著者

魚路 学

出版者

公益社団法人 日本都市計画学会

雑誌

都市計画論文集 (ISSN:09160647)

巻号頁・発行日

vol.39.3, pp.895-900, 2004-10-25 (Released:2017-08-02)

参考文献数

7

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本研究は都市のコンパクトさに着目し、コンパクトな都市が人々の生活や経済活動に与える影響を分析することにより、今後の人口減少時代に対応した都市構造を考察することを目的とする。25地方都市を対象とし、人口や都市機能の広がりを定量的に把握した。また、都市のコンパクトさと活動の活発さの関係性を分析した。分析より、コンパクトな都市ほど生活利便性、職住近接性を要因として消費活動や、就業活動が活発となることが明らかとなった。さらにコンパクトな都市を実現するために都市レベルでは複合型土地利用、空間容量の設定、逆線引き、市街化調整区域での規制強化の4点、広域レベルでは都市計画区域マスタープラン、市町村合併の2点からその方策を述べた。