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著者
松永 和介
出版者
公益社団法人日本船舶海洋工学会
雑誌
日本造船学会誌 (ISSN:03861597)
巻号頁・発行日
no.659, 1984-05
著者
H.U.
出版者
公益社団法人日本船舶海洋工学会
雑誌
造船協会雑纂 (ISSN:03861597)
巻号頁・発行日
no.116, pp.3-4, 1931-11
著者
奥田 克己 村崎 正道 宇野 九十九
出版者
公益社団法人日本船舶海洋工学会
雑誌
造船協会雑纂 (ISSN:03861597)
巻号頁・発行日
no.270, pp.28-42, 1948-05-25

前囘迄の三囘に及ぶ論文に於て, 動荷重を考慮せる齒車の強度計算法に就て詳述したが, 今囘は設計者の便に資するため, 以上の記述を總括して計算の公式を設計の順序に従て排列した, 最後に本計算方法の数値計算例を示し, 三菱重工各場所に於て製作せる各種齒車に對して實施せる強度計算結果を表示し, 安全率を圖示して本論文の結びとした, この結果に依れば大體に於て本法に依て得られた強度の安全率に對し著しき矛盾は認められなかつた。
著者
T.Z.K.
出版者
公益社団法人日本船舶海洋工学会
雑誌
造船協会雑纂 (ISSN:03861597)
巻号頁・発行日
no.104, pp.8-9, 1930-11
著者
S.O.
出版者
公益社団法人日本船舶海洋工学会
雑誌
造船協会雑纂 (ISSN:03861597)
巻号頁・発行日
no.103, pp.24-31, 1930-10
著者
矢崎 敦生
出版者
公益社団法人日本船舶海洋工学会
雑誌
日本造船学会誌 (ISSN:03861597)
巻号頁・発行日
no.724, pp.692-694, 1989-10-25
出版者
公益社団法人日本船舶海洋工学会
雑誌
造船協会誌 (ISSN:03861597)
巻号頁・発行日
no.429, pp.155-160, 1965-04-25

60mまでの小型沿岸船の復原能力はある種の荷重状態のもとで, あるいはまた甲板上に氷結を起こしたとき, 不十分なものとなる。多くの小型船が未知の条件のもとで遭難を起こしたため, この問題について1950年から60年にかけて多くの理論的, 実験的な研究が行なわれて来ている。Manleyの指摘するところによると, 60mまでの小型船は復原能力の立場から見ると大型船よりも危険状態にある。さらに船舶の全遭難数のうち, これら小型船の遭難が占める割合は増加の傾向を示し, 1899年から1913年の間の36%が第2次大戦後は66%に達している。一方全船舶数に対して小型の占める割合は20%から30%を保っている。また小型船の遭難の70%は冬期に起こり特に乾玄の低いこと, 甲板上に貨物を搭載していたことが共通している。これらの小型船の遭難を防止するためには, 遭難機構を解明し, 現実的な規則をもうけて復原能力の欠陥を改善しなければならず, また国際安全規則に対するトン数制限を500登録トン以下に引き下げることが望ましいものと思われる。