著者

植原 亮

出版者

関西大学総合情報学部

雑誌

情報研究 : 関西大学総合情報学部紀要 (ISSN:1341156X)

巻号頁・発行日

vol.44, pp.1-13, 2016-08-10

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貨幣のような制度的対象はしばしば特別な存在であると見なされる.制度的対象についての有力な見解である集団的志向説によれば,それらは人々の集団的志向性なしには存在しえないがゆえに,他の通常の人工物とは存在論的に異なっており,またその存在論な固有性が認識論的・方法論的な独自性に反映されているという.本稿で目指すのは,制度的対象に対するこの種の哲学的態度のやめ方を描き出すことである.そのためにまず,集団的志向説を批判的に検討する.次いで,その代替的な見方として「ふるまい説」を提出し,その妥当性を示すことを試みる.そして最後に,ふるまい説について想定されるふたつの疑問に応答する.