著者
黒飛 功二朗 長谷川 博
出版者
日経BP社
雑誌
日経ニューメディア (ISSN:02885026)
巻号頁・発行日
no.1622, pp.3-5, 2018-08-27

朝日新聞社が朝日放送テレビと共同で展開する「バーチャル高校野球」のライブ中継(地方大会と全国大会)がスポーツメディア「SPORTS BULL(スポーツブル)」で2018年7月4日から8月21日にかけて実施された。地方大会では709試合を、全国大会については全55試合を視…
著者
窪田 正利 平野 雄大 長谷川 博
出版者
日経BP社
雑誌
日経ニューメディア (ISSN:02885026)
巻号頁・発行日
no.1502, pp.13-14, 2016-02-29

フジテレビジョンは、有料放送の番組をインターネットを通じて提供するライブストリーミングサービスを強化する。既に展開中の「フジテレビNEXTsmart」に加えて、CS放送「フジテレビONE スポーツ・バラエティ」と「フジテレビTWO ドラマ・アニメ」の編成内容を…
著者
川上 郁夫 郡司 和仁 長谷川 博
出版者
日経BP社
雑誌
日経ニューメディア (ISSN:02885026)
巻号頁・発行日
no.1568, pp.11-12, 2017-07-10

動画配信 BS放送チャンネルの「BS11」を運営する日本BS放送は2017年6月5日、見逃し配信サイトの「BS11オンデマンド」を開設した。現在、「アニゲー☆イレブン!」や「報道ライブINsideOUT」、「BSイレブン競馬中継」といった番組を配信している。同サービスを開始した…
出版者
日経BP社
雑誌
日経ニューメディア (ISSN:02885026)
巻号頁・発行日
no.1381, pp.8-9, 2013-08-12

今回のモバキャスサービス提供条件の見直しは、(1)現行料金プラン(固定)の料金改定、(2)サービス提供範囲の拡大、(3)売上連動プランの新設、の大きく三つからなる。具体的に、最もセグメント単価の安い1セグ利用時の料金を見ていく。 まず、単純に…
著者
宮内 正喜 長谷川 博
出版者
日経BP社
雑誌
日経ニューメディア (ISSN:02885026)
巻号頁・発行日
no.1478, pp.11-12, 2015-08-24

ビーエスフジ(BSフジ)の代表取締役社長に宮内正喜氏が2015年7月1日付で就任した。宮内氏はフジテレビジョン 専務取締役などを経て、2007年6月から2015年6月までフジテレビ系列局の岡山放送の代表取締役社長を務めた。宮内氏にBSフジの今後の事業展開などについ…
著者
香川 正二郎 長谷川 博
出版者
日経BP社
雑誌
日経ニューメディア (ISSN:02885026)
巻号頁・発行日
no.1496, pp.11-12, 2016-01-18

テレビ新広島は、放送関連収入の拡大に向けて様々な取り組みを進めている。例えば独自制作番組の海外展開や、地元のプロサッカーチームのスマートフォン向け有料サイトの運営などを実施している。SNSの活用も進めている。
出版者
日経BP社
雑誌
日経ニューメディア (ISSN:02885026)
巻号頁・発行日
no.1594, pp.9-10, 2018-01-29

4K放送を受信できる本格的なテレビやケーブルテレビのSTBが揃うのは2018年秋口になると言われている。在京民放系各社は無料広告放送をビジネスモデルとして採用するが、広告収入を得るには幅広く受信環境が整い、受信機が普及することが欠かせない。秋口という…
出版者
日経BP社
雑誌
日経ニューメディア (ISSN:02885026)
巻号頁・発行日
no.1494, pp.8-9, 2015-12-21

イーライセンスとジャパン・ライツ・クリアランス(JRC)は2015年12月17日、事業統合発表会を開催し、2016年2月1日に設立予定の新会社「NexTone」について述べた。 NexToneの代表取締役 CEOにはイーライセンス 代表取締役社長の阿南雅浩氏(エイベックス・ミュージ…
出版者
日経BP社
雑誌
日経ニューメディア (ISSN:02885026)
巻号頁・発行日
no.1446, 2014-12-15

総務省の「NHK海外情報発信強化に関する検討会」は2014年12月12日に第5回会合を開催した。今回の会合では、構成員の1人である原麻里子氏(アナウンサー・社会人類学者)が英BBCの国際放送局である「BBCワールドサービス」などの現状に関するプレゼンテーションを…
出版者
日経BP社
雑誌
日経ニューメディア (ISSN:02885026)
巻号頁・発行日
no.1601, pp.11-12, 2018-03-19

まさにレッド・オーシャンとなっている動画配信市場だが、Amazonが来年度から本格展開する準備を進めている。サービス開始時期は当初4月とみられていたが、少し遅れているようだ。いまでは、6月開始と見る関係者が多い。
出版者
日経BP社
雑誌
日経ニューメディア (ISSN:02885026)
巻号頁・発行日
no.1642, 2019-01-28

放送サービス高度化推進協会(A-PAB)は2019年1月24日から同25日の2日間、「4K8K制作ワークショップ2019」を開催した。放送事業者などが登壇し、自社の4K・8Kに関する取り組みについて報告した。 名古屋テレビ放送(メ〜テレ)は2018年3月に8Kカメラを導入し、月に約1…
出版者
日経BP社
雑誌
日経ニューメディア (ISSN:02885026)
巻号頁・発行日
no.1463, pp.8-9, 2015-04-27

自民党の情報通信戦略調査会は2015年4月17日の会合で、日本放送協会(NHK)とテレビ朝日がそれぞれ放送した報道番組について、当該局の幹部から事情を聴いた。NHKについては2014年5月14日に放送された「クローズアップ現代」に対して、いわゆる「やらせ」があった…
著者
堤 天心 呉 波 田中 正晴
出版者
日経BP社
雑誌
日経ニューメディア (ISSN:02885026)
巻号頁・発行日
no.1434, pp.11-12, 2014-09-22

U-NEXTは、映像配信サービス「U-NEXT」向けに、ファーウェイ製のセットトップボックス(STB)「U-NEXT TV」の提供を2014年8月25日に開始した。ファーウェイ傘下企業(HiSilicon社、前身はファーウェイのASIC デザインセンター)が開発した先端チップセットを採…
出版者
日経BP社
雑誌
日経ニューメディア (ISSN:02885026)
巻号頁・発行日
no.1453, 2015-02-16

MVNOによる格安スマホサービス「U-mobile」を展開するU-NEXTは、スマホのアプリケーションストアを用意して提供する構想を持っていることを明らかにした(詳細は本号のp.11-12参照)。 同社では、設備を持たない通信キャリアになることを目標においている。単にバ…
出版者
日経BP社
雑誌
日経ニューメディア (ISSN:02885026)
巻号頁・発行日
no.1484, pp.11-12, 2015-10-12

博報堂DYメディアパートナーズ(DYMP)とCBCテレビは、iエネ コンソーシアムの幹事事業者の1社であるKDDIが三重県桑名市・四日市市で2015年4月から3500世帯を対象に実施している「大規模HEMS情報基盤整備事業」に参加、地元のチラシ情報などの…
出版者
日経BP社
雑誌
日経ニューメディア (ISSN:02885026)
巻号頁・発行日
no.1634, 2018-11-19

通信政策、携帯電話<ローミング、シェアリング自体に問題はない> 2018年11月1日にKDDIと楽天は、決済、物流、通信ネットワーク分野において、両社の保有するさまざまなアセットを相互利用し、それぞれの事業領域におけるサービス競争力を一層強化することを発…
出版者
日経BP社
雑誌
日経ニューメディア (ISSN:02885026)
巻号頁・発行日
no.1650, pp.5-7, 2019-03-25

AbemaTVが着実に存在感を示し始めている。ダウンロード数も3800万件を突破し、かつ月額960円のAbemaプライムの加入者数も38万件近くまで伸びてきた。38万件が多いか少ないかという議論はあろうが、今のサービス事業者の過剰感からすると、少なくとも1歩先の最前線を…
出版者
日経BP社
雑誌
日経ニューメディア (ISSN:02885026)
巻号頁・発行日
no.1483, 2015-10-05

通信政策、携帯電話<携帯電話料金は本当に高いのか> 2015年9月11日に開かれた経済財政諮問会議で、安倍総理が携帯電話料金の家計負担軽減が大きな課題だとして、高市総務大臣に対して料金引き下げの検討を指示した。通信を所管する総務大臣ではなく、総理大…
出版者
日経BP社
雑誌
日経ニューメディア (ISSN:02885026)
巻号頁・発行日
no.1517, pp.10-11, 2016-06-20

多チャンネル放送の加入者が伸び悩み始め、さらに純減を続けだしてから相応の期間を経たが、相変わらず増加基調に転ずる気配は見られない。契約者数だけを見れば2015年度は若干の伸びを示したようだが、WOWOW契約数の増加や、少ないチャンネルのパックへの加入…
出版者
日経BP社
雑誌
日経ニューメディア (ISSN:02885026)
巻号頁・発行日
no.1447, pp.13-14, 2014-12-22

こうした政府の様々な動きを受けて、総務省は「ICT街づくり推進会議」の共通ID利活用WGおよびSWGにおける議論を踏まえて、平成25年度補正予算を利用した事業として、放送・通信などにおける公的個人認証サービス民間活用実証実験を進めている。WG/SWGの検討では…