著者
白星 伸一 垰田 和史 辻村 裕次 北原 照代
出版者
佛教大学保健医療技術学部
雑誌
保健医療技術学部論集 (ISSN:18813259)
巻号頁・発行日
no.11, pp.1-12, 2017-03-01

滋賀県理学療法士協会員のうち,滋賀県内の医療機関,福祉・保健施設,教育,行政機関などに勤務する理学療法士611名を対象として,無記名自記式による質問紙調査を実施した. 腰痛の既往率は78%と高率であり腰痛のリスクが高い職業であるといえる.就労後2年以内に腰痛を発症する率が高く,業務の特性を考慮した独自の取り組みが必要である.また,腰痛に関する知識がある故に自らの判断で対策を講じる傾向が見受けられた.さらに,腰痛予防に関する教育機会の提供が十分とは言い難く,職場の意識改革に基づく総合的な予防策を講じる必要がある.職業性腰痛理学療法士質問紙調査

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国内文献 P:滋賀県PT協会会員(n=611) O:職業性腰痛の発症 結論:初発が1-2年目に多い、移乗介助が腰に負担を感じる。 https://t.co/KiiCgMikI9

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