雑誌
環境感染 (ISSN:09183337)
巻号頁・発行日
vol.21, no.2, pp.81-86, 2006-06-30 (Released:2010-07-21)
参考文献数
7
被引用文献数
2

インフルエンザウィルス感染症は, 病床運営や患者生命にも関わる重篤な院内感染症の一つである. 当院は240床中80%がリウマチ性疾患, 中でも関節リウマチ (RA) が大多数を占めるRAの専門病院である. 2002年度の全国的なインフルエンザの大流行時に, 当院でもインフルエンザ患者が急増した. その主たる原因をエレベーター内での飛沫感染と考え, 入院患者, 職員, 外来患者や面会人を含む病院全体での厳格なサージカルマスク着用による飛沫予防策を緊急導入し, アウトブレークを途絶することに成功した. その経験から, 当院ではワクチン接種の推進に加え, 冬期のサージカルマスク対策を継続して行っている. 更には, 外来有熱患者の受付でのトリアージを2004年度より導入し, 飛沫予防策の強化を図っている. その結果, 入院患者でのインフルエンザ発生は, 2003年度0人, 2004年度は3人と良好な結果である.当院のようなハイリスク集団におけるインフルエンザの院内感染対策において, ワクチン接種の重要性は言うまでもないが, 病院全体での厳格な飛沫予防策の併用は極めて有用である可能性が示唆された.
著者
岩沢 篤郎 中村 良子
出版者
Japanese Society of Environmental Infections
雑誌
環境感染 (ISSN:09183337)
巻号頁・発行日
vol.16, no.2, pp.179-183, 2001-06-15 (Released:2010-07-21)
参考文献数
9

10%ポビドンヨード製剤中の添加物の違いによる殺菌効果・細胞毒性の差を検討した.その結果, 殺菌効果は製剤間の違いは認められなかったが, 細胞毒性に大きな違いが認められた.この毒性は, グリセリン, ポリビニルピロリドンでは認められなかったことから, 添加界面活性剤の違いと考えられた.ポビドンヨード原末の毒性は低いものの, 創傷部等に頻回に使用する際には, 添加物の毒性にも注意が必要と考えられた.
著者
志田 泰世 野口 久美子 金子 潤子 金沢 宏 吉川 博子
出版者
Japanese Society of Environmental Infections
雑誌
環境感染 (ISSN:09183337)
巻号頁・発行日
vol.20, no.3, pp.184-187, 2005
被引用文献数
2

平成15年12月30日, 新潟市民病院の神経内科と整形外科の混合病棟の入院患者47名中13名に下痢, 嘔吐の症状が出現した. 準夜勤務者 (3名) にも同様の症状が認められた. 病棟発生調査とおよび脱水症状の患者への治療が開始された. 出勤していないスタッフにも同様の症状が多いことがわかった. 緊急対策会議を開催し, 患者隔離・スタンダードプリコーションの徹底及び厳重な接触感染予防策が実施された. 胃腸炎の原因はノロウイルスであることが判明した. 1月8日には有症状患者は0となり, 10日患者の隔離解除・平常業務体制となった. ノロウイルス感染の症状は, 嘔吐69%, 下痢66%といわれ, 成人では下痢, 小児では嘔吐が多いとされている. そのため, ノロウイルスの主要感染ルートは, 糞口感染で, 高齢者ではおむつ交換時, 汚染された水や貝 (二枚貝) で, 時に飛沫による感染が推定されることから, 注意が必要である.
著者
白石 正 仲川 義人
出版者
Japanese Society of Environmental Infections
雑誌
環境感染 (ISSN:09183337)
巻号頁・発行日
vol.22, no.3, pp.165-169, 2007-09-25 (Released:2010-07-21)
参考文献数
5
被引用文献数
1

輸液内への細菌混入は, 薬剤混合時やライン交換時などで生じ, カテーテル関連血流感染の原因 となることが知られている. そこで, 輸液中に細菌が混入した場合の細菌の増殖動向を検討した. 輸液は電解質輸液2種類, アミノ酸輸液3種類, 脂肪乳剤配合アミノ酸輸液1種類および50%ブドウ糖液1種類の合計7種類を使用した. 被験菌はE. coil, S. marcescens, P. aeruginosa, S. aureus, およびS. epidermidisを使用し, これらの細菌を一定菌量に調整した菌液をそれぞれ各輸 液に添加し, 6, 12, 24時間後にサンプリングを行い, SCD寒天培地に接種し, 35℃24時間培養 後コロニー数を計測した. この結果, 脂肪乳剤配合アミノ酸輸液中では, いずれの被験菌も経時的に増殖が認められたが, 50%ブドウ糖液中では6時間以降, 増殖は認められず, pHおよび浸透圧が関与しているものと考えられた. その他の輸液中では, 菌種により異なりP. aeyuginosa, S. auyeus, およびS. epidermidisでは48時間後に増殖は認められず, E. coil, S. marcescensでは増殖が認められた. このことから, 輸液の組成, pH, 浸透圧に加え, 細菌種の性質も関与すると考えられた.
著者
宮本 幹 山口 義夫 笹津 備規
出版者
Japanese Society of Environmental Infections
雑誌
環境感染 (ISSN:09183337)
巻号頁・発行日
vol.15, no.2, pp.127-132, 2000-05-18 (Released:2010-07-21)
参考文献数
17

レジオネラ症や非結核性抗酸菌症の原因となるレジオネラ属菌および非結核性抗酸菌について, その感染源となりうる身近な生活環境中の分布状況を把握するために河川, 湖沼, 海水および土壌等の自然環境, 修景用水, 温泉水, 公衆浴場水, 一般家庭浴水および循環風呂浴水などの人工環境, また各種細菌が検出されないと思われる対照として水道水と飲料用水の調査を行った.その結果, レジオネラ属菌は河川水, 温泉水, 公衆浴場水, 一般家庭浴水および循環風呂浴水から分離された.非結核性抗酸菌はレジオネラ属菌と同様, 生活環境中に広く分布していることが確認された.また, 一部飲料用水からも非結核性抗酸菌が分離された.循環風呂浴水に関しては循環機本体の熱洗浄システム等を導入した物理浄化方式の装置を試験対象とした.その結果, 温泉水や公衆浴場水等と比較してもその菌数, 分布ともに低値であった.
著者
坂田 宏 丸山 静男
出版者
Japanese Society of Environmental Infections
雑誌
環境感染 (ISSN:09183337)
巻号頁・発行日
vol.6, no.1, pp.5-8, 1991

1990年9月から12月までにNICUに届けられ, 冷凍庫に1~6日間保管した凍結保存人乳100検体, 当日調乳した人工ミルク30検体, 凍結保存人乳で栄養された極小未熟児・超未熟児15名からの糞便を, のべ60検体を採取し細菌培養を行った.<BR>凍結保存人乳の98例から<I>Staphylococcus epidermidis</I>が検出され, うち86例は10<SUP>3</SUP> CFU/m<I>l</I>以上の菌数であった.<I>Staphylococcus aureus</I>は5例から検出され, 4例は10<SUP>3</SUP> CFU/m<I>l</I>以下の菌数であった. グラム陰性桿菌は15例から9菌種24株が分離された. もっとも多かったのが<I>Klebsiella pmeurmoniae</I>で8例, ついで<I>Acinetobacter calcoaceticus</I> 5例であった. 10<SUP>3</SUP> CFU/m<I>l</I>以上の菌数で検出されたグラム陰性桿菌は12例17株あり, 10<SUP>4</SUP> CFU/m<I>l</I>以上の菌数を示したのは4例4株で, <I>K. pneumoniae</I> 2例と<I>A. calcoaceticus</I> 2例であった. <I>Candida</I>は4例から10<SUP>2</SUP> CFU/m<I>l</I>以下の菌数で検出された. 調乳した人工ミルクでは<I>S. epidermidis</I>が4例に10<SUP>2</SUP> CFU/m<I>l</I>以下の菌数で検出された.<BR>糞便から検出されたグラム陰性桿菌では<I>Escherichia coli, Enterobacter cloacae, K. pneumoniae, A. calcoaceticus</I>が10%以上の検出率であった. その他の凍結保存人乳から検出された菌種は検出率は低かったがすべて糞便からも検出された.
著者
白石 正 仲川 義人
出版者
Japanese Society of Environmental Infections
雑誌
環境感染 (ISSN:09183337)
巻号頁・発行日
vol.22, no.3, pp.165-169, 2007-09-25
被引用文献数
4

輸液内への細菌混入は, 薬剤混合時やライン交換時などで生じ, カテーテル関連血流感染の原因 となることが知られている. そこで, 輸液中に細菌が混入した場合の細菌の増殖動向を検討した. 輸液は電解質輸液2種類, アミノ酸輸液3種類, 脂肪乳剤配合アミノ酸輸液1種類および50%ブドウ糖液1種類の合計7種類を使用した. 被験菌は<I>E. coil, S. marcescens, P. aeruginosa, S. aureus</I>, および<I>S. epidermidis</I>を使用し, これらの細菌を一定菌量に調整した菌液をそれぞれ各輸 液に添加し, 6, 12, 24時間後にサンプリングを行い, SCD寒天培地に接種し, 35℃24時間培養 後コロニー数を計測した. この結果, 脂肪乳剤配合アミノ酸輸液中では, いずれの被験菌も経時的に増殖が認められたが, 50%ブドウ糖液中では6時間以降, 増殖は認められず, pHおよび浸透圧が関与しているものと考えられた. その他の輸液中では, 菌種により異なり<I>P. aeyuginosa, S. auyeus</I>, および<I>S. epidermidis</I>では48時間後に増殖は認められず, E. coil, S. marcescensでは増殖が認められた. このことから, 輸液の組成, pH, 浸透圧に加え, 細菌種の性質も関与すると考えられた.
著者
戸島 洋一 松田 俊之 河井 良智 服部 万里子
出版者
Japanese Society of Environmental Infections
雑誌
環境感染 (ISSN:09183337)
巻号頁・発行日
vol.20, no.3, pp.188-192, 2005-09-30 (Released:2010-07-21)
参考文献数
13

当院では抗菌薬適正使用推進のため2001年末に採用注射用抗菌薬を整理し, 第4世代セフェム薬を3剤から1剤に, カルバペネム薬を3剤から2剤に削減, ペニシリン薬とキノロン薬を追加した. その前後2年間ずつにおける注射用抗菌薬使用量と多剤耐性グラム陰性菌の検出数, 緑膿菌の耐性率を調べた. 注射用抗菌薬の使用数は整理前後の2年間ずつの平均で比べると約11%減少した. 第1世代セフェムの使用数は増加, 第3+4世代セフェムは16,810本/年から11,043本/年へと34%減少, カルバペネム約は27%減少した. 多剤耐性グラム陰性菌の検出数はB. cepaciaなどが減少傾向を示した. 緑膿菌のイミペネム耐性率は有意に減少したが, 多剤耐性緑膿菌検出数は減少しなかった. 削減されなかったメロペネム, セフォゾプランに対する緑膿菌の薬剤感受性は変化がなかった. 以上より, 採用抗菌薬の整理 (削減) は抗菌薬総使用数の減少をもたらし, 多剤耐性グラム陰性菌の検出数は増加せず, 残された薬剤の緑膿菌に対するMICは変化がなかったことより, 今回行った採用抗菌薬のコントロールは意義があったと考えられる.
著者
寺田 喜平 新妻 隆広 片岡 直樹 二木 芳人
出版者
Japanese Society of Environmental Infections
雑誌
環境感染 (ISSN:09183337)
巻号頁・発行日
vol.15, no.2, pp.173-177, 2000-05-18
被引用文献数
4

我国の看護学生における院内感染予防対策の現状と問題点を明らかにする目的で, 看護大学および短大140校においてアンケート調査を行った.34% (24/71校) の大学で看護学生が水痘, 流行性耳下腺炎, 麻疹, 風疹に, また2校で結核に感染していた.感染対策は既往歴やワクチン接種歴の報告が57%, 検査 (抗体, 便培養) が64%, 何もしていないが14%であった.抗体検査は93%がB型肝炎, 約30%が麻疹や水痘などに対し, また49%がツベルクリン反応を実施していた・抗体測定は感度の低いCF法などの実施例もあった.検査料金は大学の全額補助36%, 一部補助32%, 学生の全額負担28%で, 検査項目数が増加しても補助率はほぼ同じであった.ワクチンの接種勧奨は61%で行っていたが, 接種は本人まかせが56%で, 接種料金は全額補助14%, 一部補助29%であった.その補助費用は88%で大学が, 8%で大学後援会が出していた.問題点は現在の対策がB型肝炎中心で, 結核やウイルス感染に対する対策が遅れていた.また抗体測定法の選択に問題があった.検査料金やワクチン料金は少なくとも補助が必要で, またワクチン接種勧奨するだけでなぐ集団接種や場所, 時間など学生に便宜を計る必要があると考えられた.看護学生に対する院内感染防止には費用も含めた対策が必要である.
著者
藪内 英子 山本 啓之 遠藤 卓郎 八木田 健司 守尾 輝彦
出版者
Japanese Society of Environmental Infections
雑誌
環境感染 (ISSN:09183337)
巻号頁・発行日
vol.13, no.2, pp.137-140, 1998-04-30 (Released:2010-07-21)
参考文献数
14

On 9 March 1996, a 57-year-old Japanese drunken male drown in a public bath in Tokyo. He was transferred to a emergency hospital and recovered. After his discharge on 11 March by walking, he became febrile at night. Next day, because of high fever and dyspnea, he came to the medical attention, and was immediately hospitalized under the diagnosis of acute pneumonia. Although bacteriological, serological examinations and chemotherapy for suspected Legionella pneumonia, definite diagnosis was not obtained and the patient died on 6 April. Culture of the autopsied lung tissue yielded colonies of Legionella pneumophila serogroup (SG) 6, and reexamined serum antibody titer against. L. pneumophila serogroup 6 was 1: 1024 by microplate agglutination test.Examinations for legionellae and their host amobae in the water of 22 bath tubs of 6 public bath facilities located in the area including the facility concerned were carried out on 22 April without notification in advance. Free residual chlorine concentrations of the 22 bath water were from 0.1 to more than 5 mg/L, and water from 2 bath tubs (0.1%) of low chlorine level were legionellae-positive. Host amoebae for legionellae were detected from 10 bath tubs of 5 facilities.Though Naegleria was detected, the bath water where the patient drowned was negative for viable legionellae by repeated trials of culture, 3 times intraperitonal passages of guinea pigs, and coculture with amoebae. The 16S rRNA gene specific for legionellae was detected from the bath water by nested PCR method using primers, 225A-854B and 448A-854B. After filtration of 10 ml bath water, the membrane filter was stained by indirect fluorescent antibody (IFA) method. Rodshaped organisms trapped on the membrane filter were IFA-positive against L. pneumophila SG 6, same with the isolates from lug tissue, and their presumptive number in bath water was estimated as 102-103/ml. Based on the results of nested PCR and IFA staining of rod-shaped bacteria trapped on the membrane filter, the bath water was regarded as contained with viable legionellae due to unknown reason and could be the source of infection when the patient was drowned.
著者
茂木 伸夫 藤野 典子
出版者
日本環境感染学会
雑誌
環境感染 (ISSN:09183337)
巻号頁・発行日
vol.16, no.3, pp.230-235, 2001-08-27
参考文献数
20

都立駒込病院は, 1879年, 当時人類の脅威であった伝染病の病院として創設された経緯があり, 当歯科も長い間, 感染症患者の診療を行ってきたが, 診療時における感染予防対策として, 様々な工夫, 改良を重ね, 現在の診療体系を構築してきたので, その具体的な方法を報告する.<BR>当科では歯科医師, 歯科衛生士各3名 (非常勤も含む), 歯科技工士1名という限られたスタッフのため, 感染症患者の歯科診療は, 院内感染防止上, 診療日, 診療時間を一般患者と分けている.感染症診療日は, 設備面として診療台はビニールや滅菌シーツの利用, ディスポーザブル製品の使用を積極的に奨めている.<BR>具体例として (1) 診療台の椅子やテーブル, ライトなどは市販のビニール袋やディスポーザブルのシーツ, エプロン, 手術用キャップなどを利用してカバーする.(2) タービンヘッド, バキュウムのホースは筒状のビニールでカバーする.(3) 印象物は, ビニール袋の中に入れて, 技工室に運ぶなどである.<BR>これらの対策の実施により, B型肝炎陽性患者 (歯科感染外来の開始) の治療を初めた1981年来, 感染事故は1例も起きていない.
著者
白石 正 仲川 義人
出版者
Japanese Society of Environmental Infections
雑誌
環境感染 (ISSN:09183337)
巻号頁・発行日
vol.14, no.4, pp.275-279, 1999-11-30 (Released:2010-07-21)
参考文献数
7
被引用文献数
4

医療用具の一次消毒には様々な消毒剤が使用されているが, 被消毒物に損傷を与えるような消毒剤の使用は控えるべきである. 今回, 金属の腐食性に着目して鉄片, 亜鉛片, 銅片, アルミニウム片, 真鍮片およびステンレス片を対象に, 浸漬消毒に通常使用されない消毒剤も含めた7種の消毒剤によるこれら金属に対する腐食性, および腐食して錆が発生した鉄片に対する消毒剤の殺菌効果の影響とその原因について検討した. 0.1%塩化ベンザルコニウム液は鉄片に対して30分, 0.02および0.05%次亜塩素酸Na液は鉄片および亜鉛片に対して10分, 銅片に対して1時間の浸漬で錆の発生が認められた. 両性界面活性剤は鉄片に対して0.2%溶液中で1時間後, 0.05%溶液では3時間後に錆の発生が認められた. 0.1および0.5%グルコン酸クロルヘキシジン液, 80vol%エタノールおよび70vol%イソプロパノールは, 少なくとも6時間以内の浸漬では錆の発生は認められなかった. 一方, 鉄錆 (+) 片と鉄錆 (-) 片を対象にグルコン酸クロルヘキシジン液, 塩化ベンザルコニウム液および両性界面活性剤の殺菌効果の相違の有無については, いずれの消毒剤も鉄錆 (+) 片は鉄錆 (-) 片に比べ殺菌効果の低下が認められた. この原因として, 鉄錆 (+) 片から溶出する鉄イオン量が鉄錆 (-) 片に比べ多いことから, 鉄イオンが殺菌効果に影響していことが一因と考えられた.
著者
加藤 はる 加藤 直樹 渡辺 邦友 上野 一惠 坂田 葉子 藤田 晃三
出版者
日本環境感染学会
雑誌
環境感染 (ISSN:09183337)
巻号頁・発行日
vol.10, no.2, pp.12-17, 1995-10-20
参考文献数
14

3回の再発が認められた11歳の<I>Clostridium difficile</I>性腸炎例の計4回のエピソードにおける<I>C.difficile</I>分離株について, ウェスタンプロッティング (WB), パルスフィールドゲル電気泳動 (PFGE), およびpolymerase chain reaction (PCR) によるタイピングを用いて検討した.エピソード2の際の分離株はどの3つのタイピング法を用いてもエピソード1の際の分離株と同じタイプであり, エピソード2はエピソード1と同じ株による再燃と考えられた.しかし, エピソード3の際の分離株は3つのタイピング法でエピソード1および2の分離株と異なるタイプを示したことから, 新しい菌株による再感染であると考えられた.エピソード4の際に分離された菌株はWBタイピングではエピソード1と2の際に分離された菌株と異なり, さらにエピソード3からの分離株とも異なるタイプであった.しかし, エピソード4からの菌株はPFGEタイピングでは細菌のDNAが抽出過程で破壊されタイピングができず, PCRタイピングではエピソード1および2からの分離株とはminor bandに違いが認められたのみで, エピソード1と2の分離株と同じタイプに分類された.これらのことからエピソード4はさらに新しい菌株による感染と考えられた.Cd顔ae起因性腸炎では治療にいったん反応しても, 再発が多いことが治療上大きな問題となっている.タイピング法は, このような再発が同じ菌株による再燃なのか, 新しい菌株による再感染なのかの検討を可能にし, <I>C.difficile</I>感染の治療や予防を行ううえで非常に有用であると考えられた.
著者
伊藤 美奈子 川音 晴夫 仲由 武實
出版者
Japanese Society of Environmental Infections
雑誌
環境感染 (ISSN:09183337)
巻号頁・発行日
vol.14, no.4, pp.247-254, 1999-11-30 (Released:2010-07-21)
参考文献数
24

ポビドンヨード原末 (PVP-I) の2, 20および200mg/kgを雌雄ラットに28日間反復経口投与し, その安全性について検討した. その結果, 最高投与群の200mg/kg群で投与直後に一過性の流涎が認められ, また同投与群で総コレステロールの増加あるいはその傾向が認められた. しかし, 甲状腺の重量に変動はみられず, 組織学的検査においても変化は認められなかった. その他, PVP-I投与によると考えられる影響は認められなかった.以上, PVP-Iをラットに28日間反復経口投与してその毒性学的影響を検討した結果, 無毒性量は20mg/kgと推定された. この用量は, 成人がイソジンガーグル (PVP-I, 7.5%) の15倍希釈液60ml (1回の含嗽量に相当) の3倍量を28日間飲み続けた時のPVP-I摂取量にほぼ相当することから, 通常のうがい程度の使用であれば問題はないと考えられた. しかし, ヨウ素の過剰摂取は特に新生児や胎児の甲状腺機能異常をきたす報告もあることから, 妊婦や授乳期の母親, 新生児に対するPVP-I製剤の使用には十分な注意が必要と考えられる.
著者
尾嵜 秀次 安藤 誠人 川音 晴夫 仲由 武實
出版者
Japanese Society of Environmental Infections
雑誌
環境感染 (ISSN:09183337)
巻号頁・発行日
vol.14, no.4, pp.239-246, 1999-11-30 (Released:2010-07-21)
参考文献数
12

ポビドンヨード原末 (PVP-I) 60, 200,600, 2000mg/kgを雌雄ラットに単回経口投与したときの毒性学的影響について検討を行った.1.試験期間中に死亡例は認められず, また投与群と対照群間の体重の推移にも差はなかった.2.一般状態では2000mg/kg群の雌2例, 雄1例で投与後15~30分に肛門から粘液の排泄が観察されたが, いずれも30~60分後には正常に復した. その他に雌1例で投与後15分に流涎, 投与後30~60分に反応性低下が見られたが, 流涎は投与後30分で, また反応性低下は投与後120分で完全に消失した.3.投与後14日の甲状腺ホルモン (TSH, T3, T4, free T3およびfree T4) の変動は, 雌雄ラットとも2000mg/kg投与においても影響は認められなかった.4.PVP-Iを経口投与すると速やかにヨウ素が用量依存的に体内に吸収され, 60mg/kg群では1~2時間, 200mg/kg群では1~2時間, 600mg/kg群では2時間, 2000mg/kg群では4~6時間程度で血中濃度が最高値に達するものと考えられた.吸収されたヨウ素は比較的速やかに体外に排泄されると考えられ, 48時間後にはいずれの投与群においても対照群とほぼ同程度の値に回復した.5.試験期間中の血液学的検査, 生化学的検査および尿検査の値にPVP-I投与に起因した変化はなかった.6.PVP-I投与後14日の心臓, 脾臓, 肺, 肝臓, 腎臓, 精巣, 卵巣, 前立腺, 子宮, 下垂体, 胸腺, 副腎および脳の剖検所見, およびこれら臓器の重量に対照群との比較で差を認めなかった.7.PVP-I投与後14日の病理組織学的所見において胃粘膜下織の限局性で軽度な線維増生と細胞浸潤が2000mg/kgの雄1例で観察されたが, その他, 各種臓器にPVP-I投与に起因すると考えられる変化は認められなかった.8.以上, PVP-Iをラットに単回経口投与した結果, 2000mg/kg (ヒト体重を50kgとして100g/bodyに相当) でPVP-Iの直接作用によると思われる軽度な胃粘膜障害がみられた以外はPVP-Iに関連した毒性症状は認められず, PVP-Iは毒性の弱い化合物と考えられた.
著者
井上 哲郎 松尾 収二 種田 和清 浅野 博 島川 宏一
出版者
Japanese Society of Environmental Infections
雑誌
環境感染 (ISSN:09183337)
巻号頁・発行日
vol.19, no.3, pp.373-377, 2004-08-10
被引用文献数
1

目的: 当院の院内感染対策委員会では職員のインフルエンザワクチン (以下ワクチン) 接種を毎年推奨しているが, 当院職員のワクチンに対する意識調査を行い, ワクチン接種の現状と課題について検討し, その結果を接種率向上のために役立てること.<BR>方法: 2002年4月にワクチン接種に関するアンケートを当院全職員に各部署毎無記名で行った.<BR>結果: 2001年度のワクチン接種率は56.7% (839/1486人) で職種により7-100%と異なった. 接種者のアンケート回収率は78.7%で, 接種理由は自ら希望81.5%, 上司のすすめ20.2%, 同僚のすすめ2.3%. 来シーズンのワクチンの希望は, する96.1%, しない2.3%であった. 一方, 非接種者の回収率は70.0%で, 非接種の理由は必要性を感じない39.3%, 希望したが日の都合があわず19.0%, 有効性への疑問18.8%, 副反応の危惧15.5%, 知らなかった8.4%, 当日の体調不良4.6%, 基礎疾患あり4.0%, 注射嫌い2.4%, 卵鶏肉アレルギー1.8%であった.来シーズンのワクチンの希望は, する33.8%, 有効性や副反応の情報が増えれば希望32.5%, しない28.9%であった.<BR>考察: 職員のワクチン接種率向上のためには, 接種の周知を一層図ること, 接種日を増やすこと, 有効性や副反応に関する啓蒙活動をとくに接種率の低い部署に対して行うこと, などに工夫が必要と思われた.
著者
太刀川 貴子 渡理 英二 染谷 健二 池田 年純 荒明 美奈子 藤巻 わかえ 金井 孝夫 内山 竹彦 宮永 嘉隆
出版者
Japanese Society of Environmental Infections
雑誌
環境感染 (ISSN:09183337)
巻号頁・発行日
vol.14, no.4, pp.255-263, 1999-11-30 (Released:2010-07-21)
参考文献数
21
被引用文献数
1

弱酸性電解水の各種病原微生物に対する効果を検討した.弱酸性電解水は電解添加液 (NaCl, HCl) を微量添加した水道水を隔壁膜のない電気槽で電気分解し, pH5.0-6.0に設定することにより, 次亜塩素酸を効率よく有効利用する目的で開発された.細菌に対する効果は含有塩素濃度, pH, 温度, 作用時間の影響を検討した.無芽胞菌 (13種を検討) においては本電解水含有塩素濃度30ppm, 作用時間30秒で被験菌株のほとんどについて生存菌数が検出限界以下であったが, P. aeruginosaの殺菌には50PPmが必要であった.有芽胞菌 (3種を検討) の場合, C. perfrigensとC. botulinumは含有塩素濃度60ppm, 作用時間1分で検出限界以下になった.B.subtilisは含有塩素濃度50ppm, 作用時間5分で検出限界以下になった.ウイルスに対する効果は50ppmではInfluenzavirus A/PR/8/34株, Semliki forest virusにおいては5秒, Adenovirus8型では15秒, Herpes simplex virus 1型HS株では1分, 2型KP株では5分以内で検出限界以下となった.Humanimmunodeficiency virus1型IIIB株においては30ppm, 5秒で検出限界以下となった.また, 応用として, 手指除菌効果の検討, 噴霧による実験動物飼育室の除菌効果の比較を行ったが, いずれも除菌効果があった.本弱酸性電解水は各種病原微生物に対して優れた殺菌効果があり, 安全で種々の用途への応用が期待される.
著者
上原 信之 黒川 一郎 広瀬 崇興 熊本 悦明
出版者
Japanese Society of Environmental Infections
雑誌
環境感染 (ISSN:09183337)
巻号頁・発行日
vol.9, no.3, pp.6-11, 1994

MRSAおよび緑膿菌による院内感染は, 院内環境や医療従事者の手指を介しての交差感染であることが大きな要因であると指摘されている. 今回, 我々は実際の病棟環境において, 水拭き, 0.1%次亜塩素酸ソーダ液, 0.5%テゴー51液およびアクア酸化水などにより床の清拭・消毒を行い, 約2時間後のMRSAおよび緑膿菌に対しての除菌効果について検討した.<BR>MRSAについては, 各消毒液およびアクア酸化水ともに持続的な除菌効果は認められなかった. これらの結果から, 特にMRSAの床からの除菌は保菌患者がいる限り, 消毒薬を用いても困難であることが判明したことから, 通常の手洗いなどの徹底により環境の汚染菌を易感染患者に接触交差感染させないことが重要であることが再確認された. また, 緑膿菌は乾燥した病棟床からはほとんど検出されなかった.
著者
土井 研人 木村 哲 小林 寛伊 荒記 俊一
出版者
Japanese Society of Environmental Infections
雑誌
環境感染 (ISSN:09183337)
巻号頁・発行日
vol.12, no.2, pp.113-117, 1997-09-10
被引用文献数
1

二つの独立に機能している一般外科A, Bの臨床分離菌および抗菌薬使用状況を比較した. その結果, 分離菌では創感染部位などからの分離患者数において, <I>Staphylococcus aureus</I>, <I>Enterococcus faecalis</I>が外科Bのほうが有意に多く, 抗菌薬使用においては外科Bでの第三世代セフェム系抗菌薬の使用頻度が外科Aより多いことがわかった. このことから両外科の分離患者頻度の差は, 第三世代セフェム系抗菌薬の使用によりグラム陽性球菌が選択的に増殖した結果と考えられる.

1 0 0 0 OA 抗酸菌

著者
古谷 信彦 舘田 一博
出版者
日本環境感染学会
雑誌
環境感染 (ISSN:09183337)
巻号頁・発行日
vol.15, no.Supplement, pp.49-52, 2000-05-15 (Released:2010-07-21)
参考文献数
8

抗酸菌, なかでも結核菌 (Mycobacterium tuberculosis) は1950年代までは罹患率, 死亡率とも高く, 死の病として恐れられていた. その後, 抗結核薬の登場や生活環境の改善に伴い罹患率, 死亡率は飛躍的に低下したが, 1980年代に入ってからその低下率に翳りがみえている. またそれに伴い病院内における集団感染例も増加してきている. 本菌の感染経路は空気感染であり, 感染の危険性は空気中に存在する結核菌含有飛沫核の濃度と, その空気に暴露される時間に依存して高くなる. 結核菌は初感染後, 初期変化群を形成するが, この初期変化群から引き続いて一次結核症に進展するものは感染例の5%にすぎない. 残りは発病に至らないが全身の諸臓器に持続感染し, 長時間を経てから二次結核症として発病する.