著者

壹岐 伸弥 平田 康介 知花 朝恒 石垣 智也 尾川 達也 川口 琢也

出版者

保健医療学学会

雑誌

保健医療学雑誌 (ISSN:21850399)

巻号頁・発行日

vol.13, no.1, pp.23-30, 2022-04-01 (Released:2022-04-01)

参考文献数

31

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要旨 本報告の目的は,高次脳機能障害者の主介護者が抱える介護負担感に対して,リハビリテーション専門職としての関わり方の違いがどのように影響するのかを事例を通して考察すること. 対象は脳塞栓症後の80 歳代の男性.日常生活は自立可能な心身機能であったが,高次脳機能障害により自宅生活での誤判断を認め,介護肯定感の高い主介護者である妻の支援に対して易怒的であった.妻の介護負担感は高い状態にあり,病前より夫は亭主関白であった.高次脳機能障害の機能改善を主とした関わり(機能的介入)と,主介護者である妻への介護教育を主とした介入(介護教育的介入)経過により示された介護負担感や介護肯定感の変化を考察した. 機能的介入では,介護負担感は軽減したが介護への肯定感が低下した.一方,介護教育的介入では,介護への肯定感が向上したが,介護負担感は再び増加した. 結論として,夫婦間で生じる介護負担感への介護教育は,元来の関係性に配慮した関わり方を選択しなければ,介護負担感を増加させてしまう可能性が示唆された.

著者

壹岐 伸弥 平田 康介 知花 朝恒 尾川 達也 石垣 智也

出版者

一般社団法人 日本地域理学療法学会

雑誌

地域理学療法学 (ISSN:27580318)

巻号頁・発行日

pp.JJCCPT22014, (Released:2023-07-14)

参考文献数

33

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【目的】訪問リハビリテーション(以下,訪問リハビリ)での共有意思決定を考慮した関わりが,認知症高齢者の家族介護者が示すレスパイトサービス導入への抵抗感におよぼす影響を事例考察から検討すること.【事例紹介】事例は訪問リハビリを利用する,アルツハイマー型認知症による記憶障害と徘徊を呈す70歳代の女性である.主たる介護者の夫は高い介護負担感を有しながらも,レスパイトサービス導入に強い抵抗感を示していた.【経過】訪問リハビリでは介護負担感に配慮しつつ,レスパイトサービスの導入に向けて夫と共有意思決定を図りながら介護教育的介入を行った.訪問リハビリ開始12ヶ月後にはショートステイ導入に至り,徘徊頻度の減少により介護負担感も軽減したため訪問リハビリ終了となった.【結論】訪問リハビリにおいて共有意思決定を考慮した関わりを行うことは,家族介護者のレスパイトサービス導入に対する抵抗感を緩和する可能性がある.

著者

壹岐 伸弥 大住 倫弘 奥埜 博之 川口 琢也

出版者

日本認知神経リハビリテーション学会

雑誌

Riabilitazione neurocognitiva = 認知神経リハビリテーション : journal of the Japanese Society of Neurocognitive Rehabilitation (ISSN:21888523)

巻号頁・発行日

no.16, pp.37-42, 2016

著者

新田 麻美 西上 智彦 壹岐 伸弥 中川 幸太郎 石垣 智也 川口 琢也

出版者

保健医療学学会

雑誌

保健医療学雑誌 (ISSN:21850399)

巻号頁・発行日

vol.12, no.1, pp.68-74, 2021-04-01 (Released:2021-04-01)

参考文献数

25

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要旨 慢性緊張型頭痛に対し,運動療法や徒手療法,あるいは患者教育との組み合わせが効果的であることが知られているが,患者特性を考慮した介入効果の報告は少ない.本報告では,徒手療法を主とした受動的な介入効果が不十分であったが,運動療法と患者教育を主とした能動的な介入が奏効した不安症状の強い慢性緊張型頭痛症例の考察を行い,患者特性に応じた理学療法介入の有効性を検討した.結果,頭痛に対する不安が強い患者には,患者教育により疼痛に対する捉え方や適切な症状理解と対処行動の形成を促し,自主練習として習慣化できるような運動を実施することが有効となり得る可能性が示唆された.

著者

壹岐 伸弥 大住 倫弘 赤口 諒 谷川 浩平 奥埜 博之

出版者

理学療法科学学会

雑誌

理学療法科学 (ISSN:13411667)

巻号頁・発行日

vol.32, no.6, pp.937-941, 2017 (Released:2017-12-20)

参考文献数

12

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〔目的〕日常生活動作は概ね自立しているも在宅復帰に対する不安を強く訴えた症例の要因について明らかにすること.〔対象と方法〕対象は橋延髄梗塞によりWallenberg症候群を呈した患者 1 名.一般的な理学療法評価に合わせて,入院時から退院までの約150日間,1週間ごとに①10 m歩行試験,②自己効力感,③不安と抑うつ,④状態-特性不安の評価を実施した.〔結果〕10 m歩行試験と不安・状態不安,自己効力感と③・④との間に負の相関を認め,10 m歩行試験と自己効力感の間に正の相関を認めた.また,片脚立位時間の延長に伴いできる日常生活動作も拡大した.〔結語〕退院に向けて心身能力の改善が不十分であった症例に対して,前庭機能に着目した介入や心理面への考慮が必要であった可能性が示唆された.

著者

知花 朝恒 平田 康介 壹岐 伸弥 岸田 和也 石垣 智也

雑誌

第32回大阪府理学療法学術大会

巻号頁・発行日

2020-08-20

著者

松田 総一郎 壹岐 伸弥 大住 倫弘 奥埜 博之

雑誌

第32回大阪府理学療法学術大会

巻号頁・発行日

2020-08-20

著者

壹岐 伸弥 大住 倫弘 赤口 諒 谷川 浩平 奥埜 博之

出版者

理学療法科学学会

雑誌

理学療法科学

巻号頁・発行日

vol.32, no.6, pp.937-941, 2017

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〔目的〕日常生活動作は概ね自立しているも在宅復帰に対する不安を強く訴えた症例の要因について明らかにすること.〔対象と方法〕対象は橋延髄梗塞によりWallenberg症候群を呈した患者 1 名.一般的な理学療法評価に合わせて,入院時から退院までの約150日間,1週間ごとに①10 m歩行試験,②自己効力感,③不安と抑うつ,④状態-特性不安の評価を実施した.〔結果〕10 m歩行試験と不安・状態不安,自己効力感と③・④との間に負の相関を認め,10 m歩行試験と自己効力感の間に正の相関を認めた.また,片脚立位時間の延長に伴いできる日常生活動作も拡大した.〔結語〕退院に向けて心身能力の改善が不十分であった症例に対して,前庭機能に着目した介入や心理面への考慮が必要であった可能性が示唆された.

著者

壹岐 伸弥 宇都宮 裕葵 山崎 数馬 渡 裕一

出版者

九州理学療法士・作業療法士合同学会

雑誌

九州理学療法士・作業療法士合同学会誌 (ISSN:09152032)

巻号頁・発行日

vol.2010, pp.36, 2010

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【はじめに】<BR>臨床において腰痛を訴える患者は多く、原因として椎間板性、椎間関節性、神経根性、筋・筋膜性、靭帯性などがある。治療には体幹の安定性と可動性が重要であるが、今回、健常者を対象に腰痛の有無による骨盤帯周囲の安定性と可動性の差について比較検討した。<BR>【対象】<BR>対象は下肢・体幹に整形外科的疾患既往のない健常者30名(男性:19名、女性:11名)、平均年齢:24.6±3.7歳、平均身長:164.2±8.0cm、平均体重:54.7±9.2kgであった。今回の研究及び報告にあたり、対象者に対し目的・方法について十分な説明を行い、同意を得て実施した。<BR>【方法】<BR>1)骨盤アライメント評価は上前腸骨棘より上後腸骨棘が2~3横指高いものを良群、それ以外を不良群とした(良群:16名、不良群:14名)。2)日常生活における腰痛の有無を腰痛有り群、腰痛無し群とした(有り群: 15人、無し群: 15人)。3) 指床間距離(以下FFD)は立位で体幹を前屈させ、上肢は下垂し、その時の指尖と床との距離を測定した。4)重心動揺は、前方を注視、端座位にて、インターリハ株式会社Zebris PDM-Sを用い、自然座位、右下肢挙上位、左下肢挙上位の3パターンにおいて30秒間測定。また、その間の重心点(center of pressure 以下COP)X軸、Y軸の平均値を求めた。5)データ処理は、腰痛あり-なし群間の1)、3)差、各群の4)についてMann-WhitneyのU検定とWilcoxonの符号付順位検定を用い有意水準は5%未満とした。<BR>【結果】<BR>1)骨盤アライメントは腰痛あり群がなし群に対して有意にアライメントの不良が多かった。(p<0.05)。2)FFDは腰痛あり・なし群において有意差を認めなかった。3)腰痛あり群では自然座位より左右挙上位ともに有意に重心動揺が大きかった(p<0.05)。腰痛なし群では有意差を認めなかった。重心点は腰痛あり・なし群ともに自然座位、左右下肢挙上位において差を認めなかった。<BR>【考察】<BR>結果より日常生活において腰痛の有る者、無い者と比較し、端坐位での片脚挙上時に重心点の左右差は認めないが、重心動揺は大きく、立位においては骨盤中間位より前傾または後傾位をとる傾向にあった。これら骨盤の前後傾では腰椎の過前弯や過後弯が生じ、腰椎部でのcoupling motionの運動性が増加すると言われている。このことより腰痛を生じる者においては、下部体幹筋群の協調した同時収縮が困難である事、後部靭帯系システムを効率よく利用できていない事、coupling motionの運動性増加が考えられ、日常生活において姿勢保持時や動作時に個々に要求される外力のレベルにうまく対応できず、動作遂行のために腰部の過剰な運動が強いられている事が腰痛の原因と考えられる。今回は、健常者を対象に行ったが、今後は実際の症例において検討し、体幹の安定性と可動性が腰痛に及ぼす影響について調査し、臨床での評価・治療に生かしていきたい。

著者

壹岐 伸弥 宇都宮 裕葵 山崎 数馬 渡 裕一

出版者

九州理学療法士・作業療法士合同学会

雑誌

九州理学療法士・作業療法士合同学会誌 第32回九州理学療法士・作業療法士合同学会 (ISSN:09152032)

巻号頁・発行日

pp.36, 2010 (Released:2011-01-15)

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【はじめに】 臨床において腰痛を訴える患者は多く、原因として椎間板性、椎間関節性、神経根性、筋・筋膜性、靭帯性などがある。治療には体幹の安定性と可動性が重要であるが、今回、健常者を対象に腰痛の有無による骨盤帯周囲の安定性と可動性の差について比較検討した。【対象】 対象は下肢・体幹に整形外科的疾患既往のない健常者30名(男性:19名、女性:11名)、平均年齢:24.6±3.7歳、平均身長:164.2±8.0cm、平均体重:54.7±9.2kgであった。今回の研究及び報告にあたり、対象者に対し目的・方法について十分な説明を行い、同意を得て実施した。【方法】 1)骨盤アライメント評価は上前腸骨棘より上後腸骨棘が2~3横指高いものを良群、それ以外を不良群とした(良群:16名、不良群:14名)。2)日常生活における腰痛の有無を腰痛有り群、腰痛無し群とした(有り群: 15人、無し群: 15人)。3) 指床間距離(以下FFD)は立位で体幹を前屈させ、上肢は下垂し、その時の指尖と床との距離を測定した。4)重心動揺は、前方を注視、端座位にて、インターリハ株式会社Zebris PDM-Sを用い、自然座位、右下肢挙上位、左下肢挙上位の3パターンにおいて30秒間測定。また、その間の重心点(center of pressure 以下COP)X軸、Y軸の平均値を求めた。5)データ処理は、腰痛あり-なし群間の1)、3)差、各群の4)についてMann-WhitneyのU検定とWilcoxonの符号付順位検定を用い有意水準は5%未満とした。【結果】 1)骨盤アライメントは腰痛あり群がなし群に対して有意にアライメントの不良が多かった。(p<0.05)。2)FFDは腰痛あり・なし群において有意差を認めなかった。3)腰痛あり群では自然座位より左右挙上位ともに有意に重心動揺が大きかった(p<0.05)。腰痛なし群では有意差を認めなかった。重心点は腰痛あり・なし群ともに自然座位、左右下肢挙上位において差を認めなかった。【考察】 結果より日常生活において腰痛の有る者、無い者と比較し、端坐位での片脚挙上時に重心点の左右差は認めないが、重心動揺は大きく、立位においては骨盤中間位より前傾または後傾位をとる傾向にあった。これら骨盤の前後傾では腰椎の過前弯や過後弯が生じ、腰椎部でのcoupling motionの運動性が増加すると言われている。このことより腰痛を生じる者においては、下部体幹筋群の協調した同時収縮が困難である事、後部靭帯系システムを効率よく利用できていない事、coupling motionの運動性増加が考えられ、日常生活において姿勢保持時や動作時に個々に要求される外力のレベルにうまく対応できず、動作遂行のために腰部の過剰な運動が強いられている事が腰痛の原因と考えられる。今回は、健常者を対象に行ったが、今後は実際の症例において検討し、体幹の安定性と可動性が腰痛に及ぼす影響について調査し、臨床での評価・治療に生かしていきたい。