著者

田中 岳 渡部 靖憲 中津川 誠

出版者

Japan Society of Civil Engineers

雑誌

土木学会論文集B2(海岸工学) (ISSN:18842399)

巻号頁・発行日

vol.69, no.1, pp.48-63, 2013

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2011年東北地方太平洋沖地震津波による避難指示・勧告の解除直後,北海道沿岸域の住民に対して避難行動調査を実施した.その結果から,主に以下のことが示された.避難者の約8割が自動車を使用していた.また,予想される津波の高さが,陸上での浸水深や遡上高とは異なるものの,「津波はそれほど大きくないと思った」,「もう安全と思った」などの自己判断から,避難しても警報や注意報の解除前にその約6割が帰宅した.徒歩避難が原則ではあるが,確実に来る超高齢化社会や,気象や地形の地域性を考慮した避難行動計画が必要と考えられる.さらに,自己判断による被災を防止するために,防災知識と意識の醸成を図る防災教育の必要性が示唆された.