著者

井上 智洋

出版者

駒澤大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2015-10-21

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デフレ不況が長期的にマクロ経済にどのような影響を与えるかという点について、既に井上智洋(2021)『「現金給付」の経済学 反緊縮で日本はよみがえる』(NHK出版)の第4章にまとめており、2021年度はこの本に関して取材を受けたり、政治家や企業経営者などと討議を行ったりした。そういった討議の一つは、宮内義彦・井上智洋(2022)『2050年 「人新生」の未来論争』(プレジデント社、6月出版予定)の第4章に掲載されている。そこでは、マクロ経済学の基本的な命題である「貨幣の長期的中立性」は間違っており、実際には、貨幣量の増大率は長期的にも雇用や実質成長率といった実質値に影響を及ぼすと論じられている。また、経済が過度なインフレにならない程度に貨幣量を増大させるべきだと主張されている。その他の研究は進んでいない。昨年同様に、「ラーニング・バイ・ドゥーイングモデル」と「ニューケインジアンモデル」を統合したモデルを構築し既に論文にまとめているが、まだジャーナルへの投稿はできていない。「クオリティー・ラダーモデル」や「人的資本モデル」などの内生的成長モデルと「ニューケインジアンモデル」との統合についても論文を書こうともくろんでいるが、全く手つかずの状態である。別件の人工知能が経済に与える影響やベーシックインカム、コロナ危機に関する仕事の依頼があって、本研究は全体的にあまり進んでいない状況である。何より体調不良で研究が進んでいない。は全体的にあまり進んでいない状況である。何より体調不良で研究が進んでいない。