- 著者
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齋藤 大地
- 出版者
- 公益社団法人 日本理学療法士協会
- 雑誌
- 理学療法学Supplement
- 巻号頁・発行日
- vol.2009, pp.G3O1230, 2010
【目的】これまで、小児における慢性的な疾患に対してのリハビリテーション(以下リハ)を提供する実施主体は、行政や社会福祉法人、医療法人が殆どであった。これらに対する社会資源という呼称が意味するように、サービスの質的、量的な地域格差が恒常的に存在しており、提供されるサービス頻度や時間は、小児及び家族の必要を充分に満たすものではない。また、雇用・就業人口が少ない小児リハであるが、発達に関する全般的な知識の他、小児特有の病理、地域の福祉に関するネットワークや、家族と小児に対する接遇及び治療技能が必要で、一般の病院での受け入れや、他職種による専門性の代替えも難しい。更に小児医療は、前述のような大規模な実施主体から通所形態でサービス提供される事が多いが、昨今重度重複化している小児にとっては、通所すること自体が身体的負担となる。<BR>一方、1994年健康保険法の改正により、それまで高齢者が対象であった訪問看護は、在宅で医療・療養を受ける全ての人を対象とするものへと変わり、小児を対象とした理学療法士や作業療法士の訪問サービスが提供できる様になったが、訪問形態での小児リハのサービスは、当該地域である北海道旭川市には存在せず、空洞化していた。そこで、小児リハの経験を持つコメディカルが訪問形態で医療を提供する事業を起こすことで、上記「地域における小児リハの不足」及び「通所形態での小児リハの限界」の2つの問題点に対する、現実的な解の一つとして適合するのではとの思いがあった。機会を得て2008年5月に株式会社を設立し、看護師、作業療法士計4人を雇用して北海道の訪問看護事業者の指定を受け、事業を開始した。本事業を通じて若干の経験を得たので、報告したい。<BR>【方法】2008年5月の事業開始当初に、小児科、NICUをもつ総合病院や、地域の療育機関等の関係者に、小児専門の在宅医療と事業の方向性を説明し理解を得た。同時に各方面へのパンフレットの配布と、企業広告として地域の情報紙に一度宣伝広告を出している。利用申込みに至る経緯としては、慢性的な疾患を抱える小児の両親から直接の問い合わせを受けることが多く、次いで医師や医療職からの紹介、既利用者からの紹介等があった。事業開始からの利用者数、疾患別の分類、訪問件数の推移を、考察を交えて報告する。<BR>【説明と同意】今回の事業報告に関して、ステーション管理責任者の同意を得た。本研究には利用者等の個人情報を特定できる内容は含まれていない。<BR>【結果】事業開始からの利用者数は、緩徐ではあるが伸びている。3月~4月の年度末での利用休止、介護負担による止むを得ない施設入所による終了者が数名いた。また、小児リハの要望が多かったので、2009年5月に理学療法士を1名新規採用している。小児専門での訪問看護ステーションの経営は、医療保険の収入、スタッフの人件費支出をメインとして、現在の処黒字の収支を維持している。<BR>【考察】利用者数の緩徐だがコンスタントな増大は、地域にとって割合は少ないものの、ニーズとしては絶対的であることを示唆している。年度またぎの休止、終了者が居たのは、進級、進学、就職などのライフステージの変化や、子どもよりも年長である親による介護事情が影響したと考える。<BR>訪問形態による小児リハの提供は、胃瘻造設、人工呼吸器装着等の重症の利用者にとっては、通所に伴う感染リスクを抑えつつ、専門性の高い小児リハサービスを家庭で受けられるメリットがあり、それまで頻繁だった体調悪化や、感染症による入院は減少している。重症者に対する看護職と連携した小児リハは、体力増強や各種疾病に対する予防効果があると思われた。比較的軽症の肢体不自由児・者に対しては、二次障害や外傷、疼痛の軽減や防止により、通学や就業生活を維持することが出来ていた。<BR>【理学療法学研究としての意義】昨今の自立支援法や医療保険の改定、地域では医師不足といった事情により、小児医療全体でも施設入所離れや、外来部門の経営が厳しくなっている。理学療法診療も減算改定が続き、理学療法士の雇用状況も逆風が続いている。<BR>しかし、在宅で展開する小規模なチーム医療として訪問看護及びリハを提供することにより、重症児の入院の入院回避に成功した場合、単月の概算で1/3から1/4程度に医療保険の負担を軽減できる。幼少時と比して多忙な学生や就労者に対しては、都合の良い時間帯に訪問し、メンテナンスケアを継続的に提供することで、学業や社会生活の維持という支援が可能である。<BR>今後はアンケート調査や、評価スコアなども使用して、民間サービスとしての質と、医療の専門性としての質が合致し、地域に根ざした医療サービス業としての認知度を高めていきたい。