- 著者
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大竹 まり子
田代 久男
齋藤 明子
- 出版者
- 山形大学
- 雑誌
- 山形大学紀要. 医学 : 山形医学 (ISSN:0288030X)
- 巻号頁・発行日
- vol.22, no.1, pp.57-69, 2004-02-16
- 被引用文献数
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背景:在院日数の短縮化が図られている社会情勢から、山形大学医学部附属病院に地域医療連携センターを設置する運びとなった。そこで、センターにおける退院支援部門の役割を明確にするため、センター開設前の当院における退院困難事例に注目して調査を行なったので、その結果を報告する。対象:山形大学医学部附属病院の病棟看護師、看護師長より提出された退院困難事例。 方法:山形大学医学部附属病院看護部に質問紙を配布し、過去及び現在の退院困難事例に関する記載を依頼。提出された111事例を退院困難事例として分析対象とした。退院困難事例の年齢、性別、家族構成、居住地、診療科、現在もしくは退院時に行っている医療処置、退院後の療養生活に影響する障害の有無、障害者手帳など福祉制度の利用の有無、ADL、痴呆の有無、退院支援で困っていることについて記載を求め、退院困難事例の特徴を分析した。結果:事例の年齢層は0歳から89歳の広範囲にわたったが、65歳以上の高齢者が47.7%を占めた。在宅療養に影響する障害および疾患は、運動機能障害が最も多く31事例(35.1 %)であり、次いで悪性疾患、精神疾患、難病であった。111事例中94事例(84.7 %)が何らかの医療処置を行っていた。ADL評価では自立の事例に次いで重度の事例が多く、ADL が5項目とも自立している事例は23事例(20.7 %)であった。痴呆評価では正常な事例が40.5%であった。 ADL が自立し、痴呆のない14事例の退院困難理由の背景は、医療処置があること、精神疾患、悪性疾患、一人暮らしであった。医療依存の高い患者、介護力に問題のある患者の退院後の生活環境を整えることがセンターにおける退院支援部門の役割であることが示唆された。