- 著者
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寺田 徹
横張 真
田中 伸彦
- 出版者
- 日本造園学会
- 雑誌
- ランドスケープ研究 (ISSN:13408984)
- 巻号頁・発行日
- vol.72, no.5, pp.723-726, 2009
- 被引用文献数
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IPCCの第4次評価報告書をうけ、洞爺湖サミットにおいて各国首脳によりCO2排出量削減の必要性が確認された。今日、"低炭素化"は世界における共通の価値尺度となっている。京都議定書目標達成計画においては、CO2に代表される温室効果ガスの削減対策は、吸収源対策と排出削減対策とに分かれている。緑地による対策は、森林整備や都市緑化に代表される吸収源対策のみならず、管理時に発生する木質バイオマスのエネルギー利用に代表される、排出削減対策としても認められる。低炭素社会の実現に向け、緑地が従来以上に貢献するためには、吸収源としての役割のみならず、木質バイオマスの供給源としての役割も踏まえた上で、最大限の低炭素化を図ることが重要である。本研究では、首都圏郊外部の自治体のひとつである千葉県柏市を事例に、吸収源対策と排出削減対策とを一体的に捉え、緑地由来と産業由来の木質バイオマスとを共処理した場合の、CO2個定量及び排出削減量を明らかにすることを目的とした。