著者

青木 正夫

出版者

一般財団法人 住総研

雑誌

住宅建築研究所報 (ISSN:02865947)

巻号頁・発行日

vol.12, pp.13-61, 1986 (Released:2018-05-01)

著者

西山 康雄 沢柳 達男 松村 憲一 今枝 忠彦

出版者

一般財団法人 住総研

雑誌

住宅建築研究所報 (ISSN:02865947)

巻号頁・発行日

vol.10, pp.151-162, 1984 (Released:2018-05-01)

著者

福島 駿介 小倉 暢之 屋比久 祐盛 山里 将樹

出版者

一般財団法人 住総研

雑誌

住宅建築研究所報 (ISSN:02865947)

巻号頁・発行日

vol.12, pp.385-394, 1986 (Released:2018-05-01)

---

本研究は沖縄における民家の発展過程を木工技術に着目し,歴史的,地域的背景との関わりにおいて総合的に明らかにしようとするものであり,これまで沖縄の文化史の中で断片的に扱われてきた木工技術を中心とする民家の発展過程に少しでも脈絡を与える事を意図している。本章は7章よりなるが,第1章「研究の目的と背景」では琉球王朝の中国及び日本との関わりと,その政策的背景の歴史を概観し,第2章「調査概要」で実地調査の方法,対象を説明している。第3章「民家形態」では沖縄において穴屋と貫屋が相互に関わり合いながら発展してきた様子を述べ,日本本土との長い影響関係の中で定着した貫屋技術について沖縄の風土に対する独特な構法的,形態的対応の様子を明らかにした。第4章「木工技術の継承」では沖縄の木工技術と職人の歴史は中国よりむしろ日本本土との交流に負うところが多い事,そしてその関係もかなり古く遡り得ることを明らかにした。又,沖縄における様々な構法的特色について述べている。第5章「建築材料」では大径材の不足する沖縄における行政的努カの過程と用材入手の歴史的,地域的な経路について述べ,又,木材入手の困難さと経済的要因に対応して用材確保と耐久性増加のための工夫がなされている事を明らかにした。第6章「建築儀礼と生産組織」では,沖縄においてみられる様々な建築的仕来りに,構法における場合と異なり,中国の風水等の影響が強く表われている事,そして沖縄における結組織とその建築生産過程への関わり方について明らかにした。

著者

渡辺 光雄 高阪 謙次 藤城 栄一 筒井 義富 江口 敦子 馬路 泰蔵

出版者

一般財団法人 住総研

雑誌

住宅建築研究所報 (ISSN:02865947)

巻号頁・発行日

vol.8, pp.337-382, 1982 (Released:2018-05-01)

著者

大岡 敏昭 木村 永遠 中村 禎男 青木 正夫

出版者

一般財団法人 住総研

雑誌

住宅建築研究所報 (ISSN:02865947)

巻号頁・発行日

vol.11, pp.85-111, 1985 (Released:2018-05-01)

著者

本田 昭四 山下 良二 新垣 洋史 岩下 陽市

出版者

一般財団法人 住総研

雑誌

住宅建築研究所報 (ISSN:02865947)

巻号頁・発行日

vol.13, pp.255-269, 1987 (Released:2018-05-01)

---

わが国では1880年代の近代炭鉱業の成立期以降,1960年代の炭鉱合理化に至るまでに大量の炭鉱労働者住宅が建設・供給されてきた。しかし1960年代のエネルギー政策の転換により,炭鉱業はスクラップ化され多くの炭鉱労働者は失業し,産炭地域より流出した。以後1970年代に入って,この地域の振興がさけばれるようになった。本研究は以上の80年間に企業により供給・建設された炭鉱労働者用住宅-以下炭鉱住宅と略-を対象としてその歴史的な変化発展の過程につき住宅政策及び住宅計画という視点から考察したものである。さて,炭鉱業においては資源と生産方式の制約から労働者の居住の場が限定された。また労務管理の必要から集団居住が強制された。わが国では,これらの集団住宅を古くは納屋,小屋,飯場とよんだが,以後の労使関係の展開からこの呼称は抗夫長屋,鉱夫宿舎,炭鉱労務者住宅と変化した。とくに戦中,戦後に建設された炭鉱労働者住宅が,戦後の民主化運動の過程で行政的に「炭鉱住宅」と呼称されるようになった。本報告は大きく2つに区分される。まず第1編では1880年から1960年までの炭鉱労働者用住宅の発生と変遷を文献資料と現存する住宅の現地調査に基づき整理し,これと同時代の住宅政策や集団住宅計画の展開と比較研究する。これによって,わが国の労働者住宅の重要な部分である炭鉱住宅の政策・計画論上の特質について考察する。つぎに第2編では1960年以降の旧炭鉱住宅の滅失と再編・改良のプロセスについて調査研究を行っている。とくにこの期間に実施された「住宅地区改良事業」について実施された事例の分析を試みている。さらにいくつかの典型町をフィールドにして80年間の地域と住宅の変遷について通史的な考察を行うとともに,これからの住宅政策の課題について論じている。

著者

本田 昭四 山下 良二 新垣 洋史 岩下 陽市

出版者

一般財団法人 住総研

雑誌

住宅建築研究所報 (ISSN:02865947)

巻号頁・発行日

vol.12, pp.243-255, 1986 (Released:2018-05-01)

---

わが国では1880年代の近代炭鉱業の成立期以降,1960年代の炭鉱合理化に至るまでに大量の炭鉱労働者住宅が建設・供給されてきた。しかし1960年代のエネルギー政策の転換により,炭鉱業はスクラップ化され多くの炭鉱労働者は失業し,産炭地域より流出した。以後1970年代に入って,この地域の振興がさけばれるようになった。本研究は以上の80年間に企業により供給・建設された炭鉱労働者用住宅‐以下炭鉱住宅と略‐を対象としてその歴史的な変化発展の過程につき住宅政策及び住宅計画という視点から考察したものである。さて,炭鉱業においては資源と生産方式の制約から労働者の居住の場が限定される。また労務管理の必要から集団居住が強制された。わが国では,これらの集団住宅を古くは納屋,小屋,飯場とよんだが,以上の労使関係の展開からこの呼称は坑夫長屋,鉱夫宿舎,炭鉱労務者住宅と変化した。とくに戦中,戦後に建設された炭鉱労務者住宅が,戦後の民主化運動の過程で行政的に「炭鉱住宅」と呼称されるようになった。本報告は大きく2つに区分される。まず第I編では1900年から1960年までの炭鉱労働者用住宅の発生と変遷を文献資料と現存する住宅の現地調査にもとづき整理し,これと同時代の住宅政策や集団住宅計画の展開と比較研究する。これによって,わが国の労働者住宅の重要な部分である炭鉱住宅の政策・計画論上の特質について考察する。つぎに第II編では1960年以降の旧炭鉱住宅の滅失と再編・改良のプロセスについて調査研究を行っている。とくにこの期間に実施された「住宅地区改良事業」について実施された事例の分析を試みている。さらにいくつかの典型町のフィールドにして80年間の地域と住宅の変遷について通史的な考察を行っている。

著者

鈴木 成文 小林 秀樹 菊地 成朋 長沢 悟 小川 暁子

出版者

一般財団法人 住総研

雑誌

住宅建築研究所報 (ISSN:02865947)

巻号頁・発行日

vol.11, pp.145-157, 1985 (Released:2018-05-01)

著者

古川 修

出版者

一般財団法人 住総研

雑誌

住宅建築研究所報 (ISSN:02865947)

巻号頁・発行日

vol.10, pp.25-48, 1984 (Released:2018-05-01)

著者

竹下 輝和 益田 信也 前田 隆 桑原 俊隆

出版者

一般財団法人 住総研

雑誌

住宅建築研究所報 (ISSN:02865947)

巻号頁・発行日

vol.14, pp.129-138, 1988

---

個室化は近代住居においてさけられない現象であるが,問題は,個室とその対置的関係にある居間との適切な使い分けの行動様式を住生活において確立することにあると考えられる。そこで,本研究は,わが国における「居間」の空間概念を歴史的に考察するとともに,現在の「居間」がだんらんの空間としてどのように機能しているか,また,家族成員のそれぞれに「居間」がどのような性格を持つ空間として意識されているのか,さらに,「居間」での行為に住み手の家族関係,特に,親‐子関係がどのように反映されているかを明らかにして,今後の「居間」の在り方と問題点を住文化論的に考察したものである。「居間」の呼称の史的分析,46世帯を対象とした立体的住生活詳細調査(内8世帯でビデオ撮影)の結果,以下のことを明らかにした。①「居間」の空間慨念を,明治以降現在まで出版された国語辞典を手掛かりにして分析した結果,主体系=夫・妻の居室としての居間,総括行為系=家族のだんらんの空間としての「居間」に分かれること。次に,住宅関係の書籍にて,こうした居間の空間概念の変化を歴史的に分析した結果,夫人の居室としての居間がだんらんの空間としての「居間」に変化したこと。②現在の「居間」における住生活時間量と住生活行為種の持ち込みを分析した結果,親の比重が大きいこと。こうした傾向は主寝室の空間的な確立条件とは関係なく,「居間」が特に父親の居場所として機能していること。つまり,「居間」が家族のだんらんの空間として機能しながらも,空間概念的には親の主体系の性格を強く残していること。③この結果,子どもの住生活の中心が子ども部屋につくられることになり,この傾向が顕著になると家族コミユニティー上問題をつくること。「居間が総括行為系として機能するには主寝室を親の主体系の空間として機能させるような行動様式を確立するとともに,家族の人間関係における子ども中心主義の成立が求められること。

著者

稲垣 榮三 藤井 恵介 伊藤 毅 三浦 正幸 岡田 浩 土居 義岳 村松 伸 渡辺 洋子 丸山 純 山田 智稔 野口 徹 鈴木 博之 陣内 秀信 杉本 俊多 小川 保 川本 重雄 小林 英之

出版者

一般財団法人 住総研

雑誌

住宅建築研究所報 (ISSN:02865947)

巻号頁・発行日

vol.6, pp.53-75, 1980

著者

湯川 利和 瀬渡 章子 塘 なお美 糸賀 万記

出版者

一般財団法人 住総研

雑誌

住宅建築研究所報 (ISSN:02865947)

巻号頁・発行日

vol.12, pp.219-230, 1986

---

本研究の目的は,主に高層住宅の環境が子どもの発達と活動を阻害しないための空間的条件を明らかにすることである。今回は,子どもの生活時間,子ども部屋の実態を明らかにするとともに,高層住宅環境が心身に及ぼす影響についても分析を行った。そのためのアンケート調査を,幼児母親・小学生とその母親を対象に,大阪・南港ポートタウン内の高層住宅団地で実施した(1985年8~9月,サンプル総数525)。生活時間の中でとくに注目されたのは,テレビ視聴時間が幼児から小学校高学年までほとんど変化がないことであった。階別の生活時間分析では,幼児では上層階の方が屋内での活動時間が長く,屋外遊びは少ない-すなわち住環境の影響を受けていることが明らかとなったが,小学生では一貫した傾向はつかめなかった。NHK調査との生活時間比較を行ったが,高層住宅であるために活動が阻害されている傾向は見出せなかった。子ども部屋の保有率は高い。共用室が多いものの,学年上昇にともない個室率も上がる。また子ども自身,母親ともに個室要求が強い。しかし母親は,最初から個室というのではなく,年齢に応じた与え方が必要と考えていることがわかった。高層住宅環境が子どもの心身に与える影響については,不定愁訴と性格特性を分析する方法をとった。小学生でも不定愁訴を訴える割合は高い。不定愁訴を多く訴えるのは,屋外遊びが少なく,母親によく叱られる子どもであった。これらの要因は居住階の影響も受けており,不定愁訴が少なからず住環境の影響を受けていることが明らかとなった。性格特性の分析でも,情緒安定性・社会的適応性・活動性・外向性の4因子について,住環境の直接的,間接的影響を見出すことができた。

著者

西山 康雄 沢柳 達男 松村 憲一 今枝 忠彦

出版者

一般財団法人 住総研

雑誌

住宅建築研究所報 (ISSN:02865947)

巻号頁・発行日

vol.11, pp.261-272, 1985 (Released:2018-05-01)

著者

茶谷 正洋 八木 幸二 盛 和春 山口 浩司

出版者

一般財団法人 住総研

雑誌

住宅建築研究所報 (ISSN:02865947)

巻号頁・発行日

vol.7, pp.301-318, 1981 (Released:2018-05-01)

著者

三宅 醇 小川 正光 松山 明 田中 勝

出版者

一般財団法人 住総研

雑誌

住宅建築研究所報

巻号頁・発行日

vol.12, pp.313-322, 1986

---

この研究は,同名の前回研究(No.8110)に引き続くものである。前回研究では,明治以降現在に至る主要な住宅事情の流れを,都道府県別のデータに推計整理し,各時代ごとの主要な住宅型のプランの代表例によって,量的質的な,住宅事情史の概親を試みた。今回の研究では,過去の住宅事情の構造的把握により将来予測をする方法の開発に意を用いた。将来予測は困難な課題だが,もし可能ならば,現在の矛盾の拡大方向や,自然の治癒作用が分かり,要求の発展のレベルの予測によって,政策の展開がより有効に提起できるようになるはずだからである。今回の研究では3つの予測を行った。第1に,年齢×人員数というライフサイクルマトリックスの利用による新しい住宅事情の予測法(ライフサイクルマトリックス法:LCM法)を開発して,全国を大都市圏域(10大都道府県)と地方圏域(その他地域)の,住宅所有関係別住戸数の,ストック予測を行ってみた。ストックの増は,従前よりも低下し,建設フローも現在の7~8割程度に低下すると考えられる。第2に,人員数別住宅畳数による,住宅規模水準の予測を行ってみた。住宅規模の拡大と,低レベルでの停滞の2極分解が予測される。住居水準値の政策的決定にも住戸規模の予測は重要な役割を果す。第3に,過去の住宅型の発生理由と,その住戸プランの変遷の再整理を行い,上記の水準についての将来予測値を加味して,今後の住戸プランや住宅計画上の留意点について,居住者のデマンド予測からの予測的提言を行った。前回の報告と合わせて,日本の全住宅について,住宅需給構造上の型区分によって流れを追い,予測を含めて100余年の住宅事情史概観の重要データを作成することができた。

著者

栗田 靖之

出版者

一般財団法人 住総研

雑誌

住宅建築研究所報

巻号頁・発行日

vol.12, pp.63-73, 1986