著者
阪井 暖子
出版者
The City Planning Institute of Japan
雑誌
都市計画論文集 (ISSN:09160647)
巻号頁・発行日
vol.49, no.3, pp.1035-1040, 2014
被引用文献数
6

人口減少が進む中、全国的に空地等の増加が危惧されている。なかでも郊外戸建住宅団地の空洞化が危惧されている。そこで、本稿では人口減少している大都市圏郊外の戸建住宅地を事例にとり、空地の発生消滅の経年変化の実態について把握するとともに、その要因の分析を行った。その結果、郊外戸建住宅団地において、人口や世帯数は必ずしも継続して減少しているのではなく、また、空地の増加はみられずむしろ減少していることがわかった。空地等が減少している要因は、資産としての魅力の低下、相続の発生などにより空地等が市場にアフォーダブルな価格で提供され始めていることがあげられる。郊外戸建住宅団地において空地化はしていないが、しかし世帯当たり人員の減少や、空家化により空洞化は進んでいる。また、新規転入者に中高年齢層が多いことから、今後も高齢者比率は急速に高まり「限界団地化」が危惧される。