著者

池辺 正典

出版者

文教大学大学院情報学研究科

雑誌

IT News Letter

巻号頁・発行日

vol.5, no.3, pp.1-2, 2009

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インターネットの発達に伴い、誰もが容易に情報発信を可能にする社会が実現した。これにより、学校では、教育内容などの話題がインターネットに公開されるに至った。これらのWebサイトは学校非公式サイトと呼ばれ、児童・生徒・学生をトラブルに巻き込むという問題が発生する傾向にある。このため、教育機関から、学校非公式サイト対策への要望が高まっており、本研究は、対策準備段階として学校非公式サイトを分析したものである。

著者

藤掛 正邦

出版者

文教大学大学院情報学研究科

雑誌

IT News Letter

巻号頁・発行日

vol.6, no.1, pp.3-4, 2010

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出版不況の底が見えない。長引く低迷傾向に加えヒット作の不在、さらには景気悪化による雇用所得環境の激しさが追い打ちをかけ、今年の出版市場は1988年以来21年ぶりに2兆円割れとなるのが確実。ネットなど、紙以外の分野でいかに稼ぐモデルを確立できるかが出版界の課題になっている。文芸では村上春樹「1Q84 BOOK1・2)」が年間ベストセラー1位になった(日経新聞2009年12月27日)。村上春樹の創作方法と、新潮社装幀室と共同制作した短編小説集「めくらやなぎと眠る女」の表紙ビジュアル表現について報告する。

著者

高島 秀之

出版者

文教大学大学院情報学研究科

雑誌

IT News Letter

巻号頁・発行日

vol.2, no.3, pp.5-6, 2006

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日本放送協会(NHK)と英国放送協会(以下 BBC)は,同じ公共放送として,受信料制度,広告放送の禁止(世界の国営・公共放送は一部広告を財源とするものもある),民放との共存など,共通の基盤がある.両者を比較することは,デジタル時代の公共放送の置かれた立場をより鮮明にしよう.通信・放送の在り方に関する懇談会の松原聡座長は,記者会見で「民放が発達した日本と公共放送中心の英国では位置づけが違う」と述べたが,B Sky B のルパード・マードック氏が聞いたら何というだろうか?

著者

高島 秀之

出版者

文教大学大学院情報学研究科

雑誌

IT News Letter

巻号頁・発行日

vol.2, no.3, pp.3-4, 2006

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2006年6月6日「通信・放送の在り方に関する懇談会」(総務大臣の私的懇談会,以下懇談会,座長・松原聡東洋大教授)から報告書が提出された.放送のアナログ波が廃止され,光ファイバーによるブロードバンド網で全てのメディアが受信可能となる2011年を通信と放送の融合時代の幕開け,完全デジタル元年と位置づけ,通信・放送の在り方を技術体系,法体系から抜本的に見直し,再検討する方向を示したものであり,ターゲットとなったのはNHKとNTTで,その業務の見直しを求めたものである.7月には政府の規制改革・民間解放推進会議(以下推進会議,議長・宮内義彦オリックス会長)の中間答申が出て,NHK改革に関しては,懇談会に沿った内容となった.懇談会の報告書,推進会議の中間答申を基に,これから通信・放送の行政見直しが行われようとしている.この小論は懇談会の報告書から,特にNHK改革の部分を取り上げ,デジタル時代の公共放送のありようを考察したものである.紙面の都合で3部構成としたが,一つのレターとして通読されたい.

著者

夏目 武

出版者

文教大学大学院情報学研究科

雑誌

IT News Letter

巻号頁・発行日

vol.3, no.1, pp.3-4, 2007

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「分けること」なんでもない日常の行為が古来からの知恵として社会生活に定着している.ここでは其の知恵の意味を現状の適用例を観察し,現代工学において通用する方法論としての課題を改めて考察する.