著者

壹岐 伸弥 平田 康介 知花 朝恒 尾川 達也 石垣 智也

出版者

一般社団法人 日本地域理学療法学会

雑誌

地域理学療法学 (ISSN:27580318)

巻号頁・発行日

pp.JJCCPT22014, (Released:2023-07-14)

参考文献数

33

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【目的】訪問リハビリテーション(以下,訪問リハビリ)での共有意思決定を考慮した関わりが,認知症高齢者の家族介護者が示すレスパイトサービス導入への抵抗感におよぼす影響を事例考察から検討すること.【事例紹介】事例は訪問リハビリを利用する,アルツハイマー型認知症による記憶障害と徘徊を呈す70歳代の女性である.主たる介護者の夫は高い介護負担感を有しながらも,レスパイトサービス導入に強い抵抗感を示していた.【経過】訪問リハビリでは介護負担感に配慮しつつ,レスパイトサービスの導入に向けて夫と共有意思決定を図りながら介護教育的介入を行った.訪問リハビリ開始12ヶ月後にはショートステイ導入に至り,徘徊頻度の減少により介護負担感も軽減したため訪問リハビリ終了となった.【結論】訪問リハビリにおいて共有意思決定を考慮した関わりを行うことは,家族介護者のレスパイトサービス導入に対する抵抗感を緩和する可能性がある.