- 著者
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萩原 文子
大槻 かおる
髙橋 七湖
大島 奈緒美
寺尾 詩子
三枝 南十
上甲 博美
清川 恵子
- 出版者
- 公益社団法人 日本理学療法士協会
- 雑誌
- 理学療法学Supplement
- 巻号頁・発行日
- vol.2010, pp.GbPI2473, 2011
【目的】当部は半数を占める女性会員の30歳以降の急激な減少に対し、女性会員が継続して活動できるような組織作りの必要性を感じ、平成17年女性会員支援事業委員会として活動を開始した。今回は6年にわたる出産・育児に関する調査・報告や会員への啓発活動を通じて得られた情報の共有と啓発のため、これまでの活動をまとめて報告する。<BR><BR>【方法】1)実態調査;女性会員・男性会員・職場責任者にアンケート調査実施。その内、2つの調査報告書を作成し県内各施設などに配布 2)学会発表;関東甲信越ブロック理学療法士学会や日本理学療法学術大会において6回のポスター及び口述での発表。第25回関東甲信越ブロック理学療法士学会ではPTのひろばにて「働く女性が求める職場環境」というテーマでシンポジウム開催 3)研修会・交流会;年1回研修会を実施し、内2回は子供同伴可として交流会も開催 4)新人オリエンテーション研修会;「女性雇用環境の関連法規について」などの講義 5)本会ニュース・ホームページ;出産・育児・介護の体験談や活動報告、調査報告、法律などの情報提供 6)復職支援リカレント教育推進事業;離職者への復職支援活動<BR><BR>【説明と同意】調査実施時は調査依頼文にて目的や学会などでの公表を明記もしくは口頭にて説明を行い、回答を得た時点で同意を得たものと判断した。<BR><BR>【結果】女性会員への実態調査より、結婚後就業を継続している人・継続予定の人は85%と多いが、育児休業制度(以下、育休)のことや利用可能な環境かがわからないという人が多く、離職理由では50%が「育児」25%が「出産」であった。また、非就業者23名全員が復職の意思を示していた。これらより女性の就業継続には出産・育児が大きな問題になっていることが再確認された。次に男性の育休取得者への調査・子供のいる男性理学療法士(以下、パパPT)の育児に関する意識調査を実施した。家庭環境としては共働き・育児援助者がおらず、夫婦が助け合って仕事と育児を両立していく必要性の高い家庭が多くみられ、パパPTは育児や家事に協力している傾向がみられた。パパ・職場共に育休制度に対する情報不足が感じられ、39%のパパPTができれば利用したいと思っているが実際に取得した人は0.93%とわずかであった。パパPTが育児に関与することは親として・職業人としての向上などのメリットが挙げられた。育児・介護休業法にて権利が認められているといっても制度の利用には制度についての認知度と職場環境に課題があることがわかった。次に理学療法部門の責任者を対象とした出産・育児と仕事の両立に関する調査を実施し、性別による雇用の差は認められなかったが、人材確保が困難になることで発生する問題が就業継続・就業復帰を困難にしているものと考えられた。また組織内の意識改革で両立が可能な環境へ近づける可能性があることも示唆された。全体を通して、公的・準公的施設以外は制度が利用しやすい職場環境にはなく、制度利用促進に関して啓発や支援が必要と感じた。具体的には、保育園の充実、代替要員の雇用支援や人材バンクの整備、上司や事務職を含む職場のスタッフ全体の意識改革などである。当部は女性会員支援事業委員会として発足したが、さまざまな活動の中で活動の必要性は女性に限るものではなく、この活動は会員全般への支援であることを実感し、平成19年12月には会員ライフサポート委員会に名称を変更、平成20年には会員ライフサポート部へ昇格し活動を継続している。<BR><BR>【考察】学会発表を行う中で他県士会の理事や団体の方よりご意見や応援の言葉を頂けるようなり、他県士会での調査・報告も聞かれるようになった。本会においても委員会から部へと昇格することができ、日本理学療法士協会からもアンケート調査の協力依頼や復職支援リカレント教育推進事業実施の機会も与えられた。本会から日本理学療法士協会へ数年にわたり代議員会にて協会レベルでの会員支援の調査や活動の依頼を行ってきたが、協会にて調査やリカレント教育推進事業が行われたことは一つの成果と考えられる。今後も当部では業務システムがうまく工夫されている施設の紹介や情報提供など今までの出産・育児を中心とした調査・啓発活動も進めていくとともに介護など更なるライフワークにも目を向けた活動を継続し、会員が理学療法士として働き続けられる環境支援のため活動を継続していく。<BR><BR>【理学療法学研究としての意義】さまざまなライフワークの中で理学療法士として就業が継続できる働きやすい環境を支援することで、理学療法士の地位や質の向上にもつながると思われる。