Ceek.jp Altmetrics (α ver.)
文献ランキング
合計
1ヶ月間
1週間
1日間
文献カレンダー
新着文献
すべて
2 Users
5 Users
10 Users
新着投稿
Yahoo!知恵袋
レファレンス協同データベース
教えて!goo
はてなブックマーク
OKWave
Twitter
Wikipedia
検索
ウェブ検索
ニュース検索
ホーム
文献一覧: Miyahara Keizo (著者)
4件
3
0
0
0
IR
2015年度短期日本語教育プログラムの実施と新たなプログラムの構築
著者
磯野 英治
近藤 佐知彦
宮原 啓造
イソノ ヒデハル
コンドウ サチヒコ
ミヤハラ ケイゾウ
Isono Hideharu
Kondo Sachihiko
Miyahara Keizo
出版者
大阪大学国際教育交流センター
雑誌
多文化社会と留学生交流 = Journal of multicultural education and student exchange : 大阪大学国際教育交流センター研究論集
(
ISSN:13428128
)
巻号頁・発行日
no.20, pp.19-24, 2016
本稿では、国際教育交流センターの短期プログラム開発研究チームと日本語教育研究チームが協働のもと行っている短期日本語教育プログラムである「J‒ShIP」および「超短期プログラム」の2015年度の実施状況を報告した。その中で、新たなプログラムの開発の背景や短期日本語教育プログラムの意義と可能性を併せて論じている。
2
0
0
0
OA
2015年度短期日本語教育プログラムの実施と新たなプログラムの構築
著者
磯野 英治
近藤 佐知彦
宮原 啓造
イソノ ヒデハル
コンドウ サチヒコ
ミヤハラ ケイゾウ
Isono Hideharu
Kondo Sachihiko
Miyahara Keizo
出版者
大阪大学国際教育交流センター
雑誌
多文化社会と留学生交流 : 大阪大学国際教育交流センター研究論集
(
ISSN:13428128
)
巻号頁・発行日
vol.20, pp.19-24, 2016-03-31
本稿では、国際教育交流センターの短期プログラム開発研究チームと日本語教育研究チームが協働のもと行っている短期日本語教育プログラムである「J‒ShIP」および「超短期プログラム」の2015年度の実施状況を報告した。その中で、新たなプログラムの開発の背景や短期日本語教育プログラムの意義と可能性を併せて論じている。
1
0
0
0
IR
国際教育交流における人名の表記法に関する考察
著者
宮原 啓造
Miyahara Keizo
ミヤハラ ケイゾウ
出版者
大阪大学国際教育交流センター
雑誌
多文化社会と留学生交流 : 大阪大学国際教育交流センター研究論集
(
ISSN:13428128
)
巻号頁・発行日
no.19, pp.57-64, 2015
国際教育交流の場に適した人名の表記法について考察する。世界各国には様々な人名の構成が存在するが、その正確な表記と、それを通じた個人の明確な弁別は、留学や国際共同研究などの教育交流を含め、あらゆる分野における社会活動にとって重要な要素である。本稿では、まず特徴的な人名構成の例を取り上げて概要を俯瞰すると共に、その複雑性・多様性を再確認する。次に、その分析と考察に基づいて、国際教育交流に有用と考えられるいくつかの人名表記手法を提案する。
1
0
0
0
IR
短期留学生向け「理工医学研究プログラム」の開発
著者
宮原 啓造
Miyahara Keizo
ミヤハラ ケイゾウ
出版者
大阪大学国際教育交流センター
雑誌
多文化社会と留学生交流 = Journal of multicultural education and student exchange : 大阪大学国際教育交流センター研究論集
(
ISSN:13428128
)
巻号頁・発行日
no.20, pp.75-80, 2016
大阪大学が、その海外協定校からの要望に答えるべく新設した短期留学生受入れプログラムについて述べる。同プログラムは、理工医学系の主に学部生を対象としており、長期休暇期間中に来日する短期留学生が様々な部局の研究室に所属して研究活動を遂行するものである。プログラムの新規開発にあたっては、既に10年弱の実績を持つセメスタベースの短期研究留学受入れプログラム「FrontierLab@OsakaU」の枠組みを基盤として活用した。実施初年である2015年度はプログラムのカウンタパートとして米国の協定校を設定し、同校から12名の学生を受入れた。実施後のアンケート調査から、プログラムが着実に遂行され参加学生および受入れ研究室の双方がプログラム構成に満足すると共に十分な研究成果を挙げたことが確認された。また協定校から受入れ数枠拡大の要望が寄せられ、これらの結果を受けて今後プログラムの規模を拡充すべく運営会議で検討を進めている。