著者
須田 歩 趙 ひゅん珠 李 宙営 藤井 英二郎
出版者
日本造園学会
雑誌
ランドスケープ研究 (ISSN:13408984)
巻号頁・発行日
vol.72, no.5, pp.465-470, 2009
被引用文献数
1 1

庭園と建築の配置や構成は相互の関係性の中で決められている。幾何学式庭園においても建物から庭園の中央を貫く軸線を通すことでビスタを形成し、その軸線を中心に左右対称に構成するところに特徴があり、対植はその典型である。この対植のような軸線両側の樹木は視点を軸線に向け易くするとされているが、それを実証的に示した既往研究は見られない。本研究は、千葉県松戸市の千葉大学園芸学部校内のフランス式庭園の西端に植栽されたイタリアンサイプレスの対植を対象に、幾何学式庭園における対植がその視知覚にどのような影響をもたらすかについて実験的に検討するものである。
著者
早瀬 真弓 今西 純一 中村 彰宏
出版者
日本造園学会
雑誌
ランドスケープ研究 (ISSN:13408984)
巻号頁・発行日
vol.73, no.5, pp.812-816, 2010-03

名勝清風荘庭園は明治44年頃から数年かけて七代目小川治兵衛(植治)によって作られた庭園であり、昭和26年に文化財保護法の規定により名勝指定されている。本庭園は京都市左京区田中関田町に位置し、植治による庭園の特徴のひとつである京都東山の借景、すなわち五山の送り火で有名な大文字山やその周辺の山並みを庭園の風景に取り込む工夫のなされた名庭である。しかし、近年成長しすぎた樹木によって大文字山が見えない状態となるなど維持管理は十分と言えず、作庭当初の風趣が失われつつある。現在は所有者である京都大学を中心に庭園の修復整備事業が進められているが、成長しすぎた樹木を切り下げる際には、作庭当初は存在しなかった近隣の高い建築物への視線を遮蔽しつつ借景の復元をする必要がある。本件のような場合、事前に様々な視点や角度からの景観に配慮した植栽管理を検討するために景観シミュレーションを行うことが有用であると考えられる。本研究では地上型レーザースキャナを用いて、清風荘庭園における借景復元に関する景観シミュレーションを行い、その実用性について考察することを目的とした。さらに、地上型レーザースキャナによって得られたデータを用いて、庭園周辺に現在の京都市の都市計画で許容されている高さの建築物が建てられた場合、庭園からの眺望景観にどのような影響があるかを検討した。
著者
片山 めぐみ
出版者
日本造園学会
雑誌
ランドスケープ研究 (ISSN:13408984)
巻号頁・発行日
vol.73, no.5, pp.771-777, 2010-03

2005年に北海道の知床半島が世界自然遺産に設録された。今回の登録は、登録地が住民の生活域を含む点においても注目されており、隣接する斜里町(人口約13,000人)と羅臼町(約6,500人)では、自宅の裏庭が自然遺産という状況も珍しくない。なかには個人や町の所有地も含まれる。登録に際しては、登録地周辺も含めた地域住民の日常生活に対する配慮が不可欠とされているだけでなく、当該自然環境での生活知識をもつ住民が自らの生活を通じて自然保護などの啓蒙普及の役割を担うこと、さらにはエコツーリズム等に必要なガイドの育成が推奨されている。登録に際し、住民の意識調査が実施され、観光に対する期待や観光客増加による環境・生活への影響についてアンケート結果が報告されているが、自然とかかわる日常的な活動や場所には注目しておらず、住民の自然に関する知識や経験、大切にしている場所の理解を通してそれらを活かす方法を検討する必要がある。図-1に見るように、斜里町と羅臼町は、東西わずか30km弱の距離にあるが、半島を南北に走る知床連山に隔てられ、知床横断道路が開通する近年まで互いに往来が少なく、世界自然遺産登録に際しての住民の反応や観光地化に対する意識が異なるという声がよく聞かれる。最近では、両地域とも登録域における漁業をはじめ、山歩きや山菜取りなどの自然と関わる生活行動が制限されるのではないかといった懸念の声が共通している。本研究は、世界自然遺産・知床の登録地内およびその周辺地域における、住民の自然とのかかわり方、および居住地に対する誇りの意識を明らかにし、地域資源の再発見という視点から今後の観光のあり方について考察することを目的とする。
著者
村上 暁信 アルマンド・M パリホン
出版者
日本造園学会
雑誌
ランドスケープ研究 (ISSN:13408984)
巻号頁・発行日
vol.72, no.5, pp.693-696, 2009
被引用文献数
1 1

アジア大都市の多くは、住環境の劣悪化、大気汚染、洪水被害の増大など様々な環境上の問題を引き起こしつつ、拡大を続けている。このような状況に対して、環境調整機能を有する都市緑地を計画的に整備していく必要があるとの指摘がなされている。しかし、緑地計画を立案するためには、まず都市化の過程で緑地がどのように変化するかについて検討をする必要があるが、アジア地域の都市においてはこの点が十分には明らかにされていない。特に、緑の環境調整機能を活用するためには、農地や森林といった土地利用タイプの一つである緑地の変容だけでなく、土地被覆の変容、すなわち緑被の変容について知見を積み重ねていく必要がある。しかし、都市化と緑被の変容については研究例が少ない。そこで本研究では、人口増加の激しい巨大都市のひとつであるフィリピン・メトロマニラ近郊に位置するパテロス(町)を対象として、地域の緑地や緑被が都市化のプロセスの中でどのように変化しているかについて考察することを目的とした。
著者
澤田 みつ子 小幡 和男 上条 隆志
出版者
日本造園学会
雑誌
ランドスケープ研究 (ISSN:13408984)
巻号頁・発行日
vol.73, no.5, pp.834-838, 2010-03
被引用文献数
1

タチスミレはスミレ科スミレ属の多回繁殖型多年生草本種である。現在、本種は関東の利根川水系(菅生沼・小貝川・渡良瀬遊水地)と九州(宮崎県・大分県・鹿児島県)の限られた地域において、主にオギやヨシの優先する低湿地の草原内に生育し、絶滅危惧II類(VU)に指定されている。本種の生育環境であるいわゆるオギ原やヨシ原は資源採集の場として人の営みの場に維持され農業生態系の中に残されてきたが、明治期以降の水田等への土地利用転換によって自然の湿地は大規模に喪失した。そして今日では湿地に依存する生物の多くで減少や絶滅の危機の高まりが見られている。環境庁レッドデータブックによると、本種の生育地メッシュ数は11メッシュ(うち絶滅2メッシュ、現状不明2メッシュ)と少なく、減少の要因として植生の自然遷移、河川開発、管理放棄があげられている。そのため本種は残存する数少ない生育地をどのように保全・維持していくかが課題といえる。本研究の調査対象地である茨城県菅生沼の自生地では、管理放棄されていた生育地において、冬期に火入れを行うことによって、個体密度が増加したことが報告されている。菅生沼のオギ二次草原を含めて、日本のヨシ、オギなどの湿地草原へ継続的に実施されている火入れのうちいくつかでは、毎年1回冬期から初春において行われているが、特定の絶滅危惧種の保全を目的とした場合に、火入れの有無と対象種の応答について把握する必要があると思われる。本研究では、火入れ管理が毎年継続して行われているタチスミレ自生地において、2年間にわたり火入れの中断実験を行うことで、タチスミレの個体数とサイズ構成に変化が生じるのかを明らかにすることを目的とした。
著者
東 淳樹 武内 和彦
出版者
日本造園学会
雑誌
ランドスケープ研究 : 日本造園学会誌 : journal of the Japanese Institute of Landscape Architecture (ISSN:13408984)
巻号頁・発行日
vol.62, no.5, pp.573-576, 1999

The research on the relationship between the environmental conditions of the habitat and the speci.es and the individual number was made in respect to the frogs which inhabiting in the Kashima and Tegri River, watershed of Inba Marsh, Chiba Prefecture. The field-survey was carried out from May to July in 1997 and 1998. Walking on the paddy field ridge, the number of the frogs, the walking distance and the environmental factors of the surrounding area were recorded. Then the relationship between the individual density of each species and the environmental conditions was analyzed by means of Hayashi's quantification theory I. As a result, the major factors which would affect the individual density were clarified: The underdrainage of the paddy field, the landuse of the slope, the irrigation system and the arrangements of the canal. Another fact was also revealed that the reformation into well-drained paddy field which is promoted by the farmland consolidatuin tends to have the negative impact on the inhabiting of the Japanese brown frog while it does not have much affect on that of the Japanese tree frog.
著者
楠本 良延 小池 文人 藤原 一繪
出版者
日本造園学会
雑誌
ランドスケープ研究 : 日本造園学会誌 : journal of the Japanese Institute of Landscape Architecture (ISSN:13408984)
巻号頁・発行日
vol.65, no.5, pp.563-568, 2002-03-30
被引用文献数
4 2

神奈川県域で1969-2000年に取得された826地点の残存自然植生のデータベース化を行い, TWINSPANならびに植物社会学的表操作により自然植生の分類を行った。これにより調査地の自然植生を14タイプに分類した。次に環境データとして, 地形, 気候, 土壌, 地質, その他の環境データを構築し, GISを用いて植生調査地点の環境値を抽出し, ロジステック回帰分析を用いることにより各植生タイプの成立環境要因を定量的に把握した。さらに, このモデルを用いて潜在自然植生図を作成した。この研究により, 個々の自然植生の成立する環境が明らかになるとともに, 客観的な方法による潜在自然植生図の作成が可能となった。自然植生の保全や回復の基礎的な情報となるものと期待する。
著者
平松 玲治 堀江 典子
出版者
日本造園学会
雑誌
ランドスケープ研究 (ISSN:13408984)
巻号頁・発行日
vol.72, no.5, pp.585-590, 2009
被引用文献数
3

インタープリテーションは米国の国立公園で発達し、わが国では自然公園の分野で導入された。特に1990年代から「解説」や「自然解説」等の訳語ではなく、「インタープリテーション」(以下「Ip」と表記する)としてカタカナ表記で紹介されてから、環境教育や都市公園をはじめとする多くの分野で使用し広まった。本研究がとりあげる国営公園は、1974年に三箇所の公園が開園し、1976年の法制化によりはじまった大規模都市公園である。特に自然資源を活用した利用サービスについては、自然公園・観光・環境教育・博物館等で導入されている手法や取り組みの影響を受けた展示・案内解説・プログラム提供がなされてきているが、Ipの概念や展開手法が分野によって必ずしも一様ではないことを考えれば、各分野に共通する概念や相違点を把握した上で、国営公園の目的に合致したIpを導入する必要があろう。そこで、国営公園の役割を踏まえたIpの導入と展開手法を構築するため、関連分野におけるIpの比較分析を踏まえてIpの概念と構成について現状を整理し、国営公園におけるIpの展開の方向性と課題について考察する。
著者
小板橋 二三男 進士 五十八
出版者
日本造園学会
雑誌
ランドスケープ研究 (ISSN:13408984)
巻号頁・発行日
vol.73, no.5, pp.786-795, 2010-03

明治38年、東京帝国大学農科大学教授横井時敬は、日本園芸会雑誌に論説「園藝学校設立の必要」を発表している。欧州留学中に各国園芸学校を視察した経験から、園芸学校設立の必要性について次のように記している。「今日の園藝といふものゝ主とする所は先づ第一に花卉、次いで果樹蔬菜などの培養にあるかの如く思はれるが、庭園藝といふことも決して之を等閑にすることが出来ぬ。横井は、図芸作物栽培と、欧米より優れている「庭園芸」(庭園)の教育のために園芸学校の設立が必要だと主張しているのである。本論文では、これまで殆ど知られていない東京府立図芸学校に於ける小澤の造園教育について、新発掘の資料をもとに講師就任の経緯、庭園講義の実態、講義に用いた園方書、さらに小澤の庭園観、造園教育観について明らかにする。
著者
細野 哲央 小林 明
出版者
日本造園学会
雑誌
ランドスケープ研究 (ISSN:13408984)
巻号頁・発行日
vol.72, no.5, pp.897-900, 2009
被引用文献数
3 1

街路樹は法律上、道路の付属物とされる。しかし、街路樹は二酸化炭素固定等の生物的機能、微気象緩和等の物理的機能、生理的疲労の低減等の心理的機能などをもち、様々な効果を複合的にもたらすことから、道路空間には欠かせない要素となっているということができる。一方で、街路樹の倒木や枝折れによる事故も少なからず発生し、それによって道路利用者に人的・物的な被害も生じていることが知られている。街路樹に関わる事故の発生を防いで、道路利用者の安全を確保し、的確な道路管理を可能とするためには、そのような事故の実態を把握することが有益であると考えられる。街路樹の実態に関する既往の研究は、樹種の変遷に関するもの、クスノキやハナミズキの生育状況等を分析したものや、支柱の現状把握、街路樹の根系による歩道への影響などはみられても、事故の実態についてはみあたらない。植栽関連事故の裁判例については、これまで植栽の適正管理の観点から細野らの一連の研究で分析の対象とされてきている。しかし、裁判例は全体の約0.05%しか公刊されておらず、実際には参照することのできない裁判例も数多いといえる。また、中島によれば、街路樹を原因として事故が発生したとしても裁判にまで至らないケースがほとんどであるとされる。したがって、裁判例を対象とするだけでは、街路樹に関わる事故の実態を明らかにするためには不十分であるといえる。そこで本研究では、街路樹の倒木や枝折れ等によって道路利用者に被害が生じた事故(落下直撃事故)の実態を明らかにすることを目的とする。
著者
岡本 紘典 前中 久行
出版者
日本造園学会
雑誌
ランドスケープ研究 (ISSN:13408984)
巻号頁・発行日
vol.73, no.5, pp.804-807, 2010-03

緑化において重要となるのは植栽基盤となる土壌である。特に都市部においては、舗装面の土壌はコンクリート構造物などに取り囲まれているのが現状である。この場合、客土に使われた土壌が弱酸性であっても、コンクリートから溶脱する成分が植栽土壌をアルカリ性に変えることが懸念される。一般の成熟土壌の常識範囲を超えた異常な強酸性やアルカリ性土壌の出現、街路樹調査でアルカリ性の影響が見られた例、土壌アルカリ化の傾向が見られた報告もある。土地改良法の改正により、環境との調和と適切な維持・管理・更新に配慮した資材の検討が叫ばれるようになり、それに関連した資材として植栽ポッドや景観舗装コンクリートなどがある。コンクリートはセメントの水和反応により生じた水酸化カルシウムを含んでいるため、pH12.6程度の高いアルカリ性を示しており、土壌アルカリ化の要因としてコンクリートからのアルカリ分の溶出が考えられる。水酸化カルシウムは水溶性であるため、施工後の早い時期から溶出が起こると推測される。本研究では、コンクリートからのアルカリ分の溶出に着目し、初期状態における溶出状況の把握を目的とした。
著者
松島 肇
出版者
日本造園学会
雑誌
ランドスケープ研究 (ISSN:13408984)
巻号頁・発行日
vol.72, no.5, pp.825-828, 2009
被引用文献数
1

我が国の砂浜海岸は古くから生活の場として利用されていたが、レクリエーションの場として海水浴の利用が定着したのは明治期(19世紀後半)とされている。以来、海水浴場を中心とした海洋性レクリエーションは国民の代表的レクリエーションとなり、現在に至っている。今井によると、海水浴場が立地可能な砂浜海岸は約6,900kmと我が国の海岸総延長の21%に相当し、うち約777km(1400カ所)が海水浴場として整備されている。一方、海水浴場に指定されていない砂浜海岸においても、海水浴場のようなレクリエーション活動は確認されており、安全管理上、たびたび問題となっていた。本研究では札幌市近郊に位置する砂浜海岸である石狩海岸を対象地とし、ほぼ同じ環境条件を有しながらも管理形態の異なる、隣接した3つの海岸区域について、利用者を対象とした意識調査を行い、各区域の有する課題を抽出し比較することを目的とした。さらに対象地域の持続的な利用を行ううえで、求められる適正な利用管理手法について検討した。
著者
山本 紀久
出版者
日本造園学会
雑誌
ランドスケープ研究 : 日本造園学会誌 : journal of the Japanese Institute of Landscape Architecture (ISSN:13408984)
巻号頁・発行日
vol.66, no.1, pp.15-19, 2002-08-31
参考文献数
3
被引用文献数
1

ランドスケープの役割りの原点は、人類のために「限りある地球上の自然資源」を「衰退させることなく持続的に使いつづける」ための「賢い土地利用(WISE USE)」のプランを提案することである。ランドスケープデザインは、そのために地球上に一つとして同じところはない「多様な土地を読み込み」「目的とする土地利用との整合性を検討立案」して、具体的な下図を作ることである。その際に不可欠な情報が、その土地の持つ「自然の資源(POTENTIAL)」であり、その中でも特にグランドデザインによる土地の改変の対象となる「地表面の情報」である。
著者
立入 郁 武内 和彦
出版者
日本造園学会
雑誌
環境情報科学. 別冊, 環境情報科学論文集 = Environmental information science. Extra, Papers on environmental information science (ISSN:03896633)
巻号頁・発行日
vol.12, pp.107-112, 1998-11-16
参考文献数
10
被引用文献数
3

旧日本軍が作成した1930年代の地形図と中国科学院が作成した1980年代の砂漠化類型園を比べた結果,中国内蒙古自治区奈量旗でも,周辺で報告された結果にほぼ一致する約1.8倍の流動砂丘の拡大がみられた。 1980年代における砂漠化程度は,地形では砂丘,低位段丘,氾濫原の順に大きく,土壌では風積砂土が湿草地を上回った。大半のカテゴリでは, 1930年代に砂漠化地域だったところのほうがそうでなかったところより1980年代の砂漠化の度合いが大きかったか,例外的に逆の結果になるものもあった。
著者
村松 保枝 赤坂 信
出版者
日本造園学会
雑誌
ランドスケープ研究 (ISSN:13408984)
巻号頁・発行日
vol.72, no.5, pp.459-464, 2009
被引用文献数
1

町並み保存は、地域の歴史的・文化的資源を保存し活用しようとする取り組みである。1970年代以降の妻籠にはじまり、地方小都市や農山漁村における愛郷運動や地域振興としての観光化によるまちづくりの源流として広がり、現在では全国的な展開を見せている。こうした町並み保存によるまちづくりの特徴として、住民主導か地方自治体主導かによらず地域の運動であることが挙げられる。そのため、地域の歴史経緯に基づく物的・人的資源の実態に即した工夫が試みられ、各地域で特色ある町並み保存が展開されてきたと言えよう。本研究では、地域の町並み保存団体の設立年代と保存の対象と動機に着目し、地方自治体や国による制度や条例の制定を含む社会背景とともに展開してきたプロセスを明らかにすることを目的とした。
著者
松木 吏弓
出版者
日本造園学会
雑誌
ランドスケープ研究 (ISSN:13408984)
巻号頁・発行日
vol.73, no.1, 2009-04

ノウサギは日本に広く生息する代表的な草食動物であり、また大型猛禽類や肉食哺乳類の餌動物として、生態系の食物連鎖を支える重要な役割を果たしている。これらの生態系に注目した場合、餌となるノウサギの分布と個体数の情報は、食物連鎖関係を解明する上で重要となる。ノウサギの個体数推定には、調査地内に排泄された糞数より推定する糞粒法、あるいは雪上に残された足跡の総延長より推定するINTGEP法が主に用いられてきた。しかし、どちらの推定法も地域や植生、行動などの条件で変動が大きく、精度の向上が課題となっている。近年、野生動物の糞や体毛からDNA配列を解読し、種や個体の情報が取得できるようになりつつある。この技術を利用して個体数が推定できれば、効率的で精度が高い手法として期待できる。本報では、このDNA解析技術を利用したノウサギの個体数推定について紹介する。
著者
服部 保
出版者
日本造園学会
雑誌
ランドスケープ研究 (ISSN:13408984)
巻号頁・発行日
vol.74, no.2, pp.90-93, 2010-08
被引用文献数
1

里山林は弥生時代以降に照葉原生林や夏緑原生林を伐採して、薪炭供給用に育成された半自然林(二次林)である。古い里山林では3000年に達する歴史を持ち、九州北部より全国に広がり、明治時代には沖縄県から北海道までの大半の丘陵、低山地が里山林化された。服部ほかは里山林の定義を「里山林3原則」とよんでいる。その3原則は以下のとおりである。(1)その地域のもつ伐採周期(8年〜25年程度)に合わせて、里山林が定期的に伐採され、更新(再生)されていること。(2)伐採周期に合わせて輪伐が行われ、その結果として伐採年の異なる林分がパッチワーク状に配列されていること(パッチワーク状植生景観)。(3)柴刈りが行われていること(燃料採取の柴刈りはつる植物や雑木の管理にもなり、良好な里山林維持のための管理作業でもあった)。昭和30年代に始まる燃料革命によって薪、柴、炭の利用が激減し、30年から50年以上里山林は放置され続けている。里山林は、かつての「低林」から「中林」もしくは「高林」に遷移し、種組成・種多様性も大きく変化し、上述の里山林3原則を満足する樹林は兵庫県と大阪府の府県界を流れる猪名川上流域(川西市黒川など)を除いてほとんど絶滅してしまった。このように放置されて変化した樹林を里山林と区別するために里山放置林とよんでいる。