著者
藤井 一至 松浦 陽次郎 菅野 均志 高田 裕介 平舘 俊太郎 田村 憲司 平井 英明 小崎 隆
出版者
日本ペドロジー学会
雑誌
ペドロジスト (ISSN:00314064)
巻号頁・発行日
vol.63, no.2, pp.73-81, 2019 (Released:2020-12-31)
参考文献数
23

2022年から実施される学習指導要領の改訂では,地理歴史科の科目が「地理総合」,「地理探求」に変更となり,地図や地理情報システムの活用による国際性,主体的な思考力の養成が求められることとなった。これにあわせて,土壌に関して国内外で蓄積されてきた研究成果を基礎にした,正確な地図および用語を高校生が活用できるように,高校地理の土壌に関わる教育内容の更新が喫緊の課題である。そこで,現行の高校地理(地理B)の教科書にみられる用語および地図の問題点を整理し,教育内容の修正・更新案を提示した。具体的には,(1)チェルノーゼム,プレーリー土,パンパ土,栗色土の統一,(2)単独の土壌分類名と対応しないツンドラ土の削除,(3)「ラテライト」の削除とフェラルソル(ラトソル)への統一,(4)ポドゾル,フェラルソルの分布域の過大評価の修正,(5)テラロッサ,テラローシャを含む「粘土集積土壌」の追加,(6)間帯土壌(成帯内性土壌)として黒ボク土,沖積土の追加である。これによって,世界の土壌の分布と生業や文化との関わり,日本の主要な土壌の地理的分布とその特異性の理解促進に貢献できる。
著者
高田 裕介 レオン 愛 中井 信 小原 洋 神山 和則
出版者
土壌物理学会
雑誌
土壌の物理性 = Journal of the Japanese Society of Soil Physics (ISSN:03876012)
巻号頁・発行日
no.123, pp.117-124, 2013-03

わが国の農耕地における土壌情報で特に重要なものがデジタル農耕地土壌図と土壌環境基礎調査データベースである.本研究では,公開されている土壌情報の利活用の一例を示すために,土壌情報閲覧システムに収録されている農耕地土壌図および作土層の理化学性データベースを用いて炭素および窒素賦存量の全国試算を行い,それらの時空間的な変動を解析した.作土層中の炭素および窒素賦存量の平均値は有機質土壌グループおよび黒ボク土グループで高かった.また,炭素賦存量の主たる土壌群毎の経時変化は,水田で一定,普通畑で減少傾向,樹園地および牧草地で増加傾向にあった.他方,窒素賦存量の平均値は全ての地目において増加傾向であり,炭素/窒素比は減少傾向となった.作土層中の炭素および窒素総量は235から218TgCへ,また窒素総量は19.0から18.4TgNへと減少したが,農耕地面積の減少傾向とは一致しなかった.本結果は適切な土壌管理によって,耕地面積の減少による炭素および窒素賦存量の減少を抑制できるということを示している.