著者

靏巻 峰夫 久保 朱里 山本 祐吾 吉田 登

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集G(環境) (ISSN:21856648)

巻号頁・発行日

vol.72, no.6, pp.II_23-II_34, 2016 (Released:2017-04-10)

参考文献数

28

被引用文献数

2

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少子高齢化,過疎化の問題に同時に直面する地方圏域では生活排水処理,廃棄物処理等の静脈系インフラの維持運営は難しさを増している.加えて,低炭素社会や経済性の要請によってインフラ運営が非効率にならないよう改善も必要とされている.本研究では,従来,別系統のシステムで運営されている生活排水処理と可燃ごみ処理を連携させてエネルギーリサイクルの促進と効率化を図ることによって,このような圏域でも適用できるシステムにより削減できる温室効果ガス量を検討したものである.可燃ごみのメタン発酵,発酵分離水の処理,発酵残渣及び排水処理汚泥の焼却等の対策に技術進展を加味した連携によって現在のシステムに対して約40%の削減の可能性があることがわかり,連携の有効性を明らかにした.