著者
佐藤 哲郎
出版者
学校法人松商学園松本大学
雑誌
松本大学研究紀要 = The Journal of Matsumoto University (ISSN:13480618)
巻号頁・発行日
vol.12, pp.19-31, 2014-03-18

社会福祉協議会の結成時から現在に至るまで活動の拠り所としてきた理論であるコミュニティ・オーガニゼーション(以下、「CO」という)に関して先行研究等を踏まえながら年代別に整理することにより、COが各年代でどのように認識され実践として位置づけられていったのかを関連する政策的動向も含めて明らかにしながら社会福祉協議会発展の経過をまとめる。
著者
清水 聡子
出版者
学校法人松商学園松本大学
雑誌
松本大学研究紀要 = The Journal of Matsumoto University (ISSN:13480618)
巻号頁・発行日
vol.11, pp.101-115, 2013-01-31

今年は長野県スキー発祥100周年である。本稿では、「人口減少に向き合う地域」として、長野県で行われる余暇活動、山岳スポーツであり、ウィンタースポーツであるスキー・スノーボードに焦点を絞って考察した。日本の余暇の現状を分析し、余暇活動の現状を分析し、余暇活動の現場として長野県を捉え、地域の独自性や魅力は、大地のエネルギーを五感(視・聴・嗅・味・触)、場合によっては第六感で吸収するしくみをデザインすることであると指摘した。
著者
藤波 大三郎
出版者
学校法人松商学園松本大学
雑誌
松本大学研究紀要 = The Journal of Matsumoto University (ISSN:13480618)
巻号頁・発行日
vol.17, pp.1-32, 2019-03-08

アベノミクスの金融政策によりわが国はデフレを脱却しつつあり、物価は徐々に上昇し、円高と呼ばれる状況はなくなった。デフレの原因については様々な論争があるがインフレ目標を設定した大胆な金融緩和政策が物価の上昇と雇用情勢、企業利益等に効果があった点からはデフレは短期的にも基本的には貨幣的現象であるが、賃金が上がりにくく、インフレ目標が未達の点からは金融市場と労働市場等の制度的問題と言える。労働市場が流動性の高い市場に変化すれば賃金は上昇しやすくなるが、かつての日本的経営を支えた株式持合いの解消、株主の声の復活を踏まえて、新しい企業経営、雇用制度、公的保障等の総合的な見直しと再構築が求められている。
著者
大窄 貴史 成 耆政 鈴木 尚通 中島 弘毅 葛西 和廣 竹内 信江 田中 正敏
出版者
学校法人松商学園松本大学
雑誌
松本大学研究紀要 = The Journal of Matsumoto University (ISSN:13480618)
巻号頁・発行日
no.10, pp.13-44, 2012-01-31

本稿は地域スポーツイベントの経済波及効果及び参加者の健康増進への影響について、明らかにすることを目的とした。経済波及効果は大会運営経費の2.01倍であった。満足度における肯定的回答が、およそ8割であった。リピーターの運動機会は、参加者全体の4割で運動機会が増加した。本大会が他の関係団体と共同し、魅力あふれる大会を創造していくことが、塩尻市を中心とする地域の活性化、地域住民への活力及び健康増進に寄与すると考える。
著者
室谷 心
出版者
学校法人松商学園松本大学
雑誌
松本大学研究紀要 = The Journal of Matsumoto University (ISSN:13480618)
巻号頁・発行日
vol.11, pp.269-281, 2013-01-31

まつもと広域ものづくりフェアで実施した、松本大学キッズプログラミング教室での、小学生を対象としたプログラミング教室の教育実践を報告する。