- 著者
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三浦 光哉
- 出版者
- 宮城教育大学特別支援教育総合研究センター
- 雑誌
- 宮城教育大学特別支援教育総合研究センター研究紀要
- 巻号頁・発行日
- no.9, pp.1-8, 2014-06-01
長期にわたって学校を欠席している小学校5年生A男(61日欠席)、中学校2年生B子(151日欠席)の児童生徒に対して、「本人参加型不登校改善会議」を実施した。その内容は、①不登校改善会議の目的とルール、②不登校に至る経緯の確認、③能力および気質や障害等の自己理解と課題把握、④不登校の定義と不利益、⑤生活環境の改善と将来の展望、⑥不登校改善の自己決定とスケジュール、⑦居場所での学習内容と指導方法、③改善するためのテクニック、⑨不登校改善計画の作成と合意、の9項目である。その結果、A男は、翌日から遅刻もせず毎日登校し、下校まで教室で学習活動ができ不登校が完全に改善された。また、B子は、改善会議後の翌週に1日別室登校、翌々週に2日間別室登校と翌週毎に別室登校回数を増やしていき、毎日、別室登校ができ、さらに教室復帰できるようになった。このことにより、「本人参加型不登校改善会議」の実施は、本人への登校刺激が促進され、不登校の改善につながったのではないかと考察した。