著者

寄藤 晶子

出版者

学校法人松商学園松本大学

雑誌

松本大学研究紀要 = The Journal of Matsumoto University (ISSN:13480618)

巻号頁・発行日

no.10, pp.245-256, 2012-01-31

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「女性」を描くことから出発したフェミニスト地理学は生産/再生産/、公的/私的という二元論的知が世界を構成し、「男性」ですら排除や抑圧の対象となることを示した。ジェンダーは歴史・地理的な状況を通して再生産され、その過程では道徳的言説を伴う差異の空間を弁証法的に構築する。規範的な「男性」像を作り出す過程と空間の関係を分析するには、規範を脅かすものとして表象される空間・場所に対する道徳的言説と排除の地理にも注目する必要がある。

著者

寄藤 晶子

出版者

学校法人松商学園松本大学

雑誌

松本大学研究紀要 (ISSN:13480618)

巻号頁・発行日

vol.10, pp.245-256, 2012-01

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「女性」を描くことから出発したフェミニスト地理学は生産/再生産/、公的/私的という二元論的知が世界を構成し、「男性」ですら排除や抑圧の対象となることを示した。ジェンダーは歴史・地理的な状況を通して再生産され、その過程では道徳的言説を伴う差異の空間を弁証法的に構築する。規範的な「男性」像を作り出す過程と空間の関係を分析するには、規範を脅かすものとして表象される空間・場所に対する道徳的言説と排除の地理にも注目する必要がある。

著者

佐藤 茂太郎 斉藤 雄佑

出版者

学校法人松商学園松本大学

雑誌

松本大学研究紀要 = The Journal of Matsumoto University (ISSN:13480618)

巻号頁・発行日

vol.20, pp.151-157, 2023-03-10

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割合の意味理解や活用は、児童にとって困難であることが指摘されている。そこで、第5学年の小数の乗法に焦点をあて、割合の意味理解を促すために、割合の見方を意識した指導と再測定(基準をかえて測定し直すこと)を意識した指導を行い、乗法の意味をどのように拡張させ、成長させていけばよいかを検証した。また、「ユニット化とノルム化」を分析枠組みとして、小数の乗法において児童がどのように比例的推論を働かせているかを分析することとした。本研究の結果、小数の乗法で単元を通して再測定を行うことで、基準を変えるという考えを児童が自らできるようになった。また、乗法で用いた考えを除法でも活用できることがわかった。

著者

小松 茂美

出版者

学校法人松商学園松本大学

雑誌

松本大学研究紀要 = The Journal of Matsumoto University (ISSN:13480618)

巻号頁・発行日

vol.15, pp.69-78, 2017-01-31

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学校には様々な校務分掌がある。運動部活動の顧問もその一つであるが、運動部活動顧問の場合その勤務形態は複雑で負担も大きい。本ノートは、運動部活動顧問の立場に立ち、勤務形態の改善に取り組んだ事例研究である。

著者

浜崎 央 片庭 美咲 柴田 幸一 住吉 廣行

出版者

学校法人松商学園松本大学

雑誌

松本大学研究紀要 = The Journal of Matsumoto University (ISSN:13480618)

巻号頁・発行日

vol.12, pp.77-85, 2014-03-18

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We aim to propose an index to evaluate the level of educational success performed in line with curriculum policy.We will point out that there exist two conditions for checking the improvement of the educational performance by teachers at universities. Enhancing various teaching skills by "student evaluation" and/or "classroom observation" can be regarded as a "necessary condition" but not "sufficient condition". Therefore, we propose the "sufficient condition" to obtain satisfactory educational results based on university curriculum policy. Because, the curriculum is systematically constructed by each department according to its own educational policy, this "sufficient condition" plays the role of evaluating the validity of the policy itself. We strongly suggest that the "annual transition of the GPA distribution" becomes a suitable candidate for this "sufficient condition". In addition, we would like to mention that this work of proposing the index is a good result of the Institutional Research accomplished by the ideal collaboration between academic and office staff. The latter deal with the various data of students.

著者

室谷 心

出版者

学校法人松商学園松本大学

雑誌

教育総合研究 = Research and Studies in Education (ISSN:21336114)

巻号頁・発行日

vol.1, pp.91-108, 2017-11-30

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2017年7月2日に行われた東京都議会議員選挙は、小池百合子都知事率いる「都民ファーストの会」が圧勝し、自民党は歴史的大敗を喫した。本論文は、投票日前後での都議選に関係するキーワードを含むツィートを集め、その内容を解析したものである。研究の興味としては、ツィート数の時系列での変化、ツィートに含まれる単語の使用頻度分布、ツィート者数分布、リツィート数、被リツィート数分布などから、代表的SNSであるツィッターシステム上に流れる、都議会議員選挙関連情報の特徴を明らかにすることである。今回の解析の結果、都議会議員選挙関連のツィートの特徴として、リツィートの占める割合が非常に高いこと、異常に饒舌な参加者はいないことが明らかとなった。また、頻出単語を見る限り、"豊洲移転"や"受動喫煙"といった争点の話題は目立たず、ネガティブキャンペーンの単語の方が頻出していたという結果であった。

著者

大蔵 真由美

出版者

学校法人松商学園松本大学

雑誌

松本大学研究紀要 = The journal of Matsumoto University (ISSN:13480618)

巻号頁・発行日

vol.18, pp.55-67, 2020-03

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戦時期日本において地域において組織的に展開されていった農村文化運動を取り上げ、その中心的存在となっていた社団法人農山漁村文化協会が行った取り組みの一端を明らかにし、社会教育の機能をどのようにして取り入れようとしたのか考察することを目的とする。文化施設実験村は農村文化運動の効果を調査するために千葉県の3つの町村で行われたものであり、芸能や読書などの事業が展開された。文化施設実験村の数々の取り組みは方法面では社会教育的な機能を取り入れていたが、その内容は総力戦体制に組み込まれていく過程となっていき、地域課題への気付きを糸口とした抵抗の可能性はすり抜けてしまったと言える。

著者

真次 宏典

出版者

学校法人松商学園松本大学

雑誌

松本大学研究紀要 = The Journal of Matsumoto University (ISSN:13480618)

巻号頁・発行日

vol.12, pp.1-7, 2014-03-18

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軟性憲法と硬性憲法という概念は日本の憲法学においても基礎概念となっている。まず、この概念について、実質的意味の憲法、近代的意味の憲法、立憲的意味の憲法という憲法の諸概念の検討と確認を行う。そして、軟性憲法と硬性憲法という概念が日本憲法学でどのように受容されてきたかを検討し、日本の憲法秩序は、制定後60年以上にわたって「憲法改正」を経験していない憲法典(日本国憲法)と国会の制定する法律以下の憲法附属法によって形成されていることを分析するための理論的基礎作業を行う。

著者

真次 宏典

出版者

学校法人松商学園松本大学

雑誌

松本大学研究紀要 (ISSN:13480618)

巻号頁・発行日

vol.12, pp.1-7, 2014-03

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軟性憲法と硬性憲法という概念は日本の憲法学においても基礎概念となっている。まず、この概念について、実質的意味の憲法、近代的意味の憲法、立憲的意味の憲法という憲法の諸概念の検討と確認を行う。そして、軟性憲法と硬性憲法という概念が日本憲法学でどのように受容されてきたかを検討し、日本の憲法秩序は、制定後60年以上にわたって「憲法改正」を経験していない憲法典(日本国憲法)と国会の制定する法律以下の憲法附属法によって形成されていることを分析するための理論的基礎作業を行う。

著者

守 一雄 宮澤 悟 村山 喬宏 森岡 優太

出版者

学校法人松商学園松本大学

雑誌

教育総合研究 = Research and Studies in Education (ISSN:24336114)

巻号頁・発行日

vol.4, pp.141-147, 2020-11-30

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早口言葉“バスガス爆発”は練習をしてもなかなか上手く言えるようにならないことが知られている。 本研究では、“バスガス爆発”と音韻的にほとんど同じである“バスが砂漠発”という言葉を「足場」と して利用することで、この早口言葉が簡単に言えるようになるかどうかを実験的に検証した。大学生 36名をランダムに約半数ずつに割り振り、「足場かけ」条件(実験条件)と統制条件とで同じように1分 間の練習を行い、プリテスト・ポストテスト法による検証を行った。実験の結果、「足場かけ」条件 で効果が認められたが、「足場かけ」がない統制条件でも練習すればできるようになり、統計的な差 は認められなかった。

著者

清水 聡子

出版者

学校法人松商学園松本大学

雑誌

松本大学研究紀要 = The Journal of Matsumoto University (ISSN:13480618)

巻号頁・発行日

vol.12, pp.159-175, 2014-03-18

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2013年9月7日、東京2020オリンピック・パラリンピック開催が決定した。プレゼンテーションで取り上げられた「お・も・て・な・し」の一言は日本の良さを端的に表現し、大きなインパクトを与えた。東京オリンピック招致に成功し、ソチ冬季オリンピックが開催された今こそ、長野県内スキー場の現状を把握し、考察することが求められている。オリンピック開催地であった志賀高原を本稿では取り上げ、事例研究とする。

著者

守 一雄 宮澤 悟 村山 喬宏 森岡 優太

出版者

学校法人松商学園松本大学

雑誌

教育総合研究 = Research and Studies in Education (ISSN:24336114)

巻号頁・発行日

no.4, pp.141-147, 2020-11-30

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早口言葉"バスガス爆発"は練習をしてもなかなか上手く言えるようにならないことが知られている。 本研究では、"バスガス爆発"と音韻的にほとんど同じである"バスが砂漠発"という言葉を「足場」と して利用することで、この早口言葉が簡単に言えるようになるかどうかを実験的に検証した。大学生 36名をランダムに約半数ずつに割り振り、「足場かけ」条件(実験条件)と統制条件とで同じように1分 間の練習を行い、プリテスト・ポストテスト法による検証を行った。実験の結果、「足場かけ」条件 で効果が認められたが、「足場かけ」がない統制条件でも練習すればできるようになり、統計的な差 は認められなかった。

著者

福島 智子

出版者

学校法人松商学園松本大学

雑誌

松本大学研究紀要 = The Journal of Matsumoto University (ISSN:13480618)

巻号頁・発行日

vol.18, pp.81-89, 2020-03-10

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本稿では、社会学的視点から、家庭で毎日の献立を考える人びと(多くは女性)の選択に影響を与える「家庭料理」規範を分析する。諸外国における「家庭料理」研究を参照しながら、現代日本におけるジェンダー化されたフードワーク(献立の作成や食材の調達、調理など)のあり方を明らかにする。

著者

中村 純子

出版者

学校法人松商学園松本大学

雑誌

松本大学研究紀要 (ISSN:13480618)

巻号頁・発行日

no.11, pp.205-216, 2013-01

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本稿は「超」の用法より、長く、広く使用されている要因を明らかにすることを目的とする。「超」は漢字熟語の前項、接頭辞的用法、副詞的用法とその用法を広めてきた。副詞的用法は新しく、主に若者に使用されている。付属語としての制約から自由になったため、生産性が高くなったと言える。さらに、「超」の文体的価値は若者ことばであっても、それほど低くない。これらが「超」の汎用性を高めた要因だと思われる。

著者

清水 聡子

出版者

学校法人松商学園松本大学

雑誌

松本大学研究紀要 (ISSN:13480618)

巻号頁・発行日

vol.12, pp.159-175, 2014-03

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2013年9月7日、東京2020オリンピック・パラリンピック開催が決定した。プレゼンテーションで取り上げられた「お・も・て・な・し」の一言は日本の良さを端的に表現し、大きなインパクトを与えた。東京オリンピック招致に成功し、ソチ冬季オリンピックが開催された今こそ、長野県内スキー場の現状を把握し、考察することが求められている。オリンピック開催地であった志賀高原を本稿では取り上げ、事例研究とする。

著者

本間 崇教 山本 悦史

出版者

学校法人松商学園松本大学

雑誌

松本大学研究紀要 = The Journal of Matsumoto University (ISSN:13480618)

巻号頁・発行日

vol.20, pp.107-113, 2023-03-10

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本研究は、学術的な観察対象にされることの少ない野球独立リーグ観戦者を対象とした基礎資料の作成を目的とする。調査対象として、BCリーグに所属する新潟アルビレックスBCを取り上げ、観戦者及び球団のマーケティング施策に関する定量データを収集した。データ収集は新潟アルビレックスBCのホームゲームにて実施し、マーケティング施策の参考となるデータ収集のために、調査前に球団職員へヒアリングを行いながら調査票を作成した。得られたデータを用いて、一部Jリーグ観戦者調査のデータと比較しながら、独立リーグ観戦者調査の特性について明らかにした。その結果、基本属性や行動特性においてJリーグ観戦者とは異なる性質が確認された。

著者

木村 晴壽

出版者

学校法人松商学園松本大学

雑誌

教育総合研究 = Research and Studies in Education (ISSN:24336114)

巻号頁・発行日

vol.2, pp.1-28, 2018-11-30

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本論は、明治初期に開始された地方制度改革の過程で信州に設置された筑摩県を素材に、その教育行政のあり方を仔細に検討した。筑摩県は地方行政区として4年余り存続しただけの県ではあったが、その教育行政は独特であり、短期間に着々と小学校の設立が進んだだけでなく、学制施行直後の当時としては驚異的な高就学率をも達成した。これらの実績を評価した文部省は、官民ともに県全体が学制の主旨に沿った教育の充実を実現しているとして、筑摩県を賞賛した。迅速な学校設置や高就学率を実現するため筑摩県では、後に県の一部となる伊那県の時代から県の長官を務める人物が先頭に立って教育行政を牽引し、精勤賞や不就学補助金等の実効性ある施策を実施していた。さらには、長官である権令自ら県内の小学校を巡回して就学を督励するなど、むしろ特異ともいえる姿勢で教育行政と取り組んでいた。その最中、地方統治の完成を目指す政府が断行した府県統合策によって筑摩県は、発足から4年余りで旧長野県と統合された。筑摩県が消滅した後、統合長野県の教育行政からは、徐々に筑摩県色が失われていったが、就学率を含めた教育水準は、それなりに維持された。

著者

矢﨑 久 室谷 心 滝澤 毅

出版者

学校法人松商学園松本大学

雑誌

教育総合研究 = Research and Studies in Education (ISSN:24336114)

巻号頁・発行日

vol.6, pp.85-105, 2022-11-30

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松本大学総合経営学部総合経営学科では、教育企画として学科1年生に対して、基礎学力向上のためのe-learningシステムを導入している。昨年は2019年度および2020年度の入学生についての基礎学力コースの利用状況、成績との関係、入試区分別、高校課程別、GPA、学修行動調査などIR的視点を併せた分析を実施した。今回は2021年度入学生を加えた分析を行った。

著者

福嶋 紀子

出版者

学校法人松商学園松本大学

雑誌

松本大学研究紀要 = The Journal of Matsumoto University (ISSN:13480618)

巻号頁・発行日

vol.20, pp.11-22, 2022-03-10

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長野県内の圃場では、1970年代から栽培稲品種とは異なる赤米系のイネが自生し、収穫米に混入する事例が問題視されていた。善光寺平周辺で「トウコン」と呼ばれているこの雑草イネの発生理由や、品種の起源は明確ではない。明治以前の稲作では、食味に優れた品種の栽培が領主からは奨励される一方で、生活を支える食糧米としては、天候不順や水不足にも強い強靭な多収穫米の栽培が求められる側面もある。近代以前の稲作の二重構造を、現代の圃場に発生する「雑草イネ」問題の遠因として分析した。また、現在の「トウコン」の呼称は、明治期の農業政策により塗り替えられたものと考え、近世までの稲品種の分布に再検討が必要な点を指摘した。

著者

兼村 智也

出版者

学校法人松商学園松本大学

雑誌

松本大学研究紀要 = The Journal of Matsumoto University (ISSN:13480618)

巻号頁・発行日

vol.13, pp.9-29, 2015-01-31

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長野県は地方圏のなかで海外進出する企業が多い地域である。その大半は中小企業であるが、これら企業の進出の契機となったのは取引先である県内大企業の進出がある。したがって、こうした企業の海外・国内生産の動向を把握することは中小企業の進出を考えるうえで有益である。そこで本稿では海外事業活動にかかるデータ入手が可能な県内上場企業14社を対象に、それら企業の国内外の生産動向とその関連性について検証した。その結果、海外生産を行う一方、国内生産を減少させる大企業が14社中10社確認された。このうち4社はまさに海外生産増加による影響である。ところが残りの6社は海外生産も減少していることから、その影響ではなく、個別企業の経営上の問題であることが明らかになった。一方、海外も国内の生産も増加する企業は4社確認されたが、これらの企業には市場、製品、供給方法、分業などに特性があることが明らかになった。