著者

三好 正堂

出版者

公益社団法人 日本リハビリテーション医学会

雑誌

The Japanese Journal of Rehabilitation Medicine (ISSN:18813526)

巻号頁・発行日

vol.53, no.1, pp.17-26, 2016-01-18 (Released:2016-02-10)

参考文献数

8

被引用文献数

1 4

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大腿骨近位部骨折の治療には,早期手術と早期リハビリテーションが必要である.しかし今回の143例の調査で,早期に手術した例(骨折1〜2日目)と遅く手術した例(骨折後3〜19日目)で急性期病院在院日数,回復期病院在院日数,ADL利得,膝伸筋力増加値に差がなかった.このことは手術を遅くしてよいことを意味するのではない.骨折前に「歩行障害なし」(12例)・「屋外歩行自立」(36例)のうち,骨折後の歩行レベルで「自立歩行」になった40例の骨折-手術日数が3.7日で,「自立歩行」を回復しなかった8例の骨折-手術日数が6.8日で,差は有意であった. 一方,急性期病院におけるリハビリテーション(以下,リハ)は著しく不足しており,骨折前に「歩行障害なし」と「屋外歩行自立」の計48例が,急性期病院に平均19日間入院して回復期病院へ転院したとき,非骨折側膝伸筋力は健常者の平均56%(10〜112%)に低下し,しかも急性期病院への入院が長くなるほど膝伸筋力は低下していた. このことから,本症の治療成績を上げるためには,早期手術だけでなく,骨折後早期の強力なリハの実践が必要であることが示唆された.

著者

三好 正堂

出版者

日本理学療法士学会

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.15, no.2, pp.77-89, 1988-03-10 (Released:2018-10-25)

著者

三好 正堂

出版者

日本理学療法士学会

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.15, no.6, pp.493-499, 1988-11-10 (Released:2018-10-25)

著者

三好 正堂

出版者

社団法人日本リハビリテーション医学会

雑誌

リハビリテ-ション医学 (ISSN:0034351X)

巻号頁・発行日

vol.28, no.8, pp.p635-637, 1991-08

著者

野方 紀史 篠原 敦 新藤 和廣 松本 淳志 三好 安 三好 正堂

出版者

九州理学療法士・作業療法士合同学会

雑誌

九州理学療法士・作業療法士合同学会誌 (ISSN:09152032)

巻号頁・発行日

pp.3, 2016 (Released:2016-11-22)

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【はじめに】脳卒中片麻痺患者の歩行回復にどのような因子が関与するかの研究は多いが,Brunnstrom Stage(以下,Br.st)Ⅱ以下の重度片麻痺患者は,最初から歩行不能として除外されていることが多い.しかし当院では,起立-着席運動(以下,起立運動)を反復して行い,非麻痺側・麻痺側の下肢筋力を徹底的に強化し,重度麻痺でも歩行が回復する例は少なくない.今回,Br.stⅡ以下の重度片麻痺患者に限定し,歩行回復に関与する因子を分析した.【対象・方法】2010年から2015年までの6年間で当院に入院した初発脳卒中片麻痺患者549例のうち,発症前の歩行が自立し(FIMで6点以上),当院でのリハビリテーション(以下,リハ)後,退院時下肢Br.stⅡ以下の重度麻痺患者53例を検討した.年齢は70.8±10.4歳,右麻痺31例,左麻痺22例,深部感覚障害「あり」26「なし」27,下肢筋力の指標として非麻痺・麻痺側膝伸筋力をIsoforceGT-330(OG技研)を用いて測定し,その値を健常者平均値で除した値(健常者平均値比)を用いた.発病から入院まで48.1±62.1日,当院の在院日数は67.5±31.9日であった.治療方法は,理学療法は起立運動を重視し,主にこれを行った.介入時は全例で介助・促しを要したが,可能な限り自発的に行えるように指導し,1日500~600回以上行った.作業療法も体幹・下肢筋力を重視し,起坐,ベッド上移動,車椅子やトイレへの移乗,車椅子駆動,時には理学療法と同じ起立運動を行った.1日の治療時間は自主訓練も含めて約4時間であった. 歩行は,介入時,全例不能であったが,平均67.5±31.9日間のリハ後に自立4例,監視12例,介助30例,不能7例となった.これを自立・監視群16例と介助・不能群37例の2群に分け,後方視的に対応のないT検定,Mann-Whitney検定を用いて比較検討した.またPearsonの相関係数分析でFIMと下肢筋力の相関を調査した.なお,統計解析は,SPSS 11.5J for Windowsを用い,有意水準は5%未満とした.【結果】自立・監視群/介助・不能群の順で記載する.年齢は65.9±9.7歳/72.8±10.1歳で自立・監視群が有意に若かった(p<0.05).性別は男7,女9/男19,女18で差はなかった.麻痺側は右13,左3/右18,左19で,自立・監視群で右麻痺が有意に多かった(p<0.05).深部感覚障害は「なし」12,「あり」4/「なし」15,「あり」22例で自立・監視群に有意に少なかった(p<0.05).非麻痺側下肢筋力は43.5±26.3%/32.5±19.6%で自立・監視群は有意に強かった(p<0.01).麻痺側下肢筋力は2.8±3.7%/1.1±2.5%で差はなかった.FIMは87.3±17.6/57.2±22.3で差は有意であった(p<0.01). またFIMと非麻痺側下肢筋力との間に相関(r=0.598,p<0.01)を認めた.【考察】従来,片麻痺患者の歩行回復を阻害する因子として,高年齢,重度麻痺,感覚障害などが挙げられている.今回われわれは,重度麻痺者について検討した.結果は高年齢,左片麻痺,感覚障害,非麻痺側下肢筋力低下は有意に歩行回復を阻害していた. Hirschbergや三好は片麻痺患者において健側下肢筋力を強化することにより,たとえ麻痺が重度であっても歩行は可能になると述べ,非麻痺側下肢筋力の重要性を報告している.また川渕も片麻痺患者での移動能力には非麻痺側下肢の代償が不可欠であると述べている.これらの事実から非麻痺側下肢筋力の強化を行うことが歩行回復をもたらすことが示唆され(p<0.01),起立運動は効果的であり,歩行の回復・廃用性筋力低下の予防が行えることを強調したい.【倫理的配慮,説明と同意】本研究の計画立案に際し,所属施設の倫理審査員会の承認を得た.また対象者に研究について十分な説明を行い,同意を得た. 製薬企業や医療機器メーカーから研究者へ提供される謝金や研究費,株式,サービス等は一切受けておらず,利益相反に関する開示事項はない.

著者

三好 正堂

出版者

公益社団法人 日本リハビリテーション医学会

雑誌

The Japanese Journal of Rehabilitation Medicine (ISSN:18813526)

巻号頁・発行日

vol.52, no.6, pp.358-359, 2015 (Released:2015-07-04)

参考文献数

9