- 著者
-
三宅 醇
小川 正光
松山 明
田中 勝
- 出版者
- 一般財団法人 住総研
- 雑誌
- 住宅建築研究所報
- 巻号頁・発行日
- vol.12, pp.313-322, 1986
この研究は,同名の前回研究(No.8110)に引き続くものである。前回研究では,明治以降現在に至る主要な住宅事情の流れを,都道府県別のデータに推計整理し,各時代ごとの主要な住宅型のプランの代表例によって,量的質的な,住宅事情史の概親を試みた。今回の研究では,過去の住宅事情の構造的把握により将来予測をする方法の開発に意を用いた。将来予測は困難な課題だが,もし可能ならば,現在の矛盾の拡大方向や,自然の治癒作用が分かり,要求の発展のレベルの予測によって,政策の展開がより有効に提起できるようになるはずだからである。今回の研究では3つの予測を行った。第1に,年齢×人員数というライフサイクルマトリックスの利用による新しい住宅事情の予測法(ライフサイクルマトリックス法:LCM法)を開発して,全国を大都市圏域(10大都道府県)と地方圏域(その他地域)の,住宅所有関係別住戸数の,ストック予測を行ってみた。ストックの増は,従前よりも低下し,建設フローも現在の7~8割程度に低下すると考えられる。第2に,人員数別住宅畳数による,住宅規模水準の予測を行ってみた。住宅規模の拡大と,低レベルでの停滞の2極分解が予測される。住居水準値の政策的決定にも住戸規模の予測は重要な役割を果す。第3に,過去の住宅型の発生理由と,その住戸プランの変遷の再整理を行い,上記の水準についての将来予測値を加味して,今後の住戸プランや住宅計画上の留意点について,居住者のデマンド予測からの予測的提言を行った。前回の報告と合わせて,日本の全住宅について,住宅需給構造上の型区分によって流れを追い,予測を含めて100余年の住宅事情史概観の重要データを作成することができた。