著者

石垣 智也 尾川 達也 宮下 敏紀 平田 康介 岸田 和也 知花 朝恒 篠宮 健 市川 雄基 竹村 真樹 松本 大輔

出版者

日本理学療法士学会

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

pp.11957, (Released:2021-02-10)

参考文献数

24

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【目的】在宅環境での2 ステップテストの信頼性と妥当性の検討を行い,歩行自立の基準値を見出すこと。【方法】訪問リハビリテーション利用者を対象とした横断調査のデータベース(10 施設226 名)から,目的別にデータを抽出した(信頼性98 名,妥当性117 名,基準値209 名)。調査項目は基本情報と膝伸展筋力,歩行能力として2 ステップテストによる2 ステップ値や歩行自立度などとした。歩行手段と距離により屋内杖歩行から屋外独歩800 m 以上と12 種の歩行自立条件を設定し,各自立を判別するカットオフ値を検討した。【結果】2 ステップテストの検者内信頼性は良好であり,固定誤差は認めないが比例誤差が示された。2 ステップ値は膝伸展筋力より歩行能力との相関係数が高く,歩行自立条件に応じた段階的なカットオフ値が設定できた。【結論】2 ステップテストは在宅環境でも信頼性と妥当性があり,歩行自立に対する基準値を有する歩行能力評価である。

著者

荻原 啓文 浅見 正人 加茂 智彦 湯口 聡 旭 竜馬 対馬 栄輝

出版者

日本理学療法士学会

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

pp.11981, (Released:2021-05-08)

参考文献数

30

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【目的】YouTube で公開された脳卒中のリハビリテーション関連の動画の質を評価することとした。【方法】2021 年1 月にYouTube を使用して,脳卒中とリハビリテーションのキーワードから動画検索を行った。Journal of the American Medical Association Score(以下,JAMAS)と日本語版DISCERN を用いて,抽出されたYouTube 動画の質を評価した。【結果】JAMAS 合計は2.5 点,引用文献や情報源に関する記載を示すAttribution は平均0.2 点と低かった。DISCERN 合計は32.8 点,治療の情報源,リスク,選択肢に関する項目の平均点は2.0 点未満であった。【結論】YouTube における脳卒中のリハビリテーション関連の動画は全体的に低品質であった。多くの動画が,情報源や治療の選択肢,リスクに関する情報を提供できていないことが明らかになった。

著者

稲井 卓真 久保 雅義 江玉 睦明 高林 知也 小熊 雄二郎

出版者

日本理学療法士学会

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

pp.11204, (Released:2016-08-25)

参考文献数

56

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【目的】本研究の目的は,3 次元上の股関節の動きが大腰筋の伸張率に及ぼす影響を明らかにすることである。【方法】先行研究によって報告されたパラメータから,筋骨格モデルを作成した。数理モデルを用いて,股関節の角度を変化させたときの大腰筋の伸張率を検討した。解剖学的肢位での大腰筋の筋線維長を100% とした。【結果】大腰筋の伸張率は,股関節の伸展20 度のみ(104.8%)より,股関節の伸展20 度に外転20 度・内旋30 度を加えることでより高くなった(106.5%)。【結論】股関節の伸展のみと比較して,股関節の伸展に外転と内旋を加えたとき,大腰筋はより伸張される可能性がある。

著者

松村 葵 建内 宏重 中村 雅俊 市橋 則明

出版者

日本理学療法士学会

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

pp.11224, (Released:2016-11-26)

参考文献数

38

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【目的】運動前後の棘下筋の即時的な筋断面積の変化を比較し,低負荷・低速度での肩関節外旋運動によって棘下筋に対してトレーニングによる刺激を与えることができるかどうかを明らかにすること。【方法】健常男性10 名を対象とし,負荷と運動速度をそれぞれ0.5 kg・5 秒条件,0.5 kg・1 秒条件,2.5 kg・1 秒条件の3 条件で肩関節外旋運動を行い,運動前後に棘下筋の筋断面積を超音波画像診断装置によって撮影した。また表面筋電図を用いて運動中の棘下筋と三角筋後部の筋活動を測定した。【結果】運動後の棘下筋の筋断面積は0.5 kg・5 秒条件で他の2 条件よりも有意に大きく増加した。棘下筋の運動中の平均筋活動量には条件間に有意な差はみられなかったが,運動1 セット中の棘下筋の筋活動量積分値は0.5 kg・5 秒条件で有意に大きかった。【結論】低負荷であっても運動速度を遅くすることで,棘下筋にトレーニング刺激を与えられることが明らかとなった。

著者

奥埜 博之 西島 勇 塚本 哲朗 河島 則天

出版者

日本理学療法士学会

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

pp.11047, (Released:2016-04-06)

参考文献数

11

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【目的】すくみ足(以下,FOG)はパーキンソン病の主要な運動障害のひとつである。FOG の適切な評価はきわめて重要であるが, その程度を客観的に示し得る有効な評価方法が存在しない。本研究ではFOG を簡便かつ定量的に評価できる方法を考案することを目的とした。【方法】16 名のパーキンソン病患者に対し,間口を自身の快適歩行速度で通り抜ける歩行課題を実施した。間口幅は40 cm から10 cm 刻みで100 cm までの7段階で設定し,間口通過の所要時間とステップ数を計測した。【結果】間口幅の減少に伴ってステップ数が増加,所要時間が遅延する傾向が認められ,その関係性は一次直線回帰によって近似可能であった。また,UPDRS スコアのPart Ⅲとの関連は,所要時間との間に有意な相関(r = 0.56, p < 0.05)がみられた。【結論】今回提案した方法は,歩行時間とステップ数という簡便な計測変数であり,歩行評価に即時活用できるものと考えられる。

著者

今川 忠男

出版者

日本理学療法士学会

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.28, no.8, pp.394-398, 2001-12-20 (Released:2018-09-25)

参考文献数

1

著者

浅野 大喜 瀬戸 雄海 山崎 千恵子 清水 健太 瀬川 麻衣子 小林 正行

出版者

日本理学療法士学会

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

pp.11888, (Released:2020-09-12)

参考文献数

16

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【目的】COVID-19 により入院した高齢者と若年者の2 例に対し,感染対策をしながら理学療法を実施した。今回,その取り組み方法と症例の経過について報告する。【方法】実施にあたり,部署内で,担当者の選定,実施方法の選択,実施中の留意点の取り決めを行った。それにしたがい高齢者には直接介入,若年者には間接介入を選択し実施した。評価は,症例1(高齢者)は運動,認知機能について,症例2(若年者)は精神機能について評価を行った。【結果】症例1 は,運動,認知機能ともに初期評価時より向上し,入院32 日目に入院前に生活していた施設に退院した。症例2 は,運動機能の維持だけでなく,抑うつや混乱などの精神機能にも向上がみられ,入院24 日目に自宅退院となった。【結論】入院中のCOVID-19 患者に対する理学療法は,高齢者,若年者いずれの場合においても,運動機能,認知・精神機能に対して効果があることが示唆された。

著者

中野 聡子 奥野 純子 深作 貴子 堀田 和司 藪下 典子 根本 みゆき 田中 喜代次 柳 久子

出版者

日本理学療法士学会

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.42, no.6, pp.511-518, 2015-10-20 (Released:2015-10-20)

参考文献数

36

被引用文献数

7

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【目的】介護予防教室参加者の運動継続にかかわる要因を明らかにし,効果的に支援する方法を示すこと。【方法】介護予防教室に参加した65 歳以上の高齢者309 名を対象とし,基本属性,身体機能,社会参加,心理的要因の質問紙調査と,5 m 歩行等の身体機能を測定した。統計学的検討は運動状況別に3 群に分類し比較した。さらに運動継続の有無を従属変数とした多重ロジスティック回帰分析を行った。【結果】運動状況による3 群間の比較では社会参加等で有意差が見られた。運動継続には運動の生活パターンへの組みこみ(OR: 10.04, 95% CI: 3.36–30.03),何回か休んでも再開する自信(以下,Re-SE)(OR: 2.36, 95% CI: 1.26–4.42)等が関連していた。【結論】介護予防教室参加者が運動を継続するためには,運動を生活パターンに組みこむような行動プランの提示と,Re-SE を高めることが重要であることが明らかとなった。

著者

遠藤 敦士 今田 康大 竹井 仁

出版者

日本理学療法士学会

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.45, no.2, pp.67-74, 2018 (Released:2018-04-20)

参考文献数

22

被引用文献数

1

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【目的】表面筋電図を用いて,非荷重位および荷重位での中殿筋の3 線維(前・中・後部線維)の作用を比較することを目的とした。【方法】対象は健常成人男性20 名とし,非荷重位の課題では,股関節外旋運動と内旋運動時の筋活動を計測した。荷重位の課題は,左片脚立位での右側骨盤への抵抗(抵抗なし,外転,外旋,外転かつ外旋,内旋,外転かつ内旋)に対する左側の静止性収縮とし,各条件での筋活動を計測した。【結果】非荷重位の内旋運動では前部線維が,外旋運動では後部線維が最も高い活動を示した。荷重位では外旋条件のみ,後部線維が前部線維と比較して高い活動を示した。また後部線維の筋活動は条件間で有意差はなかった。【結論】中殿筋各線維は非荷重位・荷重位ともに,運動方向により異なる作用を有することが示された。一方荷重位での後部線維は,運動方向によらず一定に活動することが明らかとなった。

著者

畠中 泰彦

出版者

日本理学療法士学会

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.40, no.8, pp.567-572, 2013-12-20 (Released:2017-07-04)

著者

川端 悠士 竹原 有紀 三浦 千花子 小川 浩司

出版者

日本理学療法士学会

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

pp.11508, (Released:2019-04-17)

参考文献数

50

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【目的】大腿骨転子部骨折例における骨折型,小転子骨片転位の有無が術後4 週の短期的な運動機能に与える影響を明らかにすること。【方法】対象は転子部骨折例95 例とした。運動機能として術後4 週の安静時痛・荷重時痛,関節可動域(患側股屈曲・伸展・外転,患側膝屈曲),筋力(健患側股外転,健患側膝伸展),歩行能力を評価した。従属変数を運動機能,独立変数を骨折型・小転子骨片転位の有無,共変量を年齢・受傷前の自立度・認知症の程度等として共分散分析を行い,骨折型・小転子骨片転位の有無が術後の運動機能に与える影響を検討した。【結果】骨折型と有意な関連を認めた運動機能は荷重時痛,患側股屈曲・膝屈曲可動域,患側股外転筋力,健患側膝伸展筋力,歩行能力であった。また小転子骨片転位と有意な関連を認めた運動機能は歩行能力であった。【結論】不安定型骨折例および小転子骨片転位例は,術後4 週の短期的な運動機能が不良であることが明らかとなった。

著者

吉川 義之 杉元 雅晴 前重 伯壮 植村 弥希子 高尾 篤 松田 一浩 寺師 浩人

出版者

日本理学療法士学会

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.40, no.3, pp.200-206, 2013-06-20 (Released:2018-04-12)

参考文献数

19

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【目的】本研究の目的は,褥瘡部を陰極とした低強度の微弱直流電流刺激(以下,LIDC)療法が褥瘡治癒期間の短縮に効果があるかを検討することである。【対象】対象は褥瘡を有する高齢者7名とした。褥瘡部位は仙骨部褥瘡2例,胸椎部褥瘡2例,腸骨部褥瘡1例,大転子部褥瘡1例,外果部褥瘡1例であり,すべての褥瘡で治癒が停滞していた。褥瘡創面評価DESIGN-Rは13〜19点であった。【方法】創面上のドレッシング材に陰極の塩化銀電極を挿入し,褥瘡周囲の健常皮膚に陽極を貼付した。刺激強度80μA,周波数2Hz,パルス幅250ms,治療時間40分として週5回実施した。治療時,LIDC療法後に両極間のシャント作業を行った。【結果】LIDC療法を実施することで創が縮小しはじめ,5〜10週で完治した。【結語】LIDC療法により停滞していた褥瘡に創の縮小が認められ,早期に治癒した。それゆえに,褥瘡部を陰極とした低強度のLIDC療法は褥瘡治癒期間の短縮に効果があることが示唆された。

著者

多田 周平 木村 佳記 向井 公一 里田 由美子 中江 徳彦 近藤 さや花 小柳 磨毅

出版者

日本理学療法士学会

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

pp.11512, (Released:2019-06-21)

参考文献数

28

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【目的】前後に開脚して片側の殿部を着座したHalf sitting にて,体幹を前傾する運動(以下,HSE)の運動力学的特性を,スクワット(以下,SQ)との比較から明らかにすることを目的とした。【方法】健常成人10 名を対象に,右下肢を前方に接地して体重の1/2 を負荷するHSE とSQ を実施した。三次元動作解析装置と床反力計,表面筋電計を用いて運動計測を行い,右下肢の関節角度,床反力,関節モーメント,筋活動電位(%MVC)を算出し,両課題間で比較した。【結果】HSE はSQ に比較して股関節の屈曲角度と伸展モーメント,床反力後方成分,内側広筋と半腱様筋の筋活動が有意に高値を示した。一方,膝関節の伸展モーメントと外部内反モーメント,床反力内方成分は有意に低値を示した。【結論】HSE は膝関節運動がなく,SQ に比較して外部内反モーメントも有意に小さく安全である一方,膝伸展モーメントは小さいながらも,内側広筋と半腱様筋の活動が有意に高まる。

著者

内田 智也 古川 裕之 松本 晋太朗 小松 稔 佃 美智留 土定 寛幸 大久保 吏司 藤田 健司

出版者

日本理学療法士学会

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

pp.11692, (Released:2020-01-15)

参考文献数

26

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【目的】投球動作におけるステップ脚膝関節動作と肘外反トルクとの関連から肘関節負荷を増大させる動作を検討する。【方法】中学生投手20 名のFoot Contact(以下,FC)以降のステップ膝動作を膝関節位置の変位が生じない固定群と投球方向へ変位する前方移動群の二群に群分けした。FC・肩関節最大外旋位(以下,MER)・ボールリリースのステップ膝屈曲角度,投球中の肘外反トルク(身長・体重での補正値)および投球効率(肘外反トルク/ 球速)を群間比較した。【結果】固定群は14 名,前方移動群は6 名であり,前方移動群のステップ膝屈曲角度はFC からMER にかけて増大することが示された。また,肘外反トルクおよび投球効率は固定群が前方移動群より有意に低値を示した。【結論】前方移動群はFC 以降に膝の縦割れが生じていることで,肘関節に過度な負荷が加わっていることから,ステップ膝動作の評価は野球肘の理学療法において重要であることが示唆された。

著者

徳田 和宏 竹林 崇 海瀬 一也 小山 隆 藤田 敏晃

出版者

日本理学療法士学会

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.47, no.2, pp.113-121, 2020 (Released:2020-04-20)

参考文献数

34

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【目的】BAD の運動機能予後の予測について検討した。【方法】BAD101 例を退院時良好群と不良群に分類し年齢,性別,麻痺側,入院時National Institute of Health Stroke Scale(以下,NIHSS),病変部位,梗塞面積,リハ開始日,Fugl-Meyer Assessment(以下,FMA),Mini-mental State Examination(以下,MMSE),在院日数,OT・PT 単位を調査し,単変量解析(χ2 検定,対応のないt検定)と退院時FMA を目的変数としたロジスティック回帰分析を行い有意差のあった因子からカットオフ値を算出した。【結果】良好群は不良群と比較し年齢,NIHSS,梗塞面積,在院日数は低くFMA とMMSE は高かった(p<0.05)。また,リハ開始時FMA のカットオフ値は上肢18 点,下肢19 点であった。【結論】BAD の運動機能予後の予測にはリハ開始時FMA が関連していた。

著者

赤羽根 良和 永田 敏貢 齊藤 正佳 篠田 光俊

出版者

日本理学療法士学会

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.44, no.2, pp.109-114, 2017 (Released:2017-04-20)

参考文献数

12

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【目的】肩関節周囲炎に続発する夜間痛の臨床的特徴を明らかにするため,非夜間痛群,夜間炎症群,夜間拘縮群で比較検討した。【対象】対象は肩関節周囲炎100 例であった。対象の肩関節X 線正面像からAHI,HHD,AHI/HHD 比,GHA を測定し,肩関節可動域は屈曲,外旋,内旋角度を測定し,それぞれで比較した。【結果】AHI,HHD,肩関節屈曲可動域は3 群間で有意差を認めなかった。非夜間痛群と比較して夜間拘縮群は外・内旋域が減少し,GHA が増大していた。また,非夜間痛群と比較して夜間炎症群はAHI/HHD 比が減少し,GHA が増大していた。夜間炎症群と比較して夜間拘縮群はGHA が増大していた。【結論】夜間炎症群および夜間拘縮群は肩甲骨が下方回旋位となっていた。また,夜間痛の発症が炎症を起因とした場合は,肩関節可動域の回旋域が比較的保たれていた。しかし,拘縮を起因とした場合は,肩関節の回旋可動域が減少することがわかった。

著者

小栢 進也 建内 宏重 高島 慎吾 市橋 則明

出版者

日本理学療法士学会

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.38, no.2, pp.97-104, 2011-04-20 (Released:2018-08-25)

参考文献数

25

被引用文献数

4

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【目的】筋の作用は解剖学的肢位で考えられることが多いが,実際の運動では関節角度変化に伴い,筋の作用や発揮できる筋力が異なる。本研究では数学的モデルを用いて角度変化に伴う股関節周囲筋の屈伸トルクを検討した。【方法】股関節周囲筋を対象とし,生理学的断面積,羽状角,モーメントアーム,筋線維長から股関節屈曲角度を変化させた際に筋が発揮する屈伸トルクを求めた。なお,大殿筋下部線維,縫工筋,腸腰筋は走行変化点を考慮したモデルを用いた。【結果】大腿直筋は屈曲10〜30°で大きな屈曲トルクを有し,伸展域や深い屈曲域ではトルクが小さくなった。一方,腸腰筋は深い屈曲域で強い力を発揮し,伸展域でもトルクは維持された。また,ハムストリングスは屈曲域で大きな伸展トルクを発揮するが,伸展につれて急激に小さくなり,伸展域では大殿筋下部線維が主動筋となることがわかった。内転筋は伸展域で屈筋,屈曲域で伸筋になる筋が多かった。【結論】関節角度によって変化する筋の発揮トルク特性を考慮することで,弱化した筋の特定など筋力の詳細な評価が可能になると考えられる。

著者

長野 友彦 友田 秀紀 小泉 幸毅 森山 雅志 山本 大誠 赤津 嘉樹 德永 武男 梅津 祐一

出版者

日本理学療法士学会

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

pp.11287, (Released:2017-12-14)

参考文献数

39

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【目的】本研究の目的は,回復期リハビリテーション病棟における脳卒中患者の歩行自立再獲得日数への障害の重症度と低栄養の影響を検証することであった。【方法】対象は病棟内歩行が自立した65 歳以上の脳卒中患者116 名とした。分析は歩行自立再獲得日数に関連する潜在変数を障害の重症度と低栄養に分類してそれらに関連する観測変数から仮説モデルを作成し,共分散構造分析で検証した。【結果】年齢を層別化すると,前期高齢者群ではおもに障害の重症度が歩行自立再獲得日数に関連しており,低栄養の関連性は認められなかった。後期高齢者群では障害の重症度と低栄養が歩行自立再獲得日数に関連し,低栄養には嚥下障害が関連していた。【結論】回復期リハビリテーション病棟の脳卒中患者では,障害の重症度と低栄養のそれぞれが歩行自立再獲得日数に影響することが明らかになった。さらに,嚥下障害を伴う後期高齢者群では栄養管理の重要性が示唆された。

著者

田中 智哉 三木 貴弘 樋口 大輔

出版者

日本理学療法士学会

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

pp.11792, (Released:2020-09-17)

参考文献数

52

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【目的】近年,筋骨格系疼痛のマネジメントにおいて,心理社会的要因に対する痛みの神経生理学的教育(以下,PNE)の有効性が示されている。今回,両側膝タナ障害と診断された対象者に対して,PNE を中心とした介入を行い,良好な経過が得られたため報告する。【方法】対象者は誘因なく両膝痛が出現した,ランニングを趣味とする20 代男性であった。生物心理社会モデルに沿った評価を行い,痛みの破局的思考,運動恐怖,身体知覚異常,疼痛に対する誤った信念の影響が示されたため,標準的理学療法に加えてPNE を行った。【結果】痛みの破局的思考,運動恐怖,身体知覚異常は軽減し,誤った信念は修正された。両膝痛は改善し,ランニングは満足いくまで実施可能となった。【結論】標準的理学療法に加えてPNE を行うことは,両側膝タナ障害と診断された膝痛に対して有効である可能性が示された。また,それらは身体知覚異常に対しても有効な可能性がある。

著者

大谷 武史 木村 大輔 平松 佑一 海部 祐史

出版者

日本理学療法士学会

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

pp.11871, (Released:2021-03-15)

参考文献数

38

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【目的】脳出血後に希に生じる人格変化と依存的行動を呈した症例に対し,目標設定ツールを用いた理学療法を実施し良好な結果が得られたので報告する。【症例】症例は背内側核を中心とした右視床出血を呈した60 歳台の女性である。ADL 自立の阻害因子であった依存的行動の背景には人格変化と高次脳機能障害の影響が考えられ,加えて不安と自己効力感の低下を認めた。【方法】行動変容を促すためGoal Attainment Scale を用いて段階的に目標設定し,結果を2 週間毎に共有した。行動変容の背景要因を明確にするために目標達成度,自己効力感,神経心理学的検査,運動機能を評価した。【結果】自己効力感,神経心理学的検査,運動機能が改善し退院時目標を達成した。一方で,一部の改善を認めたものの人格変化は残存した。【結論】行動の計画や実行に目標設定ツールを用いて達成経験を共有したことが自己効力感を高め依存的行動の変容につながったと考えられた。