著者
金沢 吉展
出版者
明治学院大学心理学部付属研究所
雑誌
明治学院大学心理学部付属研究所年報 = Annual Report of the Meiji Gakuin Institute for Psychological Research (ISSN:18827241)
巻号頁・発行日
vol.12, pp.53-65, 2019-07

心理療法の終結に関する研究においては,中断に関する研究が多く,効果的な終結に関する研究は少ない。後者の研究からは,終結時には終結行動と呼ばれる一定の行動が見られ,これらの行動と心理療法の効果との間に関連が見られることが報告されている。一方中断に関する研究においては,当初はクライエントのデモグラフィック要因に注目した研究が多く行われてきたが,最近の研究においては中断の定義の不明確さが指摘され,また,作業同盟,セラピスト- クライエント関係,そしてその関係に関わるセラピスト-クライエントの両者が中断に影響を与えていることが示されている。加えて,セラピストとクライエントの間には,心理療法の目標や期間等について認識の違いがあることが示されており,こうした認識の違いが中断に影響していることが示唆されている。最後に,これらの研究から得られる実践上の示唆と今後の研究上の課題について論じた。
著者
金沢 吉展
出版者
明治学院大学心理学部付属研究所
雑誌
明治学院大学心理学部付属研究所年報 = Annual Report of the Meiji Gakuin Institute for Psychological Research (ISSN:18827241)
巻号頁・発行日
vol.11, pp.33-41, 2018-07

日本の心理職にとって長年の懸案であった法的資格である公認心理師法が制定された。しかしこの法律および関連する制度について,海外の同種の資格と比較すると様々な課題が指摘される。公認心理師に求められる知識・技術,ならびに業務の定義が曖昧であることにより,今後の混乱が懸念される。資格試験受験資格が大学院修了ではなく学部卒も含まれていること,資格更新制度が採用されていないことは,資格制定の目的である一般市民の保護に資するのか,疑問が提示される。卒後教育が必要であることは当然であるが,全国で充実した卒後教育を受けられるようなシステム作りが必要である。法的資格取得後の公認心理師の質向上について,関連する学会や職能団体が果たす役割は大きいと言える。