著者

谷本 忠明 佐藤 明子 林田 真志 川合 紀宗

出版者

広島大学大学院教育学研究科附属特別支援教育実践センター

雑誌

広島大学大学院教育学研究科附属特別支援教育実践センター研究紀要 = The bulletin of the Center for Special Needs Education Research and Practice, Graduate School of Education, Hiroshima University (ISSN:18835406)

巻号頁・発行日

no.15, pp.33-41, 2017-03

---

平成25(2013)年度より,特別支援学校(聴覚障害)高等部に現行学習指導要領が学年進行で施行された。その際,それまでの教科内容が大きく変わったのが外国語(以下,英語科)であった。他方で,近年のグローバル化を踏まえて,中央教育審議会は,平成34年度からの新たな教育課程の施行に向けて,「審議のまとめ」(2016)の中で,高等学校英語科の新たな科目案を示した。しかし,聴覚障害教育においては,「聞く」,「話す」ことに困難のある生徒に対する英語科指導の教育的手立てについて,これまでも課題が指摘されてきている。他方で,「読む」,「書く」ことについても,基礎となる日本語習得の手立てを考慮しながら進めていく必要があることや,生徒の状態の多様化を踏まえた指導方法の工夫などの対応も求められている。本稿では,現行学習指導要領が施行された初年度において全国の特別支援学校(聴覚障害)高等部において開設された英語科に関して行った調査の概要を報告するととに,そこから得られた結果を踏まえて,次期学習指導要領に向けて何が求められるのかについて検討した。本稿は,平成26年度広島大学大学院教育学研究科博士課程前期特別支援教育学専攻の課題研究報告書の内容の一部に基づき作成されたものである。

著者

林田 真志 河野 そらみ 河原 麻子

出版者

広島大学大学院教育学研究科附属特別支援教育実践センター

雑誌

広島大学大学院教育学研究科附属特別支援教育実践センター研究紀要 = The bulletin of the Center for Special Needs Education Research and Practice, Graduate School of Education, Hiroshima University (ISSN:18835406)

巻号頁・発行日

no.16, pp.1-8, 2018-03

---

小学校の難聴特別支援学級で指導を担当している教員を対象として、自立活動の実態と課題を明らかにすることを目的として質問紙調査を実施した。回答者のうち、特別支援学校教諭免許状(聴覚障害教育領域)保有者は11.8%にとどまった。先行研究でも報告されたとおり、多くの学級内で使用されている主たるコミュニケーション手段は音声言語であった。在籍児童が抱える学校生活上の困難として多く回答されたのは、「語彙について」「やりとりの確実さ」であった。回答者が在籍児童と関わる際に苦慮することについては、「自身の難聴に関する知識が十分でないと感じる」「手話や指文字を使いたいが十分に使えない」「児童間の人間関係が十分に形成できていない」という回答が多くみられた。回答者が自立活動において指導経験のある内容については、読み書きや発音・発語、人間関係の形成に関するものが多かった。自立活動の指導内容を精選及び指導する際に苦慮することについては、「指導したい内容に関する知識や技量が追い付かない」という回答が最も多く、難聴特別支援学級担当教員の専門性に関する課題が改めて示された。