著者

笹部 昌利

出版者

京都産業大学日本文化研究所

雑誌

京都産業大学日本文化研究所紀要 (ISSN:13417207)

巻号頁・発行日

no.21, pp.21-48, 2015

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近世日本における「農兵」とは、疲弊した武家社会を助けるために生じた理念であり、現実性をともなうものではなかった。さらに、それはアヘン戦争の情報によって「海防」意識が高まった十九世紀になっても変わるものではなかった。「農兵」が現実的な存在となってくるのは、ペリー来航以降、外国船への対応が恒常化してからであった。鳥取藩領内においては、文久年間、大名による国事対応が頻繁化し、かつ京・大坂への兵事動員が繁多となったことによって、藩領内の警備の手薄さが再認識され、これへの対応として「農兵」による補填が図られたが、軍事インフラの充実に重きを置いた藩当局の判断により、「農兵」教導は挫折を見た。しかしながらこの折、建設された軍事インフラである台場への対応が、在地社会に委ねられたことは、民衆における軍事への志向性を生み出した。殊に、藩政の中心たる領内東部地域において、その志向性は低調で、領内西部、遠隔地において顕著であった。この民間より動員された兵力は長州戦争における活躍によってその正当性が確認され、鳥取藩内においても、「農兵」教導とあらたな「洋式」軍事編成が模索されるようになった。軽装の洋式「歩兵」は、戊辰戦争において活躍し、その後の調練次第で藩の常備兵化が期待されたが、入隊した兵が抱いた志向は、近世的身分制における褒賞と特権を重視するものであり、そのことが隊内外において混乱を生じさせた。「国民皆兵」主義の実現を目指し、あらたな軍隊の創出を目指す政府は、旧武士層たる士族の特権を否定し、幕末に生成された「農兵」をも否定した。