著者

種村 純

出版者

川崎医療福祉大学

雑誌

川崎医療福祉学会誌 (ISSN:09174605)

巻号頁・発行日

vol.21, pp.409-417, 2012

---

高次脳機能障害に伴って生じる言語コミュニケーション障害者,すなわち失語症者および認知コミュニケーション障害者に対する医療と福祉の間のギャップとその対策に焦点を当てた.多くのコミュニケーション障害者はリハビリテーションによって日常生活活動(ADL)は自立するが,就労は困難である.コミュニケーション障害者は就労を強く求めるが,職業生活で要求されるコミュニケーション能力を回復することは難しい.コミュニケーション障害者は孤独,意志決定や活動の制限,役割の変化などを経験する.失語症者の社会参加を促すためにはコミュニケーションによって失語症者の心理社会的ニーズを満たそうとする働きかけが重要である.集団での会話訓練や会話パートナーによって生活場面でのコミュニケーション活動を促す.慢性期の失語症者が集い,安全に社会活動を行う場として,失語症友の会が全国で展開されている.障害者福祉制度の面では失語症の身体障害者手帳および障害者年金の等級が低く,中年世代の就労できない失語症者への生活保障が不十分であることが指摘されている.外傷性脳損傷などによって広範囲の脳損傷を受けた場合には記憶その他の認知機能が障害され,認知機能の障害の結果として話す内容を上手く組み立てることができなくなり,会話での受け答えに齟齬が生じる.また説明が回りくどく,聞き手の立場に立って説明することができない.こうした障害を認知コミュニケーション障害と呼ぶ.この障害ではコミュニケーションの問題を媒介として攻撃行動や抑うつなど重大な社会的行動障害が出現する.認知コミュニケーション障害に対する介入としては,会話相手が協力的なコミュニケーションスタイルを示すことによって反社会的なコミュニケーション態度を改善したり,集団での生活技能訓練を行ったりする.社会的行動障害を伴う場合にはその家族に大きな介護負担が生じる.社会的アプローチとして高次脳機能障害支援普及事業が進められている.各県の支援拠点機関には支援コーディネーターが配置され,原因疾患の治療,リハビリテーション,生活支援,就労支援,就学支援,当事者団体による支援ネットワークが構成されている.本事業は障害者自立支援法の地域生活事業のうち,都道府県が行う専門的相談支援事業に位置づけられている.