著者

尾川 達也 藤本 修平 大門 恭平 石垣 智也 森本 信三 森岡 周

出版者

一般社団法人 日本プライマリ・ケア連合学会

雑誌

日本プライマリ・ケア連合学会誌 (ISSN:21852928)

巻号頁・発行日

vol.43, no.4, pp.129-137, 2020-12-20 (Released:2020-12-29)

参考文献数

22

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目的:リハビリテーション医療の共有意思決定(Shared Decision Making;以下,SDM)を測定する患者報告式尺度を開発し,理学療法領域での信頼性と妥当性を検討すること.方法:リハビリテーション医療に必要なSDMの要素に基づき,Shared Decision Making for Rehabilitation(以下,SDM-Reha)仮尺度を作成し,入院や外来,地域で理学療法を受けている患者を対象に調査した.結果:218名(年齢70.1±13.3歳)のデータから探索的因子分析を行い,1因子10項目からなるSDM-Rehaを開発した.内部一貫性はCronbachのα係数が0.94,再テスト信頼性はICC(1,1)が0.93と高く,併存的妥当性も良好であった.結論:SDM-Rehaはリハビリテーション医療のSDMを評価する指標として,信頼性と妥当性を有する尺度である.

著者

石垣 智也 尾川 達也 宮下 敏紀 平田 康介 岸田 和也 知花 朝恒 篠宮 健 市川 雄基 竹村 真樹 松本 大輔

出版者

日本理学療法士学会

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

pp.11957, (Released:2021-02-10)

参考文献数

24

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【目的】在宅環境での2 ステップテストの信頼性と妥当性の検討を行い,歩行自立の基準値を見出すこと。【方法】訪問リハビリテーション利用者を対象とした横断調査のデータベース(10 施設226 名)から,目的別にデータを抽出した(信頼性98 名,妥当性117 名,基準値209 名)。調査項目は基本情報と膝伸展筋力,歩行能力として2 ステップテストによる2 ステップ値や歩行自立度などとした。歩行手段と距離により屋内杖歩行から屋外独歩800 m 以上と12 種の歩行自立条件を設定し,各自立を判別するカットオフ値を検討した。【結果】2 ステップテストの検者内信頼性は良好であり,固定誤差は認めないが比例誤差が示された。2 ステップ値は膝伸展筋力より歩行能力との相関係数が高く,歩行自立条件に応じた段階的なカットオフ値が設定できた。【結論】2 ステップテストは在宅環境でも信頼性と妥当性があり,歩行自立に対する基準値を有する歩行能力評価である。

著者

壹岐 伸弥 平田 康介 知花 朝恒 石垣 智也 尾川 達也 川口 琢也

出版者

保健医療学学会

雑誌

保健医療学雑誌 (ISSN:21850399)

巻号頁・発行日

vol.13, no.1, pp.23-30, 2022-04-01 (Released:2022-04-01)

参考文献数

31

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要旨 本報告の目的は,高次脳機能障害者の主介護者が抱える介護負担感に対して,リハビリテーション専門職としての関わり方の違いがどのように影響するのかを事例を通して考察すること. 対象は脳塞栓症後の80 歳代の男性.日常生活は自立可能な心身機能であったが,高次脳機能障害により自宅生活での誤判断を認め,介護肯定感の高い主介護者である妻の支援に対して易怒的であった.妻の介護負担感は高い状態にあり,病前より夫は亭主関白であった.高次脳機能障害の機能改善を主とした関わり(機能的介入)と,主介護者である妻への介護教育を主とした介入(介護教育的介入)経過により示された介護負担感や介護肯定感の変化を考察した. 機能的介入では,介護負担感は軽減したが介護への肯定感が低下した.一方,介護教育的介入では,介護への肯定感が向上したが,介護負担感は再び増加した. 結論として,夫婦間で生じる介護負担感への介護教育は,元来の関係性に配慮した関わり方を選択しなければ,介護負担感を増加させてしまう可能性が示唆された.

著者

尾川 達也 合田 秀人 石垣 智也 齋藤 崇志 脇田 正徳 杉田 翔 牧迫 飛雄馬 池添 冬芽

出版者

一般社団法人 日本地域理学療法学会

雑誌

地域理学療法学 (ISSN:27580318)

巻号頁・発行日

vol.2, pp.39-51, 2023 (Released:2023-03-31)

参考文献数

37

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【目的】地域理学療法の標準化されたアウトカム評価指標(Standardized Outcome Measures: SOM)の作成・普及に向け,アウトカム評価指標の使用状況と必要条件,および障壁を調査することを目的とした.【方法】日本地域理学療法学会会員の中で要介護認定者への通所,訪問,施設サービスに従事する者を対象にwebアンケートを実施した.【結果】回答数は188名.アウトカム評価指標の使用に対して83.5%は重要と認識している一方,日常的に使用している者は44.7%であった.必要条件としては,尺度特性で信頼性や変化の検出可能性,測定方法で評価に必要な準備物や金銭的負担,実施時間が各々上位2つであった.また,障壁としては,教育不足や仲間と話す機会の不足が上位2つであった.【結論】アウトカム評価指標への重要性に対する認識と実際の使用状況との間に乖離を認めた.アウトカム評価指標の日常的な使用に至るには,実用性を考慮したSOMの作成と地域理学療法に特徴的な障壁に対処していく必要があると考える.

著者

壹岐 伸弥 平田 康介 知花 朝恒 尾川 達也 石垣 智也

出版者

一般社団法人 日本地域理学療法学会

雑誌

地域理学療法学 (ISSN:27580318)

巻号頁・発行日

pp.JJCCPT22014, (Released:2023-07-14)

参考文献数

33

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【目的】訪問リハビリテーション(以下,訪問リハビリ)での共有意思決定を考慮した関わりが,認知症高齢者の家族介護者が示すレスパイトサービス導入への抵抗感におよぼす影響を事例考察から検討すること.【事例紹介】事例は訪問リハビリを利用する,アルツハイマー型認知症による記憶障害と徘徊を呈す70歳代の女性である.主たる介護者の夫は高い介護負担感を有しながらも,レスパイトサービス導入に強い抵抗感を示していた.【経過】訪問リハビリでは介護負担感に配慮しつつ,レスパイトサービスの導入に向けて夫と共有意思決定を図りながら介護教育的介入を行った.訪問リハビリ開始12ヶ月後にはショートステイ導入に至り,徘徊頻度の減少により介護負担感も軽減したため訪問リハビリ終了となった.【結論】訪問リハビリにおいて共有意思決定を考慮した関わりを行うことは,家族介護者のレスパイトサービス導入に対する抵抗感を緩和する可能性がある.

著者

尾川 達也 合田 秀人 石垣 智也 齋藤 崇志 脇田 正徳 杉田 翔 牧迫 飛雄馬 池添 冬芽

出版者

一般社団法人 日本地域理学療法学会

雑誌

地域理学療法学 (ISSN:27580318)

巻号頁・発行日

pp.JJCCPT22004, (Released:2023-02-08)

参考文献数

37

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【目的】地域理学療法の標準化されたアウトカム評価指標(Standardized Outcome Measures: SOM)の作成・普及に向け,アウトカム評価指標の使用状況と必要条件,および障壁を調査することを目的とした.【方法】日本地域理学療法学会会員の中で要介護認定者への通所,訪問,施設サービスに従事する者を対象にwebアンケートを実施した.【結果】回答数は188名.アウトカム評価指標の使用に対して83.5%は重要と認識している一方,日常的に使用している者は44.7%であった.必要条件としては,尺度特性で信頼性や変化の検出可能性,測定方法で評価に必要な準備物や金銭的負担,実施時間が各々上位2つであった.また,障壁としては,教育不足や仲間と話す機会の不足が上位2つであった.【結論】アウトカム評価指標への重要性に対する認識と実際の使用状況との間に乖離を認めた.アウトカム評価指標の日常的な使用に至るには,実用性を考慮したSOMの作成と地域理学療法に特徴的な障壁に対処していく必要があると考える.

著者

新田 麻美 西上 智彦 壹岐 伸弥 中川 幸太郎 石垣 智也 川口 琢也

出版者

保健医療学学会

雑誌

保健医療学雑誌 (ISSN:21850399)

巻号頁・発行日

vol.12, no.1, pp.68-74, 2021-04-01 (Released:2021-04-01)

参考文献数

25

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要旨 慢性緊張型頭痛に対し,運動療法や徒手療法,あるいは患者教育との組み合わせが効果的であることが知られているが,患者特性を考慮した介入効果の報告は少ない.本報告では,徒手療法を主とした受動的な介入効果が不十分であったが,運動療法と患者教育を主とした能動的な介入が奏効した不安症状の強い慢性緊張型頭痛症例の考察を行い,患者特性に応じた理学療法介入の有効性を検討した.結果,頭痛に対する不安が強い患者には,患者教育により疼痛に対する捉え方や適切な症状理解と対処行動の形成を促し,自主練習として習慣化できるような運動を実施することが有効となり得る可能性が示唆された.

著者

知花 朝恒 平田 康介 壹岐 伸弥 岸田 和也 石垣 智也

雑誌

第32回大阪府理学療法学術大会

巻号頁・発行日

2020-08-20

著者

岸田 和也 石垣 智也 平田 康介 山野 宏章 松本 大輔

出版者

理学療法科学学会

雑誌

理学療法科学 (ISSN:13411667)

巻号頁・発行日

vol.34, no.1, pp.53-59, 2019 (Released:2019-02-26)

参考文献数

23

被引用文献数

1

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〔目的〕回復期リハ病棟退院直後に訪問リハを利用した日常生活活動に介助を要する者の家族介護負担軽減とその関係要因を検討すること.〔対象と方法〕17名を対象に介護負担尺度(J-ZBI_8)の開始時と30日後,終了時(180日後または調査終了時)との変化量と各評価項目の相関分析を行った.〔結果〕介護負担軽減は,30日後では頻回な訪問リハの実施,良好な利用者家族関係,頻回な家族教育,密なケアマネジャーとの連携,終了時では頻回かつ密な家族教育と有意な関係を認めた.〔結語〕退院後の介護負担軽減には,短期的には集中的な介入による頻回な家族教育,良好な利用者家族関係の支援や他職種連携,中長期的には指導内容を実践できるよう,密な家族教育が重要であることが示された.

著者

石垣 智也 尾川 達也 宮下 敏紀 平田 康介 岸田 和也 知花 朝恒 篠宮 健 市川 雄基 竹村 真樹 松本 大輔

出版者

一般社団法人日本理学療法学会連合

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.48, no.3, pp.261-270, 2021 (Released:2021-06-18)

参考文献数

24

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【目的】在宅環境での2 ステップテストの信頼性と妥当性の検討を行い,歩行自立の基準値を見出すこと。【方法】訪問リハビリテーション利用者を対象とした横断調査のデータベース(10 施設226 名)から,目的別にデータを抽出した(信頼性98 名,妥当性117 名,基準値209 名)。調査項目は基本情報と膝伸展筋力,歩行能力として2 ステップテストによる2 ステップ値や歩行自立度などとした。歩行手段と距離により屋内杖歩行から屋外独歩800 m 以上と12 種の歩行自立条件を設定し,各自立を判別するカットオフ値を検討した。【結果】2 ステップテストの検者内信頼性は良好であり,固定誤差は認めないが比例誤差が示された。2 ステップ値は膝伸展筋力より歩行能力との相関係数が高く,歩行自立条件に応じた段階的なカットオフ値が設定できた。【結論】2 ステップテストは在宅環境でも信頼性と妥当性があり,歩行自立に対する基準値を有する歩行能力評価である。

著者

横山 広樹 石垣 智也 尾川 達也 知花 朝恒 後藤 悠太 柳迫 哲也

出版者

一般社団法人 日本地域理学療法学会

雑誌

地域理学療法学 (ISSN:27580318)

巻号頁・発行日

pp.JJCCPT22012, (Released:2023-07-14)

参考文献数

23

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【目的】訪問リハビリテーション(以下,訪問リハ)と通所リハビリテーション(以下,通所リハ)の併用が,主介護者の介護負担感にどのように影響するのか事例考察すること.【方法】退院後に介護負担感が高かった主介護者と事例に対して,訪問リハと通所リハによる介入を行った.訪問リハでは主介護者に介護指導を中心に実施し,通所リハでは事例に運動療法と動作練習を実施した.【結果】介入2ヶ月後,事例の動作能力の改善と共に主介護者の介護負担感は軽減したが,介護肯定感の低下を認めた.介入4ヶ月後には夜間の排泄に伴う介護負担感が生じたため,ショートステイなどリハ以外の対応を検討した.【結論】通所リハでは動作能力の向上を目的とした介入を行い,訪問リハでは主介護者に通所リハで獲得した動作能力を生かす介護指導を行うことで,介護負担感の軽減につながる可能性がある.また,リハで対応できる介護負担感か否かを評価し,難しい場合には柔軟にサービス内容を見直すことが重要と考えられた.

著者

中本 佳代子 小口 健 石垣 智也

出版者

日本理学療法士協会(現 一般社団法人日本理学療法学会連合)

雑誌

理学療法学Supplement Vol.44 Suppl. No.2 (第52回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.1662, 2017 (Released:2017-04-24)

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【はじめに,目的】リハビリテーションにおける患者の転倒転落事故(以下,転倒転落)は,療法士の不注意等が原因である事例がある。その背景には療法士個人が有する要因や就労特徴があるものと考えられるが,そのような調査はこれまで散見される程度であり,また個人の就労特徴やストレス,職務満足に着目した検討は行われていない。そこで本研究では,転倒転落に関連し,療法士個人に起因する要因を,就労特徴や職務満足に着目し検討することを目的とした。【方法】療法士個人に起因する転倒転落について,2015年度の転倒転落インシデント31件(患者影響レベル0~3a),アクシデント0件(3b以上)から内容を分類した。調査対象は,当院療法士(理学療法士,作業療法士,言語聴覚士)68名であり,個人の就労特徴や職務満足度を問う22項目のアンケート調査を行った。内容は,職種,年齢,役職,勤続年数,配偶関係,朝食摂取の有無,通勤時間,病院出勤時刻,睡眠時間,有給休暇取得状況,業務の課題・制約,職場ストレス,職務満足度,私生活について等である。回答は当該項目の有無,7件法(全く感じない~非常に感じる)によるリッカート方式で求めた。統計解析は各アンケート回答項目のデータ分布から,「どちらともいえない」以上を有とする二値型データ(有無)に加工し,転倒転落有群と無群の比較をカイ二乗検定にて行った。その後,転倒転落有を目的変数とし,カイ二乗検定で有意差を認めた3項目(睡眠時間がとれている,上司が個人的な相談を聞いてくれる,同僚が個人的な相談を聞いてくれる。)を説明変数としたStepwise法によるロジスティック回帰分析を行った。有意水準は5%とした。【結果】2015年度転倒転落インシデントは48件あり,うち療法士に起因するものは31件であった。質問紙回収数は62(回収率91%),回答職種は,理学療法士43名,作業療法士13名,言語聴覚士6名,経験年数6.4±5.3年であった。カイ二乗検定の結果,転倒転落有群において,睡眠時間がとれている(P<.05),上司が個人的な相談を聞いてくれる(P<.05),同僚が個人的な相談をきいてくれる(P<.05)と回答する者が有意に少なかった。ロジスティック回帰分析における,転倒転落への独立関連要因は,睡眠時間がとれている,オッズ比0.14(95%CI:-3.8~-0.17)(P<.05)。個人的な相談を職場の上司は聞いてくれる,オッズ比0.09(95%CI:-4.75~-0.08)(P<.05)であった。(判別的中率76.8%)。【結論】療法士の不注意等で引き起こされた転倒転落インシデントには,一般的に考えられているような療法士の経験年数の少なさではなく,睡眠を適切量とれているか,または上司に適切に相談ができるかといった就労特徴や,職場満足に関する要因が重要である。そのため,経験年数を問わず,継続的な医療安全教育の実施と,相談がしやすい職場環境づくりが必要といえる。

著者

岸田 和也 石垣 智也 尾川 達也 松本 大輔

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.46, pp.G-67_2-G-67_2, 2019

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<p>【はじめに,目的】</p><p> 訪問リハビリテーション(以下,訪問リハ)を終了した際,その後の経過を知る機会は少なく,良好な生活を継続できているかを把握することは難しい.そこで本事業所では,サービス終了後の利用者の不安軽減と,良好な生活を継続するための要因を把握するために,訪問リハ終了3ヶ月後の追跡調査を取り組みとして実施した.今回,その調査結果とともに,生活状況の変化が異なった2事例の比較からその要因についても検討した.</p><p>【方法】</p><p> 対象は目標達成にて訪問リハを終了した13名(男性4名,女性9名,平均年齢75.7±11.4歳)とした.訪問リハ終了3ヶ月後に居宅に訪問して質問紙への回答を依頼し,1週間後に質問紙の回収と生活状況の変化に関する詳細な聴取を行った.質問紙の内容は,終了時からの生活状況の変化,自主運動などの健康行動の実施とその頻度,活動量の変化などの項目から構成した.事例1は90代の女性で,独居であり屋内つたい歩き自立.家事などの自立,自宅前の歩行練習が定着し終了となった.事例2は右片麻痺を呈する60代の男性で,屋内四点杖歩行自立.外出はほぼなく低活動の状態であったが,最低限のADL動作の安定と屋内での自主運動の定着,近所の見守り歩行が可能であることを確認し終了となった.</p><p>【結果】</p><p> 生活状況の変化は「改善」8名,「変化なし」5名,「悪化」0名,健康行動の実施は「毎日」4名,「時々」7名,「非実施」2名,活動量の変化は「増加」6名,「変化なし」5名,「減少」2名であった.事例1は,生活状況は「改善」(家事などの継続),健康行動は「毎日」(自宅前の歩行),活動量は「増加」(家事や庭作業など)と回答し,活動量は高い状態で経過しており,生活は良好な状態で継続していた.事例2は,生活状況は「改善」(ADL動作等屋内の生活は転倒なく安定),健康行動は「時々」(週4回,屋内の立位運動),活動量は「減少」(外出機会や近所の歩行はほぼなし)と回答し,生活状況は保たれているものの低活動の状態が継続しており,屋外歩行機会は減少していた.その後徐々に動作耐久性の低下が生じ,終了14ヶ月後に通所リハビリテーションの利用を開始した.</p><p>【結論】</p><p> 質問紙では全対象で生活状況は維持・改善している結果であったが,活動量は減少している事例もあった.高い活動量を維持していれば,生活状況の維持・改善が見込めるが,低活動状態の継続もしくは活動量の減少により,生活状況の悪化を招く恐れがある.良好な生活を継続するには,高い活動量の維持や増加が重要であり,健康行動や家庭での役割などを終了後も定期的に継続できるよう,自己管理を行えるように教育的な介入が重要であると考えられる.しかしながら,介入によっても自己管理による定期的な活動の継続が困難な場合には,通所サービスや地域コミュニティなど地域資源への円滑な移行を図ることが重要であると示唆された.</p><p>【倫理的配慮,説明と同意】</p><p>本研究はヘルシンキ宣言を遵守し,対象者またはその主介護者に対して十分な説明を行い,同意を得た後に実施した.また,プライバシーおよび個人情報の保護には十分に配慮し,データの統合においては匿名化処理を行った後に実施した.</p>