著者

渡辺 剛 藤井 義明 児玉 淳一 福田 大祐

出版者

資源・素材学会

雑誌

資源・素材講演集

巻号頁・発行日

vol.8, no.1, pp.3, 2021-03-10

---

日本は、国土面積が世界の0.25%であるが、自然災害被害額が世界の17%を占めているように、自然災害の被害を受けやすい。世界的に見ても、世界の自然災害の被害額ランキングの上位3つを、四川大地震・阪神淡路大震災・東日本大震災が独占しているように地震の被害は甚大である。 巨大地震の対策として予知が研究されているが、予知技術は確立されておらず未だ予知に成功した事例はない。仮に予知技術が確立されて人的被害を抑えることができても、インフラの被害を防ぐことはできない。一方、巨大地震を予防することができれば、これらの被害をゼロにすることができる。たとえば地下核実験により巨大地震の発生を予防できるのではないかという報告がある。そこで本研究では地下核実験による巨大地震の抑制効果について検討し、核実験場から様々な距離の地域における地震の発生状況やb値の推移について調べた。すると最寄りの核実験場から2100 km以内では、地下核実験後、巨大地震の発生頻度が減少し、b値は増加していた。核実験による地震動が臨界状態にない断層を刺激し、小さい地震が発生してひずみエネルギーが解放された可能性がある。