著者

安 哉宣

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

日本地理学会発表要旨集

巻号頁・発行日

vol.2018, 2018

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1. はじめに<br><br> 日本におけるインバウンド観光は2020年に2000万人という目標値を5年も早く達成し、2020年・4000万人という新たな目標値が示されるほど急成長を遂げてきた。並行して観光の形態や対象は多様化しており、旅行者を取り巻く環境も変わりつつある。日本各地では外国人旅行者への受け入れ環境の整備や体制づくりが課題となっている。訪日韓国人旅行者数は、2016年に過去最高値(約500万人)となり、わずか2年間で約2倍近くの増加を見せた。その際,「沖縄」が新たな訪問先として注目されている。沖縄への韓国人旅行者数は2016年に約43万人となり、これは2011年比約20倍以上の値である。この要因として航空路線の新規就航とLCCの増便が挙げられる。韓国から沖縄への定期便(直行便)は2011年に週8便であったが、2016年には週28便、2017年には週61便となった。本報告では、この急増した沖縄への韓国人旅行者を対象とし、アンケート調査に基づき、沖縄における韓国人旅行者の観光行動および受け入れ環境への評価を把握することを目的とする。アンケート調査は2017年8月に実施し、回答者数は130名(女性79名、男性51名)であった。<br><br>2. 韓国人旅行者の特性による観光行動<br><br> 沖縄への韓国人旅行者は、日本旅行の経験者が約74.2%であったが、沖縄旅行を初めて経験する者が92.4%を占めた。沖縄旅行のきっかけは「観光地の魅力(42.7%)」、「家族、友達、知人からのおすすめ(29.0%)」、「LCC航空(8.4%)」であった。恋人・夫婦(30.3%)及び家族旅行者(47.0%)が多く、未就学児同伴の旅行者も約22.7%を占めていた。旅行日程の多くは3泊であり滞在日数はそれほど長くなかった。主な観光スポットは那覇市内の国際通り、美浜アメリカンビレッジ、万座毛周辺、沖縄美ら海水族館,古宇利島などに集中していた。レンタカー利用者が半分以上であるが、公共交通利用も約28%を占めている。海外個人旅行者(FIT)のうち、旅行会社のオプショナルツアーへの参加者は19.7%であった。主なツアー内容は、シュノーケリング(38%)、日帰りバスツアー(35%)、ダイビング(21%)などである。沖縄の魅力として自然景観(21.3%)、海(22.7%)、海水浴(12.3%)、マリンレジャー(8.7%)であった。これらの移動にレンタカーを利用する者が多いものの、沖縄の観光魅力としてドライブが占める割合は3.6%と高くなかった。<br><br>3. 訪沖旅行者の受け入れ環境への評価<br><br> 沖縄への韓国人旅行者の約76%は今回の沖縄旅行に対して満足していると答えていた。しかし、21.3%がFIT観光客に向けた環境整備が必要であると指摘した。「良くない」と評価されたものとして、道路標識・案内板の外国語表記(26.2%)、公共交通利用の便利さ(23.1%)、無料Wi-Fi環境(18.1%)、公共交通機関の外国語表記・案内(16.7%)、レストラン及び観光施設での外国語表記・対応(15.8%)がみられた。沖縄におけるインバウンド観光客の受け入れ環境を充実させるために、交通システムの整備や多言語対応の改善・強化が必要となっている。交通面については、自由回答において、北部エリアまでの直行便、バス本数の増便、利便性の高い公共交通フリーパスの設定など、レンタカー利用せず観光できる交通インフラ整備・拡充の改善が求められていた。この背景として、駐車場、交通渋滞による観光時間のロス、韓国とは異なる交通ルールが沖縄観光の不満足の存在が挙げられる。一方の多言語対応に関しては、韓国人観光者はマリンレジャーに対するニーズは高いものの、まだ外国語対応ができる事業所は少ない状況にある。体験観光分野における外国語対応スタッフの拡充は沖縄魅力の分散・拡散、沖縄での長期滞在へのアプローチにもなりうると考えられる。<br><br>4. おわりに<br><br> 以上のように、外国人観光客の急増する沖縄では、観光スポット間の周遊を促す公共交通移動面の利便性やアクセス改善、外国語対応といった受け入れ環境の整備が求められている。