著者

矢野 和美 山下 寿 財津 昭憲 瀧 健治 古賀 仁士

出版者

一般社団法人 日本臨床救急医学会

雑誌

日本臨床救急医学会雑誌 (ISSN:13450581)

巻号頁・発行日

vol.21, no.3, pp.528-533, 2018-06-30 (Released:2018-06-30)

参考文献数

12

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重症の高齢者肺炎患者に対し,どこまで積極的に治療を行うか,救急の現場で医療従事者が悩む症例が増えている。今回,当院救命救急センター搬送後,人工呼吸管理を行った75歳以上の高齢者肺炎患者を生存退院群と死亡退院群に分け患者背景,予後因子を検討した。ICU,HCU入室患者124例中,45名が人工呼吸管理され,転帰は生存退院が13例(28%),死亡退院が32例(72%)であった。また生存退院13例のうち,11例は退院時のADLが入院前と比較して低下しており,人工呼吸器離脱困難が4例,自宅に戻れた患者は2例のみであった。生存退院群と死亡退院群の比較では,アルブミン値,PH,PaCO2値,乳酸値で有意差を認め,アルブミン値とPaCO2値が独立した予後因子であった。今回の結果より人工呼吸管理を行った高齢者肺炎患者の予後は厳しいうえ,生存転帰が社会復帰となることは難しく,患者の栄養状態,社会的背景,退院後転帰を考慮した治療指針が必要ではないかと考えられた。

著者

山下 寿 古賀 仁士 矢野 和美 瀧 健治 島 弘志

出版者

一般社団法人 日本臨床救急医学会

雑誌

日本臨床救急医学会雑誌 (ISSN:13450581)

巻号頁・発行日

vol.19, no.1, pp.1-6, 2016-02-29 (Released:2016-02-29)

参考文献数

22

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現在,わが国は世界最高の超高齢社会を迎えており,厚生労働省も高齢化により増加する医療費を補うために高齢者・現役世代に広く負担増を分かち合う方針を示した。2004〜2013年の高齢者救急搬送の現状を調査し,救急車の適正利用と有料化問題について検討した。65歳以上の高齢者搬送件数は,2004年には2,885件(全体の33.1%)で,2013年は3,754件(全体の41.7%)と増加しており,そのうち外来帰宅は2004年828件(28.7%)で2013年は1,523件(40.6%)と増加していた。不適正利用者は,2011年6.7%,2012年6.3%,2013年5.4%であった。外来帰宅=(イコール)軽症例=(イコール)不適正利用との見方もある。実際に外来帰宅件数(軽症例)は10年間で約1,200人増加していた。しかし過去3年間の結果では,不適正利用は高齢者搬送例の5〜6%に過ぎなかった。搬送手段では,救急車以外の代替手段を確保し,福祉制度を充実していくことが救急搬送における軽症例の減少に繋がるものと考えた。また増大する救急需要の抑制と医療費を補填する意味で,有料化は必要である。

著者

山下 寿 矢野 和美 古賀 仁士 爲廣 一仁

出版者

一般社団法人 日本臨床救急医学会

雑誌

日本臨床救急医学会雑誌 (ISSN:13450581)

巻号頁・発行日

vol.21, no.3, pp.471-477, 2018-06-30 (Released:2018-06-30)

参考文献数

34

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総務省の発表では,2015年の国勢調査で日本は世界最高の高齢化率である26.7%を示し,さらに進行することが予測されている。当院の2010〜2014年の高齢者救急の実態調査を行い,これからの方向性を検討した。高齢者の搬入時重症度は,調査期間を通じて外来帰宅・ICU入院・一般病棟入院・外来死亡の順であった。特徴は,ICU入院が高率であったことであり(28.6〜32.7%),その平均年齢は80±8歳であった。また病院到着時心肺停止例に関しては,救命率・社会復帰率・神経学的予後は非高齢者に比して有意に劣っており,一方では医療費には有意差は認めなかった。今後はフレイルに関する臨床データが蓄積され,高齢者各自に応じた適正医療の指針が示されれば,すべての高齢者に一律に最新の高度な救急集中治療を行う医療から,過剰医療・過少医療など不適切な医療が減少し,結果的に医療費削減につながる。