著者
石原 洋平 中川 大 松中 亮治 大庭 哲治
出版者
公益社団法人 日本都市計画学会
雑誌
都市計画論文集 (ISSN:09160647)
巻号頁・発行日
vol.45.3, pp.829-834, 2010-10-25 (Released:2017-01-01)
参考文献数
5

近年、わが国では公共交通が見直されつつあり、公共交通のさらなる利用を求める声も高まっている。公共交通の利用を促すためには利便性の向上が不可欠であるが、運行本数の増加などの施策を直ちに実行することは難しい。そこで、運行間隔や所要時間だけでなく出発時刻の偏りといった要素まで考慮して、現状のダイヤをできるだけ改善することが重要となる。本研究では、単独もしくは複数の系統を利用できる状況に注目し、先述の要素をすべて考慮できる指標である「期待所要時間」を用いて、都市内公共交通のダイヤを分析する。そして、分析から得られた知見に基づいて実際の都市内公共交通のダイヤを改善し、改善前後の期待所要時間を比較すると同時に、期待所要時間が増加した場合はその原因を明らかにする。
著者
松田 南 小谷 通泰 松中 亮治
出版者
公益社団法人 日本都市計画学会
雑誌
都市計画論文集 (ISSN:09160647)
巻号頁・発行日
vol.43.3, pp.799-804, 2008-10-25 (Released:2017-01-01)
参考文献数
5

本研究では、わが国で初めての本格的な導入事例である富山市のLRTを対象に、利用者へのアンケート調査を実施し、交通行動への影響やまちづくりへの効果に対する利用者の評価意識を明らかにすることを試みた。この結果、LRTの利用者は、旧富山港線等からの移行者が最も多かったが車からの転換者もみられ、その選択理由として、待ち時間の短さ、駅へのアクセスのしやすさ、運行時間帯の長さ、乗降のしやすさ、乗り心地のよさなどが評価されていた。開業後、外出頻度を増加させた利用者がみられ、車を使えない利用者でその割合が大きく、また車の利用頻度を減らして、外出頻度を増やした利用者もみられた。こうした交通行動の変化は、高齢者、自由目的の外出で顕著であり、LRTの利便性、快適性の高さがその要因として寄与していた。さらに導入後のまちの変化としては、まちのシンボル化・バリアフリーの改善などの点で満足度が高く、大半が全体としてまちが良くなったと答えており、まちづくりへの効果を高く評価していた。さらにCVMにより、LRTの運行を維持・継続するための寄付への支払い意思額を尋ねた結果、運賃に加えて、一定金額の支払いに対し肯定的な意向が示された。
著者
鈴木 雄 日野 智
出版者
公益社団法人 日本都市計画学会
雑誌
都市計画論文集 (ISSN:09160647)
巻号頁・発行日
vol.50, no.3, pp.690-696, 2015-10-25 (Released:2015-11-05)
参考文献数
9

本研究では,地方都市中心市街地にある駐車場の無料時間について取り扱った.駐車開始からの駐車無料時間の長さによる中心市街地への訪問行動や,中心市街地での滞在特性について分析を行っている.分析のため,中心市街地の訪問者に対しての意識調査と,追跡調査を実施した.追跡調査の結果,駐車無料時間が30分から45分に延長されても,滞在時間や訪問店舗数が増えない結果となった.これは,駐車無料時間が延長されたことの周知不足と,駐車無料時間が15分しか延長されていないことが原因と考えられる.意識調査の結果,駐車場選択における駐車無料時間の効用値が最も高くなった.また,駐車無料時間が60分に拡大されると大幅に訪問意識が増える結果となった.これらのことから,中心市街地への訪問回数や滞在時間を増加させるためには,駐車無料時間延長の周知を増やすとともに,駐車無料時間の60分への延長を検討することが望ましいと考えられる.
著者
北畠 拓也 河西 奈緒 土肥 真人
出版者
The City Planning Institute of Japan
雑誌
都市計画論文集 (ISSN:09160647)
巻号頁・発行日
vol.49, no.3, pp.1089-1094, 2014

オーストラリアNSW州では、ホームレスの人々の「公共空間にいる権利」を保障するプロトコルが存在し、行政機関が部門横断的にこれに批准している。これは、2000年のシドニー五輪を契機に締結され、現在でも存続している。本研究では、このプロトコルの成立過程とともに、現在の、特にシドニー市周辺における現場レベルでの運用実態を明らかにすることを目的とする。文献調査および現地での行政機関、NGOへのインタビュー調査から、プロトコルの成立過程およびシドニー五輪における働き、現在の現場レベルでのホームレス支援団体・公共空間管理団体両者にとってのプロトコルの効果と影響が明らかとなり、ホームレス政策においてホームレスの人々の「公共空間にいる権利」を認めることの意義が見出された。
著者
阿部 憲太 姥浦 道生
出版者
公益社団法人 日本都市計画学会
雑誌
都市計画論文集 (ISSN:09160647)
巻号頁・発行日
vol.52, no.3, pp.421-428, 2017-10-25 (Released:2017-10-25)
参考文献数
6

近年、風営法の届出を出していないが、外見上・用途上は所謂'ラブホテル'として認識される、いわゆる'疑似'ラブホテル等が発生してきている。これら擬似ラブホテル等を自治体が問題視する中で、ラブホテル建築規制条例(以下、条例)を定めることで擬似ラブホテル等を規制する動きが出てきた。本研究では、条例によるラブホテル等に対する立地規制に関する規制内容を把握すると共に、その立地規制の効果と課題を明らかにすることで、今後同様の立地規制を検討する際の有用な知見を得ることを目的としてる。研究の結果として、条例により条例ラブホテル等に対してどの程度立地規制をかけようとも、条例の適用外となる条例外ラブホテル等が発生し、結局はラブホテル等の需要がある、若しくは需要を生み出したいと事業者が考える場所にラブホテル等が立地してしまうという実態が明らかになった。一方、条例の対象施設として該当すればその立地のコントロールは可能であるので、条例ラブホテル等を適当に規定することが重要である。以上より、条例外ラブホテル等が発生する要因を明らかにすることが必要である。
著者
大竹 哲士 岸本 達也
出版者
公益社団法人 日本都市計画学会
雑誌
都市計画論文集 (ISSN:09160647)
巻号頁・発行日
vol.52, no.3, pp.263-269, 2017-10-25 (Released:2017-10-25)
参考文献数
10

首都圏の鉄道駅のエスカレータでは、右側を歩き左側で立ち止まって利用することが一般的である。この研究は鉄道駅のエスカレータにおけるそのような歩行者流動の詳細を明らかにすることが目的である。観察調査を首都圏の乗降客数の多い8つの駅にて行った。分析の結果、通過人数が増えると歩行者が増えること、レベル差が大きいと歩行者が減ること、高速エスカレータ、併設して階段があるエスカレータでは歩行者が減る傾向があることがわかった。エスカレータの単位あたりの通過人数である流動係数を算出し、また全員が立ち止まって利用したと仮定したときの流動係数を算出して、その2つを比較した。その結果、多くのエスカレータで全員が立ち止まって利用したときのほうが運搬効率が良くなる可能性が高いことが判明した。
著者
齊藤 広子 中城 康彦
出版者
公益社団法人 日本都市計画学会
雑誌
都市計画論文集 (ISSN:09160647)
巻号頁・発行日
vol.51, no.3, pp.820-826, 2016-10-25 (Released:2016-10-25)
参考文献数
13

定期借地権マンションの立地、建物概要や借地契約・費用負担の実態、管理上の課題とそれへの対応実態などを明らかにした。定期借地権マンションは都市のコンパクト化や土地入手困難地域での立地、公的主体所有の土地の有効利用、さらに住戸面積のゆとりのあるマンションの供給に一定寄与している。しかしながら、供給時の設定された法的関係、それに対する対価の設定、維持管理計画においては根拠が不明確なものがあり、現行法においての課題がある。さらに、契約関係が明確になっていない、契約内容が承継されていない、解消に向かってのプロセスプランニングがない、底地の買取の対応策がないという問題がある。また、借地契約関係への管理組合・管理会社の関与が現行法では困難と考えられているが、実態では多くの関与があり、関与が求められている。こうした実態を踏まえ、今後の課題として管理組合・管理会社の借地契約関係の関与の立法的対応、利用期限のある建物の計画修繕や解体準備のあり方、底地の買取制度等を検討し、供給時から体制を整備することが都市部の土地の有効利用につながると考えられる。
著者
八尾 修司 山口 敬太 川崎 雅史
出版者
公益社団法人 日本都市計画学会
雑誌
都市計画論文集 (ISSN:09160647)
巻号頁・発行日
vol.51, no.3, pp.1152-1159, 2016-10-25 (Released:2016-10-25)
参考文献数
46

本研究は,総合大阪都市計画(1928)における公園系統計画の成立過程について,関与した主体の動向に着目し明らかにするものである.大阪市区改正設計(1919)の認可後,大阪府都市計画課により,さまざまな種類の公園を公園道路により連絡させる公園系統計画が,都市計画放射路線とあわせて考案された.これは,大阪府兼都市計画大阪地方委員会技師であった大屋霊城が,公園道路のネットワーク機能の重要性に着目し,郊外の大公園と都市中心部を大道路により結ぶ「放射分散式公園系統」という考えを反映したものであった.ここで考案された公園計画案は,関東大震災後,避難路としての機能を付加した道路公園の整備という拡張点がみられたが,財政状況から多くが成案には至らなかった.第二次市域拡張(1925)後には,府が大公園の開設,市が主に市内小公園の経営にあたるという「府市共同」の体制がとられ,市域拡張部分の公園計画は大阪府都市計画課案が引き継がれることで,総合大阪都市計画公園計画として成立した.
著者
蓮香 文絵 大澤 義明
出版者
公益社団法人 日本都市計画学会
雑誌
都市計画論文集 (ISSN:09160647)
巻号頁・発行日
vol.37, pp.973-978, 2002-10-25 (Released:2017-11-07)
参考文献数
7

本研究の目的は,山の見え方と校歌分布との関係を,学校からの山の見え方の数学的な分析により把握することである.校歌には,地域の自然環境が多く謳われ,特に,高い山や形容が特異な山は地域のシンボルとして地域の文化に根付いている.本研究では,山の見え方と山が最も高く見える範囲を示すモデルを設定する.そして近い山よりも,高く見える山を校歌に謳うことを示す.
著者
吉城 秀治 辰巳 浩 堤 香代子
出版者
公益社団法人 日本都市計画学会
雑誌
都市計画論文集 (ISSN:09160647)
巻号頁・発行日
vol.50, no.3, pp.753-760, 2015-10-25 (Released:2015-11-05)
参考文献数
7

我が国における路線バスは、はじめて利用する路線やそもそも普段からバスの利用に慣れていない方にとってはしばしば使いにくい公共交通機関となってしまっている。その原因の一つとして、バスの乗り方にはローカル性が存在することが考えられる。さらに、バスの利用に関する基本的な情報をはじめこの多様化した乗り方については必ずしも十分に案内されているとは言い難い状況にあるなど、公共交通機関として、誰にでも利用しやすくわかりやすいバス利用環境の創出が求められている。そこで本研究では、全国のバス事業者を対象にアンケート調査を実施することで全国のバスの乗り方の状況について把握し、さらに路線バスの乗り方並びに案内内容と地域性の関係を明らかにした。
著者
伊藤 亮 大沢 昌玄 岸井 隆幸
出版者
公益社団法人 日本都市計画学会
雑誌
都市計画論文集 (ISSN:09160647)
巻号頁・発行日
vol.49, no.3, pp.1041-1046, 2014-10-25 (Released:2014-10-25)
参考文献数
13

第二次世界大戦において、全国各地で空襲による市街地火災延焼防止のため、建物を除却し空地を確保する建物疎開が行われた。全国279都市で実施され、61万戸除却された。各都市における建物疎開の実態を扱ったものとして、大都市である名古屋、京都、広島を扱った研究や地方都市である長崎市や旧徳山市を対象としたものは確認できる。その中で、横浜市の建物疎開の実態は明らかになっていない。そこで本研究は、第二次世界大戦時の横浜における防空計画を示した上で、建物疎開の実態を解明することを目的とする。そして現在、建物疎開跡地がどのように利用されているか把握する基礎とする。調査の結果、神奈川県立公文書館に建物疎開の実態を収録した文書が保管されていることが判明した。その文書を解読した結果、建物疎開として1944年2月から11回376箇所が指定され、除却面積は173ha、21,603戸に及んだことがわかった。そして建物疎開跡地は現在、道路として利用されているものが多く、磯子区の掘割川周辺には「疎開道路」と呼ばれる5つの道路が存在し、また現在の鶴見区の汐入公園は建物疎開跡地を活用したことが読み取れた。
著者
嘉名 光市 増井 徹
出版者
公益社団法人 日本都市計画学会
雑誌
都市計画論文集 (ISSN:09160647)
巻号頁・発行日
vol.46, no.3, pp.685-690, 2011-10-25 (Released:2011-11-01)
参考文献数
24

本研究では船場センタービル建設における、事業手法検討段階で提示された数多くの基本構想(案)に着目し、その検討に至る経緯、および複数提示された案について、その内容を比較し、各案の考え方を示す。さらに、中層ビル案に決定した後の、建物の配置検討を行った実施計画(案)の変遷を把握し、船場センタービルの計画思想を明らかにすることを目的とする。基本構想(案)の段階では幹線道路を建設するにあたって、近代的なビルを建設する高層ビル案、中層ビル案に対し、既成市街地にはできるだけ手をつけずに幹線道路を通すトンネル案も存在した。また道路法の改正を必要としない平面街路案も存在した。これらの案は、通過交通を排除するという計画思想が共通していた。また、案の多くが再開発により市街地を刷新する計画思想であった。しかし、実施計画(案)の段階では、筋の連続性をできる限り残すための変更がなされ、隣接市街地との関係について一定程度の配慮する計画思想があった。具体的には、変更によって筋の連続性が保たれたこと、東西方向沿道に歩廊を設置したことが挙げられる。
著者
外山 友里絵 中村 文彦
出版者
公益社団法人 日本都市計画学会
雑誌
都市計画論文集 (ISSN:09160647)
巻号頁・発行日
vol.47, no.3, pp.343-348, 2012-10-25 (Released:2012-10-25)
参考文献数
15

本研究は、BRT(Bus Rapid Transit)を開発途上国大中都市に導入する際の課題を明らかにすることを目的とする。幹線輸送としての需要がありながらも、財源不足などの理由により軌道系を導入することが困難な開発途上国大都市において、専用道路を走行するバスをベースとした新しい交通システムであるBRTは注目に値する選択肢である。1974年に導入されたクリチバ市以降、近年では多くの都市で導入が進んできているが、計画段階の事例も少なくない。先行事例及び調査研究事例のレビューに基づき、クリチバ市、ボゴタ市、ジャカルタ市の3事例の分析が必要十分との判断のもと、現地調査に基づき比較分析を行った。結果として、専用道路や駅などの基盤施設の丁寧な設計が欠かせないこと、速達性、定時性、輸送能力などの指標の向上には、十分な基盤施設整備のもとでの運用面における工夫の導入が不可欠なこと、運用面での工夫等において情報通信技術が果しえる役割は大きく、費用効果をもたらす可能性があること、システムの性能向上に、人材教育面での投資が有用なこと、などが考察された。
著者
乾 康代
出版者
公益社団法人 日本都市計画学会
雑誌
都市計画論文集 (ISSN:09160647)
巻号頁・発行日
vol.49, no.3, pp.507-512, 2014-10-25 (Released:2014-10-25)
参考文献数
17
被引用文献数
1

本研究は,1954年に始まる原子力政策の黎明期につくられた原子炉立地審査指針や東海村を対象とした整備計画について分析した。主な結果は以下のとおりである。1)東海原子力発電所は,統一基準のない時期に,個別審査により,米軍射爆場隣接地という立地上の問題を残して1959年に設置許可された。2)1964年に作成された原子炉立地審査指針は、原子炉周辺の人口抑制条件を求めたものの,設置審査目的を超えてその実現手段は示せなかった。3)1959年,原子力委員長となった中曽根康弘は原子力都市計画法を構想したが,法成立には至らず,その後,代わって,原子力委員会部会が,原子炉をグリーンベルトと人口抑制の2地区で取り囲む3重構成を示す答申を出した(1964年)。4)しかし,翌1965年,答申を受けて茨城県が作成した地帯整備基本計画では,グリンベルトは一部のみの採用,人口抑制の2地区は採用されず,東海村の都市計画は不完全な形で出発することとなった。
著者
野村 直人 佐藤 滋
出版者
公益社団法人 日本都市計画学会
雑誌
都市計画論文集 (ISSN:09160647)
巻号頁・発行日
vol.50, no.3, pp.387-393, 2015-10-25 (Released:2015-10-25)
参考文献数
13

巨大災害が引き起こす長期避難生活において、適切な住環境、生活環境の構築は、本格的な復興へと円滑に移行していく上で重要な課題である。2009年に中部イタリアで起きたラクイラ地震においては、復興に膨大な時間がかかることが予想されたことから、「応急建設」という法的枠組みのもと、長期避難生活に耐えうる質の高い住環境を短期間で供給することに成功している。本研究では、第1に適切な緊急時対応及び応急建設を実現させた組織体制を明らかにすること、第2に長期復興プロセスに対する応急建設の有効性を明らかにすることで、災害の規模や被災地の特性に応じた住宅供給のあり方として日本への示唆を得ることを目的とする。本研究により具体的に以下の2点が明らかになった。 1.応急建設物の迅速な建設プロセスや住宅としての質の高さにおいて長期的な復興プロセスに対する有効性が見られた。 2.全国災害防護庁は技術的な蓄積をもとに、被災の規模や被災地の特性に応じて緊急時における住宅供給の戦略を決定し、多様な規制緩和や行政手続きの免除等によって迅速な事業の実施を可能としている。
著者
今村 洋一
出版者
公益社団法人 日本都市計画学会
雑誌
都市計画論文集 (ISSN:09160647)
巻号頁・発行日
vol.49, no.1, pp.41-46, 2014-04-25 (Released:2014-04-25)
参考文献数
5

本研究では、終戦直後の旧軍施設に対する全国の学校の使用希望状況から当時のニーズを整理した上で、名古屋を対象に、旧軍用地の学校への転用パターンについて具体的に明らかにするとともに、陸軍師団司令部の置かれた地方13都市での考察から、旧軍用地転用による文教市街地の形成について、全国的な実態を明らかにした。終戦直後は罹災学校の代替施設としての応急的な建物需要、1950年代以降は生徒増を受けた学校の新設・拡張のための土地需要が、転用背景にあったことが指摘できる。前者は一時使用のはずであったが、建て替えを経て継続使用となった事例がみられた。7都市で旧軍用地に形成された文教市街地が確認でき、城郭部での大規模大学キャンパス化(仙台、金沢)と市街地縁辺部での小中高大の集積の2タイプが見られた(名古屋、広島、熊本、弘前、京都)。
著者
阿部 正太朗 藤井 聡
出版者
The City Planning Institute of Japan
雑誌
都市計画論文集 (ISSN:09160647)
巻号頁・発行日
vol.50, no.1, pp.37-45, 2015

自転車の放置駐輪は、社会的ジレンマ構造を内包し大きな社会問題となっている。京都市では放置駐輪に対して、駐輪場増設や撤去取締りなどに力を入れている。また、放置駐輪への警告看板を市内のいたるところに設置しているが、その内容は放置自転車の撤去に関する記載に留まり、看板自体も老朽化、陳腐化している。本研究では、心理学などの知見を援用しつつ、放置駐輪の抑制を目的としたポスターを設計した。そして、設計したポスターを、実際に放置駐輪多発地点に設置し、その効果の検証を試みた。その結果、自転車放置者が自転車の放置をためらう意識の活性化等が確認され、ポスター設置による放置駐輪抑制効果が示された。
著者
田代 泰史 大澤 義明
出版者
公益社団法人 日本都市計画学会
雑誌
都市計画論文集 (ISSN:09160647)
巻号頁・発行日
vol.45.3, pp.601-606, 2010-10-25 (Released:2017-01-01)
参考文献数
13

水面により倒景と呼ばれる対称な景色が生まれる。倒景の代表的な景観として逆さ富士が挙げられる。また倒景を意図してつくられた建物として金閣寺やタージマハルがある。倒景は私たちの身近な景観でもある。湖などの大きな水面は必要なく、公園などにある小さい池、水溜りでも倒景は見ることができる。春には桜のピンク、夏には緑、秋には紅葉が水面に映りこむことで、私たちの視界は鮮やかに彩られる。このような倒景はいつでも見られるわけではない。風がやみ、水面の波が消えたときのみ、水面は鏡として作用し、水面に奥行きや広がりのある景観が生まれる。非日常性も倒景の魅力であろう。しかし、著者が調べた限り、倒景の見え方に関する解析研究は見当たらない。本研究の目的は、視対象、視点場、水面との位置関係に注目し、倒景の見えの大きさに対応する見込角や立体角という幾何学的概念を通して倒景の基本構造を数理的に解析することにある。なお、倒景の本質を追求するために、極力状況を単純化する。
著者
望月 明彦 中川 大 笠原 勤
出版者
公益社団法人 日本都市計画学会
雑誌
都市計画論文集 (ISSN:09160647)
巻号頁・発行日
vol.43.3, pp.805-810, 2008-10-25 (Released:2017-01-01)
参考文献数
11

地方都市におけるコンパクトな市街地形成を実現する方策として、公共交通のサービス水準を向上し、併せて交通結節点周辺への各種機能立地を誘導することにより、公共交通を軸にコンパクトに機能を集積した市街地を形成させる取り組みが注目されている。本研究では、富山ライトレールプロジェクトにおけるサービス水準向上の有効性を、2時点の実証データを基に明らかにした。また、これまで十分な知見がない自動車からの転換や新たな移動を発生させ得る公共交通のサービス水準について、富山市が実施した公共交通に関する市民意識調査結果を基に運行指標ごとに利用者の評価を分析した。
著者
山田 あすか 讃岐 亮
出版者
公益社団法人 日本都市計画学会
雑誌
都市計画論文集 (ISSN:09160647)
巻号頁・発行日
vol.51, no.3, pp.881-887, 2016-10-25 (Released:2016-10-25)
参考文献数
12

放課後のこどもたちの活動の場である学童保育拠点は,就労支援や児童福祉の観点から,ますます拡充が求められている。その際,コストや整備期間の短縮といった観点からは地域資源の活用が有効であると考えられる。本研究では,都内の学童保育拠点の設置状況(単位面積あたり拠点数,1拠点あたり定員)が異なる3つの区を対象としたケーススタディとして,学童保育拠点の配置と,定員の過不足についての検証を行う。また,定員が不足する場合には拠点増設を想定し,[将来想定]条件での将来的なニーズの把握とそれに対応した拠点整備効果の検討を行った。拠点分布に偏りがある場合の利用圏域の調整など現有資源の有効活用,ならびに地域資源の活用を想定して拠点の圏域と定員の調整を行い,将来的な利用児の増加に対する対応可能性を示した。この成果は,高学年児童も受け入れる学童保育制度への移行や,1人あたり面積の拡充等に向けた道筋となる資料として一定の価値があると考える。