著者
山本 博之
雑誌
情報処理
巻号頁・発行日
vol.57, no.7, pp.666-669, 2016-06-15

教科「情報」が始まって13年経つが,自治体が実施する授業に関する研修は十分ではない.そのため都高情研をはじめとした教科研究会はさまざまな研修活動を行い,情報科の研鑽と交流の場を提供してきた.次期学習指導要領において「情報の科学的な理解に裏打ちされた情報活用能力の育成」が掲げられ,プログラミングやデータサイエンス,情報セキュリティといった内容が強く押し出された.しかし,このような学習内容は,現状の情報科教員にとって指導するのが難しく,大規模な教員研修が必要になると言われている.教員研修については,国や自治体だけでは十分な体制を用意することはできないため,教科研究会や学会の協力が期待されている.

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ぺた語義:情報科における研究会活動の意義と高校現場の研修体制 -東京都の場合- 山本 博之 https://t.co/1TVfZyzWEh 情報処理, Vol.57, No.7, pp.666-669 (2016-06-15)

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