著者
都留 康 阿部 正浩 久保 克行
出版者
岩波書店
雑誌
経済研究 (ISSN:00229733)
巻号頁・発行日
vol.54, no.3, pp.264-285, 2003-07

従業員個々人に支払われる月例給与,賞与,年収などの報酬は何によって決まるのか.また,近年,日本企業においては,人事戦略変更や人事制度改革が盛んだが,それは結果的に報酬構造にどのような影響を及ぼしているのか.この論文では,従来ほとんど用いられることのなかった企業内人事データに基づき,この2つの問題への接近を試みた.第1の問題に関しては,年齢や勤続年数も少なからぬ影響を与えているものの,日本企業の報酬構造を決定するもっとも重要な要素は,職能資格であることを明らかにした.第2の問題については,過去数年間において,日本企業は賃金に対する年齢や勤続年数の効果を小さくし,査定や役職の効果を大きくするという方向に報酬構造を変化させてきたという証拠を提示した.とりわけ,人事制度を職能資格制度から職務等級制度や役割等級制度へと移行させた企業では,査定の効果を強めるという前提のもとで,賃金の下方硬直性を是正し,賃金と仕事とのより直接的な関連づけが目指されていることを示した.