著者
澤田 真知 佐々木 伸子 上野 勝代
出版者
公益社団法人 日本都市計画学会
雑誌
都市計画論文集 (ISSN:09160647)
巻号頁・発行日
vol.30, pp.181-186, 1995-10-25 (Released:2018-12-01)
参考文献数
4

IN RECENT YEARS, WOMEN HAVE GIVEN A LOT OF SUGGESTIONS ON COMMUNITY DESIGN. THIS EXPLAINS THAT CITIES HAVEN'T BEEN DESIGNED IN TERMS OF WOMEN'S STANDPOINT IN A SATISFACTORY WAY. THE PURPOSE OF THIS PAPER IS TO ARGUE THAT WOMEN'S VIEWS ON COMMUNITY DESIGN, WHICH HAVE BEEN NEGLECTED, ARE INDISPENSABLE TO THE CITY PLANNING. IN ORDER TO BRING WOMEN'S PERSPECTIVE ON ENVIRONMENTAL DESIGN INTO BOLD RELIEF, WE CHOSE TO CARRY OUT SEVERAL KINDS OF RESEARCHES ON PUBLIC TOILETS THIS TIME.
著者
大竹 哲士 岸本 達也
出版者
公益社団法人 日本都市計画学会
雑誌
都市計画論文集 (ISSN:09160647)
巻号頁・発行日
vol.52, no.3, pp.263-269, 2017-10-25 (Released:2017-10-25)
参考文献数
10

首都圏の鉄道駅のエスカレータでは、右側を歩き左側で立ち止まって利用することが一般的である。この研究は鉄道駅のエスカレータにおけるそのような歩行者流動の詳細を明らかにすることが目的である。観察調査を首都圏の乗降客数の多い8つの駅にて行った。分析の結果、通過人数が増えると歩行者が増えること、レベル差が大きいと歩行者が減ること、高速エスカレータ、併設して階段があるエスカレータでは歩行者が減る傾向があることがわかった。エスカレータの単位あたりの通過人数である流動係数を算出し、また全員が立ち止まって利用したと仮定したときの流動係数を算出して、その2つを比較した。その結果、多くのエスカレータで全員が立ち止まって利用したときのほうが運搬効率が良くなる可能性が高いことが判明した。
著者
石原 洋平 中川 大 松中 亮治 大庭 哲治
出版者
公益社団法人 日本都市計画学会
雑誌
都市計画論文集 (ISSN:09160647)
巻号頁・発行日
vol.45.3, pp.829-834, 2010-10-25 (Released:2017-01-01)
参考文献数
5

近年、わが国では公共交通が見直されつつあり、公共交通のさらなる利用を求める声も高まっている。公共交通の利用を促すためには利便性の向上が不可欠であるが、運行本数の増加などの施策を直ちに実行することは難しい。そこで、運行間隔や所要時間だけでなく出発時刻の偏りといった要素まで考慮して、現状のダイヤをできるだけ改善することが重要となる。本研究では、単独もしくは複数の系統を利用できる状況に注目し、先述の要素をすべて考慮できる指標である「期待所要時間」を用いて、都市内公共交通のダイヤを分析する。そして、分析から得られた知見に基づいて実際の都市内公共交通のダイヤを改善し、改善前後の期待所要時間を比較すると同時に、期待所要時間が増加した場合はその原因を明らかにする。
著者
松田 南 小谷 通泰 松中 亮治
出版者
公益社団法人 日本都市計画学会
雑誌
都市計画論文集 (ISSN:09160647)
巻号頁・発行日
vol.43.3, pp.799-804, 2008-10-25 (Released:2017-01-01)
参考文献数
5

本研究では、わが国で初めての本格的な導入事例である富山市のLRTを対象に、利用者へのアンケート調査を実施し、交通行動への影響やまちづくりへの効果に対する利用者の評価意識を明らかにすることを試みた。この結果、LRTの利用者は、旧富山港線等からの移行者が最も多かったが車からの転換者もみられ、その選択理由として、待ち時間の短さ、駅へのアクセスのしやすさ、運行時間帯の長さ、乗降のしやすさ、乗り心地のよさなどが評価されていた。開業後、外出頻度を増加させた利用者がみられ、車を使えない利用者でその割合が大きく、また車の利用頻度を減らして、外出頻度を増やした利用者もみられた。こうした交通行動の変化は、高齢者、自由目的の外出で顕著であり、LRTの利便性、快適性の高さがその要因として寄与していた。さらに導入後のまちの変化としては、まちのシンボル化・バリアフリーの改善などの点で満足度が高く、大半が全体としてまちが良くなったと答えており、まちづくりへの効果を高く評価していた。さらにCVMにより、LRTの運行を維持・継続するための寄付への支払い意思額を尋ねた結果、運賃に加えて、一定金額の支払いに対し肯定的な意向が示された。
著者
鈴木 雄 日野 智
出版者
公益社団法人 日本都市計画学会
雑誌
都市計画論文集 (ISSN:09160647)
巻号頁・発行日
vol.50, no.3, pp.690-696, 2015-10-25 (Released:2015-11-05)
参考文献数
9

本研究では,地方都市中心市街地にある駐車場の無料時間について取り扱った.駐車開始からの駐車無料時間の長さによる中心市街地への訪問行動や,中心市街地での滞在特性について分析を行っている.分析のため,中心市街地の訪問者に対しての意識調査と,追跡調査を実施した.追跡調査の結果,駐車無料時間が30分から45分に延長されても,滞在時間や訪問店舗数が増えない結果となった.これは,駐車無料時間が延長されたことの周知不足と,駐車無料時間が15分しか延長されていないことが原因と考えられる.意識調査の結果,駐車場選択における駐車無料時間の効用値が最も高くなった.また,駐車無料時間が60分に拡大されると大幅に訪問意識が増える結果となった.これらのことから,中心市街地への訪問回数や滞在時間を増加させるためには,駐車無料時間延長の周知を増やすとともに,駐車無料時間の60分への延長を検討することが望ましいと考えられる.
著者
北崎 朋希
出版者
公益社団法人 日本都市計画学会
雑誌
都市計画論文集 (ISSN:09160647)
巻号頁・発行日
vol.52, no.3, pp.640-645, 2017

1998年、ニューヨーク市は歴史的建造物の保全活用を目的として、ミッドタウン特別地区シアター街区の容積移転制度の拡充と負担金制度の導入を行った。この容積移転制度の拡充によって、従来の手法では容積移転が困難な場所にあった劇場を中心に59.7万平方フィートの未利用容積が移転された。また、この負担金制度は、劇場から開発権を購入したデベロッパーから859万ドルを集めた。この資金は、劇場の保全を直接支援するのではなく、新規顧客の開拓や新たなミュージカルやストレートプレイの政策支援に活用されている。これは、シアター産業が安定的に成長することで、劇場所有者が施設の保全や活用に自然と注力するというサイクルを生み出すという考えに基づいている。
著者
乾 康代
出版者
公益社団法人 日本都市計画学会
雑誌
都市計画論文集 (ISSN:09160647)
巻号頁・発行日
vol.49, no.3, pp.507-512, 2014-10-25 (Released:2014-10-25)
参考文献数
17
被引用文献数
1 1

本研究は,1954年に始まる原子力政策の黎明期につくられた原子炉立地審査指針や東海村を対象とした整備計画について分析した。主な結果は以下のとおりである。1)東海原子力発電所は,統一基準のない時期に,個別審査により,米軍射爆場隣接地という立地上の問題を残して1959年に設置許可された。2)1964年に作成された原子炉立地審査指針は、原子炉周辺の人口抑制条件を求めたものの,設置審査目的を超えてその実現手段は示せなかった。3)1959年,原子力委員長となった中曽根康弘は原子力都市計画法を構想したが,法成立には至らず,その後,代わって,原子力委員会部会が,原子炉をグリーンベルトと人口抑制の2地区で取り囲む3重構成を示す答申を出した(1964年)。4)しかし,翌1965年,答申を受けて茨城県が作成した地帯整備基本計画では,グリンベルトは一部のみの採用,人口抑制の2地区は採用されず,東海村の都市計画は不完全な形で出発することとなった。
著者
阿部 憲太 姥浦 道生
出版者
公益社団法人 日本都市計画学会
雑誌
都市計画論文集 (ISSN:09160647)
巻号頁・発行日
vol.52, no.3, pp.421-428, 2017-10-25 (Released:2017-10-25)
参考文献数
6

近年、風営法の届出を出していないが、外見上・用途上は所謂'ラブホテル'として認識される、いわゆる'疑似'ラブホテル等が発生してきている。これら擬似ラブホテル等を自治体が問題視する中で、ラブホテル建築規制条例(以下、条例)を定めることで擬似ラブホテル等を規制する動きが出てきた。本研究では、条例によるラブホテル等に対する立地規制に関する規制内容を把握すると共に、その立地規制の効果と課題を明らかにすることで、今後同様の立地規制を検討する際の有用な知見を得ることを目的としてる。研究の結果として、条例により条例ラブホテル等に対してどの程度立地規制をかけようとも、条例の適用外となる条例外ラブホテル等が発生し、結局はラブホテル等の需要がある、若しくは需要を生み出したいと事業者が考える場所にラブホテル等が立地してしまうという実態が明らかになった。一方、条例の対象施設として該当すればその立地のコントロールは可能であるので、条例ラブホテル等を適当に規定することが重要である。以上より、条例外ラブホテル等が発生する要因を明らかにすることが必要である。
著者
乾 康代 齊藤 充弘 中田 潤
出版者
公益社団法人 日本都市計画学会
雑誌
都市計画論文集 (ISSN:09160647)
巻号頁・発行日
vol.51, no.3, pp.1062-1069, 2016-10-25 (Released:2016-10-25)
参考文献数
18

わが国で今後増える原発立地地域における廃炉後の地域再生の課題を明らかにするために,ドイツのグライフスヴァルト原発の廃炉会社EWN社と地元自治体の地域再生の取り組みの成果をまとめた。1)利用できる原発施設と跡地は出来るだけ利用することを目標に,地元3自治体はEWN社と共同で,跡地の地区詳細計画を策定した。2)この計画に沿い,地元自治体は工業港を建設,跡地の一部を工場団地にし企業誘致をしている。3)原子炉解体と再利用整備,放射性廃棄物中間貯蔵施設,インフラ整備は,州政府,連邦政府およびEUの支援と財政措置によって実現された。4)一方で,敷地内の中間貯蔵施設では他原発の廃棄物受け入れがすすみ,地域の将来に不安の波紋を投げかける施設となっている。わが国を振り返ると,東海村の将来計画には,跡地利用計画と廃棄物貯蔵をどう位置づけるのかの記述はない。計画にこれらをどう位置づけるのか議論の積み重ねが求められる。
著者
北畠 拓也 河西 奈緒 土肥 真人
出版者
公益社団法人 日本都市計画学会
雑誌
都市計画論文集 (ISSN:09160647)
巻号頁・発行日
vol.49, no.3, pp.1089-1094, 2014-10-25 (Released:2014-10-25)
参考文献数
24

オーストラリアNSW州では、ホームレスの人々の「公共空間にいる権利」を保障するプロトコルが存在し、行政機関が部門横断的にこれに批准している。これは、2000年のシドニー五輪を契機に締結され、現在でも存続している。本研究では、このプロトコルの成立過程とともに、現在の、特にシドニー市周辺における現場レベルでの運用実態を明らかにすることを目的とする。文献調査および現地での行政機関、NGOへのインタビュー調査から、プロトコルの成立過程およびシドニー五輪における働き、現在の現場レベルでのホームレス支援団体・公共空間管理団体両者にとってのプロトコルの効果と影響が明らかとなり、ホームレス政策においてホームレスの人々の「公共空間にいる権利」を認めることの意義が見出された。
著者
北畠 拓也 河西 奈緒 土肥 真人
出版者
The City Planning Institute of Japan
雑誌
都市計画論文集 (ISSN:09160647)
巻号頁・発行日
vol.49, no.3, pp.1089-1094, 2014

オーストラリアNSW州では、ホームレスの人々の「公共空間にいる権利」を保障するプロトコルが存在し、行政機関が部門横断的にこれに批准している。これは、2000年のシドニー五輪を契機に締結され、現在でも存続している。本研究では、このプロトコルの成立過程とともに、現在の、特にシドニー市周辺における現場レベルでの運用実態を明らかにすることを目的とする。文献調査および現地での行政機関、NGOへのインタビュー調査から、プロトコルの成立過程およびシドニー五輪における働き、現在の現場レベルでのホームレス支援団体・公共空間管理団体両者にとってのプロトコルの効果と影響が明らかとなり、ホームレス政策においてホームレスの人々の「公共空間にいる権利」を認めることの意義が見出された。
著者
小浦 久子 秋月 裕子
出版者
公益社団法人 日本都市計画学会
雑誌
都市計画論文集 (ISSN:09160647)
巻号頁・発行日
vol.52, no.3, pp.1171-1176, 2017-10-25 (Released:2017-10-25)
参考文献数
6
被引用文献数
3 2

景観法(2004年)により景観の公益は位置づけられたが、その後10年の実践を経ても、まだ十分に景観の公益について理解が進んでいるとは言えない。自然環境や文化的景観の保全が求められるようなところでは、景観の価値は開発に優先されるべき可能性をもつ。しかし四万十市における大規模太陽光発電施設の事例から明らかなように、協議に応じられないような仕組みとなっている現在の再エネ特措法に問題があるものの、景観の公益は地域の行政と市民に委ねられている現実を踏まえると、異なる公益との調整には以下の3点が重要である:1)創造的景観協議の法制度化、2)景観の公益と再生可能エネルギーの公益の共存には立地計画の導入の必要があること、3)地方の自治体の決定を専門的・学術的に支えるための支援システムが必須であること。
著者
是澤 紀子 堀越 哲美
出版者
公益社団法人 日本都市計画学会
雑誌
都市計画論文集 (ISSN:09160647)
巻号頁・発行日
vol.39.3, pp.145-150, 2004-10-25 (Released:2017-08-02)
参考文献数
21
被引用文献数
1

本研究では、京都市街地を通過する花折断層南部の周辺地域を取り上げ、地震情報としての活断層を含む自然環境の条件と、信仰の場としての神社の立地との関係性を探ることによって、立地場所の地形地質的要素が神社とその周辺における景観の様相に及ぼす影響を把握し、景観整備のための景観形成を評価する指標を探ることを試みた。神社立地の頻度分布において活断層付近の神社は、活断層沿いに分布する様相を呈していることが示された。地形と地質の構成を検討した結果、活断層周辺の神社景観を形成する自然環境の表出は、基盤岩と被覆層という地質条件により区別できる可能性が考えられ、地形的特徴となる断層崖の地質のうち隆起した被覆層は、神社立地と自然環境との関わりを考察する上で、両者のインターフェースかつ指標であると推察される。このような自然環境条件の指標は、その土地固有の自然と文化により構成されるものであり、建造物と一体化した神社の周辺環境すなわち景観を保存整備していく上で重要である。
著者
西成 典久
出版者
公益社団法人 日本都市計画学会
雑誌
都市計画論文集 (ISSN:09160647)
巻号頁・発行日
vol.40.3, pp.241-246, 2005-10-25 (Released:2017-07-01)
参考文献数
14

本論文では、都市計画思想としての“広場”に着目する。 1969年新宿西口広場は人々が集まり互いに交歓し、社会にむけて情報発信する場となった。これは、計画側にとって予期しえない出来事であった。警察が西口広場を西口通路と名称変更することで、結果的に人々の行為を規制した。これら一連の出来事が当時の新聞紙面を賑わした。これら西口広場での人々の行為や議論を分析することで、当時の都市における“広場”について以下3つの側面が浮き彫りとなった。 1)「西口広場」という名称を「西口通路」と変更することは、西口駅前は通行のための空間である、という単一機能を明示し管理することであった。名称変更がかえって、機能を明確に捉えきれないという“広場”の側面を照射したことになる。 2)公園との対比において、“広場”は不特定多数の人々が離合集散する(交通の結節点)という側面が照射された。当時はそれが駅前にあって公園にはない性質であることが浮き彫りとなった。 3)日比谷公園での集会の失敗を通じて、“広場”が施設化され管理された既成の空間ではなく、集まった人々の自発的な行為によってはじめて意味を持つという側面が浮き彫りとなった。
著者
齊藤 広子 中城 康彦
出版者
公益社団法人 日本都市計画学会
雑誌
都市計画論文集 (ISSN:09160647)
巻号頁・発行日
vol.51, no.3, pp.820-826, 2016-10-25 (Released:2016-10-25)
参考文献数
13

定期借地権マンションの立地、建物概要や借地契約・費用負担の実態、管理上の課題とそれへの対応実態などを明らかにした。定期借地権マンションは都市のコンパクト化や土地入手困難地域での立地、公的主体所有の土地の有効利用、さらに住戸面積のゆとりのあるマンションの供給に一定寄与している。しかしながら、供給時の設定された法的関係、それに対する対価の設定、維持管理計画においては根拠が不明確なものがあり、現行法においての課題がある。さらに、契約関係が明確になっていない、契約内容が承継されていない、解消に向かってのプロセスプランニングがない、底地の買取の対応策がないという問題がある。また、借地契約関係への管理組合・管理会社の関与が現行法では困難と考えられているが、実態では多くの関与があり、関与が求められている。こうした実態を踏まえ、今後の課題として管理組合・管理会社の借地契約関係の関与の立法的対応、利用期限のある建物の計画修繕や解体準備のあり方、底地の買取制度等を検討し、供給時から体制を整備することが都市部の土地の有効利用につながると考えられる。
著者
岡 絵理子 鳴海 邦碩 ウィトメン トメンジャルガル
出版者
公益社団法人 日本都市計画学会
雑誌
都市計画論文集 (ISSN:09160647)
巻号頁・発行日
vol.37, pp.637-642, 2002-10-25 (Released:2017-11-07)
参考文献数
5

1990年以降、社会主義体制下にあった多くの都市は、民主主義体制へと移行しつつある。社会主義化では、土地や住宅は国家のものとされていた。しかし民主主義下において土地や住宅は個人の所有となり、その概念にも変化が生じているものと考えられる。本論文は、このような都市の1つとしてモンゴルの首都ウランバートルを取り上げ、2つの異なるタイプの住宅地に見られる土地と住宅の変容を調査した。その結果、個人の所有する土地と公的な空間の境界はあいまいで、前者が後者を侵食しつつあり、公的空間の明示と基盤の整備、さらには公共意識の醸成が必要である事が明らかとなった。
著者
五島 寧
出版者
公益社団法人 日本都市計画学会
雑誌
都市計画論文集 (ISSN:09160647)
巻号頁・発行日
vol.27, pp.1-6, 1992-10-25 (Released:2019-12-01)
参考文献数
13

THIS PAPER ELUCIDATES THE CHARACTERISTIC OF THE TOWN NAME IN SEOUL UNDER JAPANESE RULE IN COMPARISON WITH THAT IN PYONGYANG AND TAIPEI. THE AUTHOR POINTS OUT SOME“SUCCESSION” THROUGH THREE STAGES(LEE DYNASTY ERA, JAPANESE COLONIAL ERA AND INDEPENDENT ERA) WITH ANALYZING CHANGES OF THE TOWN NAME, RELATION BETWEEN THE TOWN NAMES IN EACH STAGES AND PHYSICAL DISTRIBUTION.
著者
蓮香 文絵 大澤 義明
出版者
公益社団法人 日本都市計画学会
雑誌
都市計画論文集 (ISSN:09160647)
巻号頁・発行日
vol.37, pp.973-978, 2002-10-25 (Released:2017-11-07)
参考文献数
7

本研究の目的は,山の見え方と校歌分布との関係を,学校からの山の見え方の数学的な分析により把握することである.校歌には,地域の自然環境が多く謳われ,特に,高い山や形容が特異な山は地域のシンボルとして地域の文化に根付いている.本研究では,山の見え方と山が最も高く見える範囲を示すモデルを設定する.そして近い山よりも,高く見える山を校歌に謳うことを示す.
著者
吉城 秀治 辰巳 浩 堤 香代子
出版者
公益社団法人 日本都市計画学会
雑誌
都市計画論文集 (ISSN:09160647)
巻号頁・発行日
vol.51, no.3, pp.380-386, 2016-10-25 (Released:2016-10-25)
参考文献数
8

幼少期の思い出や経験、体験は一般的にその後の生き方に影響を及ぼすものとされている。商業地を指向させる上でもその重要性が示されつつある幼少期の思い出は、都心商業地と郊外型SCの競合が生じている昨今での商業地の選好意識を理解する上でも重要と考えられる。そこで本研究では、幼少期における都心ならびに郊外型SCでのポジティブな思い出およびネガティブな思い出について調査しその実態を明らかにした後、それら思い出と商業地の選好意識との関係を明らかにした。その結果、それぞれにおける関わりの実態や今も記憶に残っているポジティブな思い出およびネガティブな思い出を把握できている。そして、都心で遊ぶといった楽しい経験が思い出になく、さらに都心で退屈な時間を過ごした経験や怒られるといった経験が今なお記憶として残っていることが、都心ではなく郊外型SCを選好させる要因になり得ることを明らかにできている。
著者
金森 有子 有賀 敏典 松橋 啓介
出版者
公益社団法人 日本都市計画学会
雑誌
都市計画論文集 (ISSN:09160647)
巻号頁・発行日
vol.50, no.3, pp.1017-1024, 2015-10-25 (Released:2015-11-05)
参考文献数
12
被引用文献数
4 2

現在,日本全国で空き家率の増加が大きな社会問題となっている.本研究では,空き家率の増加につながる社会的要因を重回帰分析により明らかにするとともに,それに基づき2035年までの空き家率を推移を推計した.推計の際には,自治体レベルで容易に利用可能であるデータを用いることで,自治体別の空き家率の推計が可能になることを意識した.推計の結果,住宅の着工と滅失のバランスが現状ペースのまま続いた場合,2035年には日本全国の空き家率が約20%に達し,都道府県別の空き家率が広がることが明らかになった.また,着工と滅失のバランスを見直し,各都道府県が2023年には余剰着工率が0となるようにした場合でも,2035年には全国の空き家率は13%程度となり,依然として山梨県では空き家率が16%近くになることが推計された.