著者

田中 孝治 加藤 隆

出版者

日本認知心理学会

雑誌

日本認知心理学会発表論文集

巻号頁・発行日

vol.2010, pp.138-138, 2010

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津波や土砂崩れのような予測が可能な自然災害の場合には,避難情報などによる避難誘導が重要な役割を果たす。しかし実際には,避難情報に従う住民が極めて少ないという事例が報告されている。このことから,住民に適切な意思決定と行動を促すことができる避難情報が必要であると考える。そこで本研究では,避難情報が避難準備情報,避難勧告,避難指示へと段階的に発令されることに着目し,避難情報の段階が一段引き上げられたことを明示することが,避難行動をとるべきか否かの判断にどの程度影響を及ぼすかについて検証を加えた。その結果,避難準備情報から避難勧告へ引き上げられたことが明示される方が,避難すると思われる住民の割合が多いことが示された。したがって,避難勧告などの避難情報を段階的に発令する場合には,避難情報の段階が引き上げられたことを明示し,避難行動をとるという意思決定を促すべきだと考える。