著者

鈴木 秀男 松尾 博文 アラウス リタ

出版者

社団法人日本経営工学会

雑誌

日本経営工学会論文誌 (ISSN:13422618)

巻号頁・発行日

vol.60, no.1, pp.28-39, 2009-04-15

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近年,優良製造企業を中心に,日本の品質管理水準の低下を指摘,憂慮する声が頻繁に聞かれるようになった.経営環境の変化とそのスピード,価格競争の激化,商品サイクルの短期化などへの対応に企業活動の重点が移行し,経営トップの品質意識の低下,社内教育の縮小,現場管理者および従業員の数の縮小と品質改善意欲と能力の低下等を招いているとされる.一方で,品質はものづくりの中核的な概念であり,品質管理の基本に回帰し,この問題を再検討する必要があるとも認識されている.そのために,日本の品質管理の調査研究を実施することにより,現場による品質管理の現状と変化の認識を計量的に把握して,それらの水準の低下が生じているかどうかを実証し,どのような品質管理要素の向上を図るべきかを考察することは重要である.本論文では,2004年12月から2005年2月に東証1部上場企業の製造企業を対象にして品質管理に関するアンケート調査を実施し,品質管理基盤実践要素(例えば,経営トップのリーダーシップ,人的資源管理など),品質管理中核実践要素(例えば,製造プロセス管理)と品質成果の現状と中期的な変化について,現場認識の検証を行った.また,品質管理の基盤実践要素→中核実践要素→品質成果の因果関係の仮説モデルを仮定し,共分散構造分析に基づきモデル推定を行い,どのように品質管理実践要素が品質成果に影響を与えるかを検証した.さらに,品質成果に大きく影響を与える一方で,現状水準や変化の度合の低さが見られる品質管理実践要素を明確にした.これらの結果に基づき,品質管理のあるべき枠組みを再検討した.